今更ながら、米国配当貴族指数に採用されている53銘柄の分析が終了しましたので一覧にまとめました。

ほとんど去年時点のデータですが、大まかな内容を掴む程度には活用できるかと思います。

なお、つみたて次郎は個別株をほぼ保有していませんので、まともに参考にはしないことをオススメします(笑)

米国配当貴族指数(2018年1月末現在)

一応おさらいですが、一般的に米国配当貴族と呼ばれるのは「S&P500配当貴族指数」というインデックス指数です。

25年以上連続増配が主な採用条件であり、時価総額を問わず等金額加重で運用されるのが特徴です。

結果、S&P500に採用されるほどには巨大だけど、最大手にはならないような地味な企業が多く含まれています。

つみたて次郎も投資信託経由で保有しており、ポートフォリオの半分弱を占める核として保有しております。

2018年度に入ってから、米国含め株式市場の調子はあまり良くありません。また、米国金利上昇がその原因の１つとなっているため、配当貴族も決して無傷ではありません。

むしろ低成長高配当銘柄が含まれている分、今後は向かい風が続くと思われます。

配当貴族指数は等金額ウェイトのため、定期的に上昇した株を売り、下落した株を買うというリバランスが行われます。

したがって逆張り思考を基本とした指数設計であるため、レンジ相場に強く、一方的な相場に弱いという特徴があります。

これはつまり、今後一方的な下落相場が訪れるのであれば、本家S&P500以上の下落幅を記録してもおかしくないということです。

配当貴族銘柄は、あくまで事業基盤が鉄壁なだけであり、株価が鉄壁ではないということには注意しましょう。

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貴族次郎

おととい、米国配当貴族指数の銘柄入れ替えという記事を投稿しました。

投資ブログを読み漁っていたところ、ほぼ同時期に同じような内容の記事を投稿している方がいました。

外部リンク「S&P500配当貴族指数の構成銘柄【2018年】」

こちらの方の投稿が3月6日、私が3月7日ですので、完全に私がパクったような形です(笑)

しかし、中身を確認していたところ、とんでもないことに気づきました。

入れ替え銘柄の内容が違う！

その後調べてみたところ、つみたて次郎が間違っていたようです。

現在は修正しましたが、誤った記事を投稿してしまい申し訳ありませんでした。

そして間違いに気づくきっかけを作ってくださった上記記事投稿者のもも様、ありがとうございました。

データとしては、米国配当貴族指数連動ETFであるNOBLの最新データから引っ張ってきたつもりだったのですが、どこかで見落としがあったようです。

正式な入れ替え内容は次の通りでした。

採用された銘柄
・フェデラル・リアリティ・インベストメント・トラスト(FRT)
・AOスミス(AOS)
・ローパー・テノノロジーズ(ROP)
・プラクスエア(PX)

除外された銘柄
・HCP(HCP)
・CRバード(BCR)

赤い文字の部分が抜けておりましたので、元記事についても追記修正しました。

これにより、全体では51銘柄→53銘柄に増えていたようです。

詳しくは米国配当貴族指数の銘柄入れ替えをご覧ください。

ここからはオマケになりますので、もしよろしければご覧ください。

みんなの期待を背負ってこの世に生を受けた配当貴族投信がすぐポンコツ化したのも必然 https://t.co/KPpgaPWqKy

— つみたて次郎(標準形態) (@siegeljiro) 2018年3月7日

この2つだけでお腹いっぱい https://t.co/RpeEsijEmY

— つみたて次郎(標準形態) (@siegeljiro) 2018年3月7日

人間の本質はたかが数十年で変わるはずがないので、高配当や低PER等のバリュー戦略は長期的には有効だと思う。
そしてその長期というのが、自分たちの生きている期間に当てはまるかが問題だ。

— つみたて次郎(標準形態) (@siegeljiro) 2018年3月7日

米国配当貴族に限りませんが、過去成績が良かった戦略というのは、必ずしも将来のリターンを約束するものではありません。

また、多くのリターン補完戦略(バリュー・高配当・低PER・低PBR・低CAPE・低ボラ)などは、基本的に上昇相場で負け、下落相場で勝つ場合が多いです。

そのため、現在のような上昇相場では不利な戦略ですし、少しでも市場平均に負けて不安になってしまうのであれば、きっとその戦略はあなたにとって向いていないのかもしれません。

私自身もまだ答えは出せていませんが、自分にしっくりくる投資戦略を身に着けていきたいと思います。

最後に、最近Twitterにはまりすぎて困っており、役立つ情報から役立たない情報まで幅広くつぶやいてますので、よろしければフォローお願いします。

Follow @siegeljiro

つみたて次郎です。

一時期米国株クラスタで一躍有名となった指数に、米国配当貴族指数(S&P500配当貴族指数)というものがあります。

S&P500に採用された銘柄のうち、25年以上増配を続けてきた企業約50社で構成されたスマートベータ指数です。

当ブログの黎明期には、頻繁に登場していた指数であり、現時点でもつみたて次郎の投資先の半分を占める重要なものとなっています。

そして、当ブログでは全銘柄を個別に分析しています。

参考記事「米国配当貴族指数　分析一覧」

暇つぶしに最適ですので、よろしければご覧ください。

ですが、この分析記事は、2017年9月時点の内容です。

米国配当貴族指数は、減配した銘柄や買収された企業などを定期的に見直し入れ替えを行っています。全ての銘柄の構成比率を等しくするためのリバランスも同時に行われます。

そしてその周期は3ヶ月に1度で、毎年1月・4月・7月・10月の月末となっています。

ようするに、つみたて次郎が一覧をまとめた後に、2017年10月と2018年1月に見直しがされていることになります(笑)

そこで今更感がありますが、銘柄の入れ替え等について紹介していきたいと思います。

ちなみに2回も入れ替え時期があったのに記事にするのをサボっていたため、いつ入れ替えされたかは把握できませんでした(泣)

2017年7月末現在→2018年1月末現在という間すっ飛ばし方式ですのでご了承ください。

2017年10月末・2018年1月末に入れ替えがあった銘柄は次の通りです。

除外された銘柄

・HCP(HCP)

・CRバード(BCR)

唯一の不動産セクターであったHCPと、ベクトン・ディッキンソン(BDX)に買収されたCRバードが構成銘柄から外れていました。

HCPの除外理由は分かりませんでした。

採用された銘柄

・フェデラル・リアリティ・インベストメント・トラスト(FRT)

・AOスミス(AOS)

・ローパー・テノノロジーズ(ROP)

・プラクスエア(PX)

2銘柄除外されて4銘柄追加されたので、合計では51種→53種と増える形となりました。

まとめ

減配による除外銘柄はなく、むしろトータルでは2銘柄増えるという結果になりました。

それだけ配当貴族銘柄が安定していることの証拠でもあり、特に現在のような好景気局面では増配できて当然なのかもしれません。

今後リーマンショック級の危機が発生した際に、どのような入れ替えになるかに注目ですね。

ちなみに新しく追加された4銘柄は、近いうちに企業分析してみたいなと思っています。

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株貴族

米国株ブログ界では、配当貴族株や高配当株についての議論が活発のようなので、シーゲル二郎も未熟ながら持論を展開していきたいと思います。

第一弾としては、「配当貴族」について考えていきます。

まず初めに、シーゲル二郎の投資先の半分は配当貴族であることを先にお伝えしておきます。

米国配当貴族指数とは、S&P500に含まれる米国株のうち、25年以上連続増配を達成しているなどの条件を満たした企業を約50種類選別し、時価総額によらず全て等金額で保有するというスマートベータ系の指数です。

単純に50銘柄で均等分散なので、1銘柄当たり2％ほどのウェイトになります。

ちなみに全銘柄企業分析していますので、よろしければご覧ください。

セクター別では、次の通りになっており、生活必需品や資本財の比率が非常に高いです。

全体として、地味な企業が多く含まれており、新興企業が多く含まれる情報技術セクターは現在オートマチック・データ・プロセシング(ADP)のみと極端です。全体として、非常にアクティブな投資割合です。

米国株ブロガーの方の多くは配当貴族指数への投資ではなく個別株で運用している人が多いですが、全体として生活必需品にオーバーウェイト、情報技術にアンダーウェイトという傾向があります。

米国株投資家のバイブルともいえるジェレミー・シーゲル氏の著書「株式投資の未来」で、連続増配というワードはたびたび使われていますが、連続増配年数とリターンの相関について説明されている部分はありません。

しいていえばS&Pコア10種の部分ですが、連続増配を無視したS&P10種と引き分けになっており、連続増配そのものによる優位性はありませんでした。

抽象的な部分であれば、米国株でリターンが素晴らしかった上位20社には、連続増配企業が多いという特徴があっただけです。

参考記事「生き残りS&P500の黄金銘柄」

ですが、リターンが上位になるためには、「低い期待と高い成長」という2つの条件をクリアしなければなりません。連続増配という記録は、高い成長を維持できたことによる副次的な記録にすぎないともいえます。

また、連続増配年数は過去の記録にすぎないので、配当王が没落するかもしれないし、新たな配当貴族や配当王が誕生するかもしれません。

とはいえ、過去の荒波を超えてきた企業のほうが信用できるのは間違いないし、配当貴族銘柄のうち、約半分は配当王(連続増配50年以上)になることができています。

外部リンク「アメリカ株でアーリーリタイアを目指す」

米国株ブロガーのはちどうきゅうどう氏の記事が大変参考になります。

配当貴族指数への投資は、半分は連続増配できないポンコツ株、残りは配当王への投資になるということになります。

もちろん配当王になった企業のリターンが高いかは分かりませんが、よほど割高でなければ市場平均を超える可能性のほうが高いでしょう。

投資した50銘柄のうち約半数が将来は配当王となり、大きなリターンをもたらすのであれば、十分割に合う賭けだと思います。

したがって、連続増配企業にまんべんなく投資することができれば、その中のうち未来の黄金銘柄がリターンを底上げし、結果市場平均を超えるというシナリオは十分あるのではないかと思います。

裏を返せば、連続増配企業の半分は脱落するため、連続増配企業のうち半分はポンコツであるともいえます。

連続増配企業は、減配の際の下落幅が大きく、業績が回復しなければそのまま終わりです。

ちなみにシーゲル二郎が配当貴族指数に投資する最大の理由は連続増配ではありません。

①創業25年未満の企業が含まれない
②セクター比率が好み
③等金額ウェイトが好み

連続増配よりもむしろこの3点が気に入っているので、配当貴族指数に投資しているにすぎません。

参考記事「配当貴族が市場平均を超えるシンプルな理由」

ですが、税金や手数料のコストが大きく、つみたてNISA対象になるという望みも消えたので、今後の積立は中止を検討しています。

さすがに高コスト・課税有というハンデを背負って市場平均を超えられるとは思っていません。

サブタイトルから「配当貴族」の文字が消える日も近いです(泣)

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黄金はこの中にある

投資金の半分をつぎ込んでいる米国配当貴族指数に含まれている銘柄の海外売上比率について調べましたのでお伝えします。

おさらいですが、米国配当貴族指数とは、S&P500配当貴族指数とも呼ばれ、S&P500銘柄のうち連続増配年数が25年以上の銘柄を均等の割合で保有するインデックス指数です。

現在51銘柄あります。25年以上連続増配が条件なので、不況にも負けずに増配を続けた強い企業が名を連ねています。その一方、増配さえしていればいいので、急成長しているような企業はあまり多くありません。

BtoB企業の割合が多く、日本人には馴染みのない名前も多いです。

経済のグローバル化が進む今日では、多くの米国企業が自国以外の地域でのビジネスを進めています。米国外の売上比率については次の通りでした。

米国企業なので、米国以外の売上比率です。一部を除き2016年12月時点です。

0％になっている企業は、売上のすべてが米国の内需系企業ということになります。

会社名をクリックすると企業分析の記事へ飛びます。

最も高かったのは、歯ブラシや歯磨き粉で有名なコルゲート・パルモリーブ(CL)で、なんと79％もありました。大半を海外で稼ぐ超グローバル企業といえます。

米国配当貴族指数は、基本的にこれらを同じ割合で保有することを目指しているので、単純に平均すればインデックス自体の海外売上比率も求められます。

米国配当貴族指数全体の海外売上比率は約33％でした。

比率が不明の会社は全て0％として集計した場合です。不明を除いて平均を出すと約37％でした。とはいえ、不明だった企業の多くは内需系企業だったので、33％のほうが実態に近いと思われます。

2016年におけるS&P500全体の海外売上比率が約43％であることを考えると、かなり低いといえます。(直近のS&P500の海外売上比率は約56％になっているため、現在は多少上昇していると思われます。)

連続増配年数の基準はドルでの配当金なので、ドルベースの利益がぶれにくい内需系企業が圧倒的に有利です。

また、S&P500と違い等金額で保有するので、相対的に時価総額の小さい企業のウェイトが高まります。時価総額の小さい企業ほど海外売上比率は低くなる傾向があります。

上記の理由から、このような悲惨な結果になってしまったのだと予想します。

シーゲル二郎は、海外売上比率が高い企業に投資したいと思っています。

参考記事「海外売上比率は高いほうがいい」

シーゲル二郎が投資信託を使って株式に投資しているのは、企業が持っている技術・人材・ブランドといった実物資産の所有者になりたいのが1つ目の理由です。

もう一つは、株式会社を通じて通貨分散をしたいと思っているからです。多国籍企業には、多国籍の通貨を獲得する力があります。海外売上比率が高い企業への投資は、世界レベルで通貨分散になります。

内需系企業は、自国でビジネスが完結してしまうので、通貨分散効果が非常に低いです。シーゲル二郎は米国企業に魅力を感じていますが、米国という市場やドルには興味がありません。

米国配当貴族指数への投資はやめませんが、少しモチベーションが下がりました(泣）

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ドル高が進むほど外需系企業が減るよ

米国配当貴族指数の全企業分析が終わりましたので、一覧にしておきます。

全５１銘柄です。社名をクリックすると分析ページにとびます。

最近ではスマートベータを取り入れた投資信託やETFが人気ですが、前回の記事でけちょんけちょんにしてやりました。

しかし、シーゲル二郎の投資法もスマートベータに近い運用であり、自分で自分をけなしている状態です。これではあんまりなので釈明したいと思います。

スマートベータの弱点は、ポートフォリオが偏るため、本来抱える必要のないリスクを負うことになることと、時価総額インデックスよりも売買が増えるため税金と手数料がかさむということです。

ようするに、リスクと税金と手数料をカバーできるリターンがあることが証明できればいいわけです。しかし、もし証明出来たらシーゲル二郎は世界的経済学者になれてしまうので、ここでは意見の1つとして聞いてください。

まず、二郎ではないほうの本家ジェレミー・シーゲル氏の分析では、企業の成長性とリターンは関係ないという事実を証明し、「成長の罠」と名付けました。

そして、それを裏付けるデータとして、次の項目ごとのリターンについて著書で記しています。

歴史的には、左側の特徴のある企業よりも、右側の特徴のある企業のほうが、リターンが高かったです。

。右側の企業は、全体的に低成長な企業が多いことが共通しています。シーゲル氏の成長の罠は、ここでしっかり証明されているのです。

そしてこの中に、次の条件をぶち込んでも自然ではないでしょうか。

これもある意味、成長が遅い企業が右側になります。米国配当貴族指数は、25年以上連続増配していなければ採用されないので、創業してから25年たっているのは絶対条件です。

この条件で絞れば、連続増配なんて無視しても、創業から25年以上たっている企業群のほうがリターンが高いそうな気がします。

また、これらの事実をみんなが知ったことで、リターンが低下するという恐れもありますが、人間はそんなに強くないと思います。

だって現実、米国配当貴族指数を保有している人は報われていないのですから、他の市場平均インデックスやグロース株に乗り換える人がいるのも当然です。

日本の投資家でも、注目を浴びるのはグーグル、フェイスブック、Amazonなどのグロース株ばかりです。
(バリュー株投資家のバフェット太郎氏ですら、これらの動向をブログに書いているのですから。やはりグロース株の情報の方が読者ウケがいいのでしょう。)

しかし、派手に上昇する企業は、どこかで売らなければ、派手に下落して散るだけです。そのため、長期投資には向いていません。

地味な企業が市場平均を上回るのではなく、派手な企業が市場平均を下回り足を引っ張っていると考えたほうがいいのではないでしょうか。

配当利回り、連続増配、消費者独占企業なんて細かいことはたいして重要ではないのです。

みんなが欲しくてしょうがない、キラキラした宝物に手を出さないと誓えば、きっと市場平均を超えることが可能なのではないでしょうか。

したがって、上記の右側に投資をしているスマートベータ派の投資家たちは、みんな市場平均を上回ることができると信じています。

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シーゲル流はきっと市場平均を超える！

例えば、「インデックス投資とは？」で登場した次の市場で考えてみましょう。投資金額は10,000円と仮定します。

シーゲル二郎証券市場　全上場銘柄一覧

最も基本的な時価総額インデックスで保有する場合は、次の割合で保有します。

A社…4,000円
B社…3,000円
C社…2,000円
D社…1,000円

合計するとちょうど10,000円です。

しかし、この時価総額基準に欠点があります。時価総額が上昇している企業は、高い期待がされていて、割高な評価を受けていることが多いです。

逆に、時価総額が減少している企業は、問題を抱えていて、割安な評価を受けやすいです。

もしかしたらA社の株は割高で、D社の株は割安なのかもしれません。

そのため、時価総額基準で保有すると、割高な株を多く保有し、割安な株を少なく保有してしまうという欠点があります。

そこで、この欠点を解消しようとして、時価総額以外の割合で保有しようというのが、スマートベータです。例えば、上の４社を、時価総額にかかわらず、同じ金額ずつ保有しようします。

A社…2,500円
B社…2,500円
C社…2,500円
D社…2,500円

このように保有すれば、A社だけ多く持つことなく、まんべんなく保有している感じになります。すべて同じ金額のため、等金額インデックスといいます。

しかし、この場合、いくつかの問題があります。まず、この方法だと、D社の割合が時価総額基準の時よりもに大きくなっています。この状況で、もしD社の株価が下がったら、全体のバランスが変わるわけですから、他の株を売ってD社の株を追加購入しなければなりません。

しかし、D社は不祥事を起こしたポンコツ株かもしれませんし、倒産してしまうかもしれません。

他にも、時価総額以外を基準にするということは、株価の変化すれば売買をしてバランスを保つ必要が出てくるということです。

株式を売買するということは、それだけ手数料や税金がかかります。時価総額を基準にしていれば、株価が動いても何もすることはありません。

また、下落している株に多くの資金を投入することになるため、割安な株を購入できるときもあれば、倒産してしまうポンコツに追加投資してしまう可能性があります。

時価総額インデックスが割高な株に投資してしまうなら、等金額インデックスの場合は、ポンコツに投資してしまう可能性があるということです。

他にも、配当金が高い企業や、株価が割安かどうかなどに注目したスマートベータがあります。

銘柄を選り好みするならアクティブ投資と同じように思えますが、ファンドマネージャーの判断ではなく、一定の基準で機械的に抽出するのが大きな違いです。

例えば、米国配当貴族指数は、25年以上連続増配している企業を機械的に抽出し、等金額で保有するというスマートベータになります。

スマートベータは、インデックス投資とアクティブ投資の中間ともいえる投資方法なのです。

参考記事「スマートベータは邪道だ！」

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王道は、時価総額インデックスです。株価を疑わず、割合もすべて市場にゆだねます。本当の意味で市場平均を取りに行く王道で、インデックス投資の大原則を満たす正統派です。

邪道は、時価総額以外を基準にするインデックスです。例えば、等金額やGDP基準、その他配当金やテーマに沿って投資内容を決めているものです。

シーゲル二郎が主力にしている米国配当貴族指数もスマートベータです。NYダウも実質スマートベータみたいなものです。米国配当貴族指数は等金額、NYダウは単純株価平均になっています。

しかし、市場平均では満足できない欲張りさんのために生み出されたのが、スマートベータです。

シーゲル氏の教えでは高配当企業は歴史的に市場平均を超えていたので、高配当銘柄ばかりを機械的に抽出すれば、アクティブ投資ほどコストはかからず、市場平均を超える計算になります。

しかし、これらは、過去に市場平均を超えていただけで、これから超える保証はどこにもありません。

時価総額以外を基準にするということは、売買回転率も増えるので、手数料や税金も多くなります。

米国配当貴族指数も、過去の結果をもとに連続増配企業50社に等金額投資をするものであり、コストは決して安くありません。

現に直近1年間は、米国配当貴族指数はS＆P500にボロ負けしています。

それでもシーゲル二郎が投資の主軸に選んだのは、これからの未来でとんでもない世界恐慌があったとしても、最後に生き残る企業たちだと思ったからです。

安定している成熟企業が中心なので、上昇相場に弱く、下落相場に強い銘柄群です。

そのため、もし株式市場が私の寿命まで順風満帆だった場合、市場平均に負ける可能性は高いと思っています。

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私が投資資金の半分をつぎ込んでいる、米国配当貴族指数のセクター別内訳をまとめたので公表します。

大きく違うところは、配当貴族は生活必需品、資本財、素材の比率が高く、情報技術が極端に低いです。

円グラフにすると、次の通りです。

幸い、シーゲル二郎は生活必需品と資本財は積極的に投資をしたいので、希望に近いバランスです。

また、情報技術セクターが低いのは、メリットでもデメリットでもあります。ITバブルの時には、情報技術セクターが少なかったことでバブルのダメージを避けることができました。しかし、現在のFANGのような、勢いのある企業が入り込まないので、世間が株ブームになっているときはさげぽよです。唯一採用されているのは、オートマチック・データ・プロセシング(ADP)のみで、成熟企業であり成長期待は低いです。

そのため、シーゲル二郎はNYダウにも投資することで情報技術セクター株のバランスを取っています。

NYダウの情報技術はポンコツだらけなのでうれしい

意外に素材が多いのも特徴です。素材セクターは、コモディティ化しやすく、長期投資に向いているとはいえません。しかし、昔からの企業数が多かったため、ふるいにかけられてもこれだけの割合になっているのだろうと思います。ようするに母数が多かっただけということですが、生き残った貴族たちはそれだけ優良企業ともいえます。

ぶっちゃけ連続増配よりも、このセクターバランスをどう思うかのほうが大事だと思っています。

配当に注目するのは大事ですが、あくまで配当はリターンの1つにすぎません。経済のグローバル化が進む現在では、地域分散以上に、どのセクターにどれだけのウェイトを置くかで将来のリターンが決まります。

シーゲル派は、過去のセクター別リターンで成績の良かった生活必需品セクターと、ヘルスケアセクターのウェイトを高くする傾向があります。また、原油安のタイミングでは衰退産業であるエネルギーセクターも好まれます。

過去のリターンが将来のリターンを約束するかはわかりませんが、シーゲル派はこのセクター戦略を信じ日々配当金再投資をしていかなければなりません。

参考記事「コングロマリットが高いリターンをもたらす理由」