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シーゲル二郎です。

投資金の半分をつぎ込んでいる米国配当貴族指数に含まれている銘柄の海外売上比率について調べましたのでお伝えします。

おさらいですが、米国配当貴族指数とは、S&P500配当貴族指数とも呼ばれ、S&P500銘柄のうち連続増配年数が25年以上の銘柄を均等の割合で保有するインデックス指数です。

現在51銘柄あります。25年以上連続増配が条件なので、不況にも負けずに増配を続けた強い企業が名を連ねています。その一方、増配さえしていればいいので、急成長しているような企業はあまり多くありません。

BtoB企業の割合が多く、日本人には馴染みのない名前も多いです。

経済のグローバル化が進む今日では、多くの米国企業が自国以外の地域でのビジネスを進めています。米国外の売上比率については次の通りでした。

コード	会社名	海外売上比率	セクター	連続増配
DOV	ドーバー	42％	資本財	61年
PG	プロクター・アンド・ギャンブル	59％	生活必需品	60年
GPC	ジェニュイン・パーツ	16％	一般消費財	60年
EMR	エマソン・エレクトリック	52％	資本財	60年
MMM	スリーエム	59％	資本財	59年
CINF	シンシナティ・ファイナンシャル	0％	金融	56年
LOW	ロウズ・カンパニーズ	0％	一般消費財	55年
KO	コカ・コーラ	52％	生活必需品	54年
JNJ	ジョンソン・エンド・ ジョンソン	43％	ヘルスケア	54年
CL	コルゲート・ パルモリーブ	79％	生活必需品	54年
HRL	ホーメル・フーズ	05％	生活必需品	50年
TGT	ターゲット	0％	生活必需品	49年
SWK	スタンレー・ ブラック&デッカー	46％	資本財	49年
SYY	シスコ	11％	生活必需品	47年
PPG	PPGインダストリーズ	55％	素材	45年
LEG	レゲット・ アンド・プラット	34％	一般消費財	45年
ITW	イリノイツールワークス	55％	資本財	45年
GWW	W.W.グレインジャー	23％	資本財	45年
BCR	CRバード	31％	ヘルスケア	45年
WMT	ウォルマート・ ストアーズ	27％	生活必需品	44年
VFC	VFコーポレーション	38％	一般消費財	44年
PEP	ペプシコ	41％	生活必需品	44年
KMB	キンバリー・クラーク	50％	生活必需品	44年
BDX	ベクトン・ ディッキンソン	35％	ヘルスケア	44年
ABT	アボット・ ラボラトリーズ	70％	ヘルスケア	44年
ABBV	アッヴィ	38％	ヘルスケア	44年
NUE	ニューコア	不明	素材	43年
SPGI	S&Pグローバル	不明	金融	43年
ED	コンソリデーテッド・ エジソン	0％	公共	43年
ADP	オートマティック・データ・ プロセシング	15％	情報技術	42年
WBA	ウォルグリーン・ブーツ・ アライアンス	28％	生活必需品	41年
PNR	ペンテア	41％	資本財	41年
MCD	マクドナルド	65％	一般消費財	41年
ADM	アーチャー・ダニエルズ・ ミッドランド	53％	生活必需品	40年
MDT	メドトロニック	43％	ヘルスケア	39年
CLX	クロロックス	17％	生活必需品	39年
SHW	シャーウィン・ ウィリアムズ	14％	素材	38年
BEN	フランクリン・ リソーシズ	39％	金融	35年
XOM	エクソンモービル	65％	エネルギー	34年
CTAS	シンタス	不明	資本財	34年
APD	エアープラダクツ・アンド・ ケミカルズ	60％	素材	34年
AFL	アフラック	72％	金融	34年
T	AT&T	06％	通信	33年
BF/B	ブラウン・フォーマン	54％	生活必需品	33年
CAH	カーディナルヘルス	04％	ヘルスケア	32年
MKC	マコーミック	42％	生活必需品	31年
ECL	エコラブ	46％	素材	31年
TROW	Tロウ・プライス・グループ	不明	金融	30年
CVX	シェブロン	56％	エネルギー	29年
GD	ゼネラル・ ダイナミクス	25％	資本財	26年
HCP	HCP	不明	不動産	不明

※横スクロールや並び替えもできます。一部並び替えが不完全なので注意してください。

 

米国企業なので、米国以外の売上比率です。一部を除き2016年12月時点です。

0％になっている企業は、売上のすべてが米国の内需系企業ということになります。

会社名をクリックすると企業分析の記事へ飛びます。

最も高かったのは、歯ブラシや歯磨き粉で有名なコルゲート・パルモリーブ(CL)で、なんと79％もありました。大半を海外で稼ぐ超グローバル企業といえます。

米国配当貴族指数は、基本的にこれらを同じ割合で保有することを目指しているので、単純に平均すればインデックス自体の海外売上比率も求められます。

米国配当貴族指数全体の海外売上比率は約33％でした。

比率が不明の会社は全て0％として集計した場合です。不明を除いて平均を出すと約37％でした。とはいえ、不明だった企業の多くは内需系企業だったので、33％のほうが実態に近いと思われます。

2016年におけるS&P500全体の海外売上比率が約43％であることを考えると、かなり低いといえます。(直近のS&P500の海外売上比率は約56％になっているため、現在は多少上昇していると思われます。)

連続増配年数の基準はドルでの配当金なので、ドルベースの利益がぶれにくい内需系企業が圧倒的に有利です。

また、S&P500と違い等金額で保有するので、相対的に時価総額の小さい企業のウェイトが高まります。時価総額の小さい企業ほど海外売上比率は低くなる傾向があります。

上記の理由から、このような悲惨な結果になってしまったのだと予想します。

シーゲル二郎は、海外売上比率が高い企業に投資したいと思っています。

参考記事「海外売上比率は高いほうがいい」

シーゲル二郎が投資信託を使って株式に投資しているのは、企業が持っている技術・人材・ブランドといった実物資産の所有者になりたいのが1つ目の理由です。

もう一つは、株式会社を通じて通貨分散をしたいと思っているからです。多国籍企業には、多国籍の通貨を獲得する力があります。海外売上比率が高い企業への投資は、世界レベルで通貨分散になります。

内需系企業は、自国でビジネスが完結してしまうので、通貨分散効果が非常に低いです。シーゲル二郎は米国企業に魅力を感じていますが、米国という市場やドルには興味がありません。

米国配当貴族指数への投資はやめませんが、少しモチベーションが下がりました(泣）

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ドル高が進むほど外需系企業が減るよ

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