つみたて次郎です。
本記事では、米国株式インデックス投資信託として人気の高い楽天・全米株式インデックス・ファンド(以下:楽天VTI)とeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)(以下:SlimS&P500)について比較してきたいと思います。
そしてこの2つは非常に似ており、甲乙つけがたい内容となっています。
今回は、楽天VTIとSlimS&P500について徹底比較していきたいと思います。
それぞれの投資対象は次の通りです。
楽天VTI…VTI(=米国市場全域)
SlimS&P500…S&P500(=米国大型株)
楽天VTIは、海外ETFであるバンガード・トータル・ストック・マーケット(VTI)のみを投資対象とするファンド・オブ・ETFであり、運用成績はVTIとほぼ一致するようになっています。
VTIは米国株式市場のほぼ100%をカバーしています。
それに対しSlimS&P500は名前の通り「S&P500」に連動するように運用されます。S&P500は米国大型株500社で構成される指数で、米国株式市場の上位約80%をカバーしています。
S&P500はいくつかの銘柄選定条件があり、多少アクティブな要素を持つインデックス指数ですが、カバー範囲が広いためあまり意識しなくてもよいでしょう。
参考記事…S&P500指数に採用されるための条件
投資内容で考えれば、時価総額下位20%含めすべてカバーしているのが楽天VTI、時価総額下位20%をカバーしていないのがSlimS&P500ということになります。
基本的に時価総額の小さい小型株はリターンが良くなる傾向がありますが、大部分は重複しているため長期的に大きなリターン差につながるとは考えにくいです。
より厳密にインデックス投資を行いたい場合や小型株効果を期待するのであれば楽天VTI、S&P500指数にこだわりたい場合や大型株に寄せたい場合はSlimS&P500を選ぶのがよさそうです。
それぞれの信託報酬は以下の通りです。
楽天VTI…0.162%
SlimS&P500…0.0968%
設定時点での信託報酬は楽天VTIが0.1696%・SlimS&P500が0.1728%とあまり差がありませんでしたが、度重なる信託報酬引き下げによって決して小さくない差が開いています。
また、同ジャンルで常に最安値を目指すSlimに対し、楽天はあまり積極的に引き下げる方針ではないため、この差はしばらく続くと思われます。
参考記事…eMAXIS SlimがSBIに対抗して信託報酬引き下げ
それぞれ投資対象は似ていますが、その運用方法は大きく異なっています。
楽天VTI…ファンド・オブ・ETF(投資対象はVTI)
SlimS&P500…ファミリーファンド方式(現物運用)
ファンド・オブ・ETFは楽天バンガードやSBI雪だるまなどが採用している運用方法で、マザーファンドを海外ETFで代用するという画期的な運用方法です。
運用コストが低く抑えられる可能性が高いですが、最終的なコストやトラッキングエラーにどう影響するかは未知数であり、投資家としては不安な部分でもあります。
また、バンガード等の米国籍ETFに投資する場合、米国から見た外国(=米国外)の株式を含んでいる場合は三重課税問題が発生します。
しかし上記2つの投資信託はいずれも米国株のみに投資する米国籍ETFですので、運用方法による課税上の不利も発生しません。
そのため運用方法の違いが直接つながるわけではなく、次に紹介する隠れコストなどを踏まえて総合的に考えなければならない項目であるといえます。
投資信託においては、信託報酬以外に必要なコスト(隠れコスト)が存在しており、見かけの信託報酬だけでは判断できません。
厳密に計算する方法はありませんが、運用報告書を元に簡易的に求めることができます。
現時点で楽天VTIは2回、SlimS&P500は1回の決算期間を迎えていますので、そこから計算した隠れコストを比較しています。
項目 | 隠れコスト |
楽天VTI(1回目) | 0.1416% |
楽天VTI(2回目) | 0.0638% |
SlimS&P500(1回目) | 0.0812% |
詳細については、参考記事をご覧ください。
参考記事…楽天バンガードの第1回運用報告書から実質コストを計算してみる【VT・VTI・VWO・VYM】
参考記事…楽天バンガードの第2回運用報告書が出たので実質コストを計算してみる
参考記事…eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の第1回運用報告書から実質コストを計算してみる
楽天VTIの1回目はやや高めでしたが、運用初期においては費用が多くかかる傾向があるため、数年度単位の傾向を見守っていく必要があります。
また、上記の数値はあくまで概算であり、運用報告書に記載されないコストやトラッキングエラー等も考慮する必要があるため、真のコストを求めるのは容易ではありません。
今回の2種に関しては指数も異なっているため、直接リターンを比較することもできません。
どちらも極端な高コストにはなっていない…くらいの認識で十分かと思います。
投資信託やETFを選ぶ際には、総資産額についても考えていく必要があります。
単純に総資産額が多いほど、運用会社にとっては指数と連動させやすく、経費率を引き下げやすくなります。
また、総資産額が多いほど企業にもたらす利益も大きくなるため、繰上償還になる可能性も低くなります。
楽天VTIが設定されたのは2017年9月ですが、わずか3年弱で純資産総額は約930億円まで増えています(2020/5/15現在)
その一方、SlimS&P500は設定日が2018年7月と約1年遅れての登場ですが、純資産総額は約920億円とほぼ同じ水準まで増えています。
どちらも看板商品なだけあって順調に純資産総額を積み上げており、競合も少ないことからしばらくは安泰化と思われます。
それぞれの運用会社は次の通りです。
楽天VTI…楽天投信投資顧問(株)
SlimS&P500…三菱UFJ国際投信(株)
楽天VTIは名前の通り楽天グループに含まれる楽天投信投資顧問が運用会社になっており、大人気シリーズである楽天バンガードの中でも最も人気がある看板商品です。
楽天投信投資顧問が存続する限り、楽天VTIの繰上償還リスクは低いでしょう。
しかし、楽天自体が比較的新しいIT企業であり、良くも悪くも多角展開をしているイメージがあります。
十分巨大な成長企業ではありますが、三菱と比較するのは酷といえるでしょう。
楽天VTIという商品は今後も有望な看板商品ですが、その大元の楽天投信投資顧問という会社に対しては不安が残る印象です。
その一方、SlimS&P500の運用会社は三菱UFJ国際投信㈱となっており、知名度もその実績も抜群です。
財閥企業ということもあり、運用会社そのものが消滅する可能性は極めて低いでしょう。
しかしeMAXIS Slimというシリーズを考えていくと、懸念材料もあります。
もともとSlimは、今となっては低コストといえないeMAXISシリーズ(通称:fat)のマザーファンドを流用し、赤字覚悟の信託報酬で販売するというえげつない商品群です。
現時点では客寄せ目玉商品に過ぎず、単体ではビジネスとして成り立っているかどうかも怪しいです。
三菱としては、低コストファンドのマーケットリーダーという地位を確立したいと考えがあるようなので、当面は問題ないかと思いますが、何かのきっかけで改悪…最悪の場合は繰上償還という可能性も十分考えられます。
また、米国株というジャンルは、eMAXIS Slim 先進国株式インデックスと競合する内容であり、Slimシリーズの中でも存続させる場合の優先度は低くなるでしょう。
三菱UFJ国際投信という運用会社自体は鉄壁ですが、その中でのSlimシリーズの立場・S&P500の立場を考えれば、繰上償還リスクも無視できないでしょう。
まとめると、運用会社の歴史が浅い楽天VS商品の立場が悪い三菱という構図になり、それぞれ別の問題を抱えることになります。
楽天VTIとSlimS&P500の違いについて一覧でまとめてみます。(20120/5/15現在)
楽天VTI | SlimS&P500 | |
投資先 | 米国株全域 | S&P500 |
小型株 | 小型株含む | 小型株含まない |
信託報酬 | 0.162% | 0.0968% |
運用方法 | ETF運用 | 現物運用 |
総資産額 | 約930億円 | 約920億円 |
運用会社 | 楽天投信投資問 | 三菱UFJ国際投信 |
複数の要素から楽天VTIとSlimS&P500を比較してきましたが、信託報酬以外はほぼ互角と言えます。
それ以外では小型株を含むかどうかで好みが分かれそうなところですね。
小型株に特にこだわりがないのであれば、現物運用&低信託報酬という面でSlimS&P500に軍配が上がるのではないでしょうか?
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SlimS&P500次郎
2020年初時点でのポートフォリオ及び今後の投資方針についてザックリ紹介してみたいと思います。
2020年1月時点では、次のような金融資産を保有しています。
ファンド名 | 構成比率 | 保有口座 |
野村インデックスファンド・米国株式配当貴族 | 10% | 一般NISA |
SMT 米国株配当貴族インデックス・オープン | 8% | 一般NISA |
楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI) | 14% | 積立NISA |
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | 11% | 積立NISA |
楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド(楽天VYM) | 14% | 特定口座 |
バンガード・米国バリューETF(本家VTV) | 11% | 特定口座 |
iFree NYダウインデックス | 32% | iDeCo |
去年から保有しているファンドの種類は変わっていませんが、一般NISA→つみたてNISAへ本格的にスイッチングが進んでるため比率は結構変動しています(後半で詳しく触れます)
2019年初時点の記事→つみたて次郎の秘密のポートフォリオ
去年時点では上記の合計で400万円弱ほどの資産額でしたが、地味な入金作業と去年の相場好調により600万円弱まで増えました!(パチパチ)
投資ってこんな簡単でしたっけ?(フラグ)
上記とは別にキャッシュで生活防衛資金を50万円ほど持っていますが、ほぼフルインベストメントといった差し支えないでしょう(震え声)
制度別に見た内訳は以下の通りです。
一般NISAについては先日一部を売却し、その資金でつみたてNISAの年初一括投資を行いましたので、それが反映されています。
参考記事…2020年分のつみたてNISAに(ほぼ)40万円ぶちこみました
逆に特定口座とiDeCoについては悲しいくらい変動がなかったです(笑)
基本的な方針は一切変わらず、株式ファンドのみを買付し株式100%フルインベストメントを維持、各非課税口座を使い切ることを最低限の目標とし、特定口座は自由枠として使います。
制度別の具体的な方針は次の通りです。
2018年からつみたてNISAを選択しているので、今後の追加投資はナシ。
また、2021年のつみたてNISA枠解禁に合わせて残りはほぼ全部売却予定なので、来年には完全撤退する予定。
2020年分については先月末にほぼ全額埋めてしまったので、今年分についてはノルマ達成済み。
参考記事…2020年分のつみたてNISAに(ほぼ)40万円ぶちこみました
SBI証券で毎月23,000円をiFreeNYダウにぶちこみ中。
去年オリジナルプラン→セレクトプランへの変更を行ったため、SlimS&P500にスイッチングすることも可能だが、結局NYダウのまま放置している(笑)
つみたてNISAでSlimS&P500や楽天VTIといった退屈でつまらないファンドを保有しているので、iDeCoでは遊び心を出したいという気持ちがある(つみ次郎の悪い癖)
つみたてNISAは全額埋め終わっているので、iDeCoの毎月23,000円を超える余剰資金については必然的に特定口座にぶちこむことになる。
入金力はブログ収入に大きく左右される(白目)
米国株の手数料引き下げにより、少額からでも手数料負けしなくなったため、海外ETFをメインに買付していきたい。
去年をVTVを買っていたが、今年は違う銘柄も買ってみたい(生活必需品セクターETFが今のところ最有力)
参考記事…特定口座における投資方針を再考したい
参考記事…(つみ次郎に)選ばれたのはVTVでした
一般NISAからつみたてNISAへの移行(?)を除けばほとんど変化はなく、非常に退屈なポートフォリオです(自虐)
バイアンドホールドというのは退屈で当たり前なので仕方なんですけどね(諦)
逆に言えば、毎年毎年退屈で見栄えの悪いポートフォリオをみなさんにお見せするという行為そのものに意味があるのかもしれません(使命感)
上記の方針から見て分かる通り、つみ次郎自身の考えでポートフォリオが変わるというよりも、税制や証券口座、ファンドといった外的要因の変動によってポートフォリオが変化しているような投資家ですので、今後も緩やかな進化(退化?)を生暖かい目で見守っていただければ幸いです(白目)
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つみたて次郎の秘密のポートフォリオ
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本記事はベストバイストック2019に関する記事となります。
氷河期ブログを運営している、ななし氏(@_teeeeest)によって企画された試みです。
#ベストバイストック2019 は、おかげさまで全日程にブロガー様のエントリーを頂きました
ご参加頂きましたブロガー様、ありがとうございます!!
特にご協力頂きましたみらい(@instockexnet)さんには超感謝しております
12月1日より各記事をお楽しみください
https://t.co/s8STqYXbht pic.twitter.com/2cEb7QyEY8
— ななし@氷河期ブログの人 (@_teeeeest) November 15, 2019
12月1日~12月25日の約1か月間でブロガー1人ずつ、2019年に2019年に購入した金融商品で一番良かったものをブログで紹介するという内容になっています。
昨日12月19日はつみたてシータブログのシータ氏(@reuse_theta)でした。
外部リンク…【米国株】2019年買ってよかった成長株3選【ベストバイストック】
本日12月20日は私つみたて次郎が担当させていただくという事で、偶然にも2連続つみたてデーとなっています(笑)
どれにするか迷いましたが、現在唯一保有しているETFであり、今年大きくポジションを増やしたバンガード・米国バリューETF(VTV)を今年のベストバイストックにしました!
ちなみに先日、つみ次郎にも雀の涙ほどの冬ボーナスが支給されましたが、その一部でVTVを買いマシマシしました
来年についてはVTV以外のETFを買付することも検討中ですが、少なくとも今持っている分を売るつもりはありませんし、つみ次郎の方針を考えるとVTVが保有候補銘柄から外れることも考えにくいです(圧倒的な信頼感)
参考記事…特定口座における投資方針を再考したい
米国株の割安株を広く拾っていきたいつみ次郎にとっては、まさにピッタリな銘柄です。
バンガード社のETFだけあって銘柄数やカバー範囲も非常に広く、米国市場にうち割安な銘柄上位50%をカバーしているといっても過言ではありません。
構造的に高PERかつ高PBRな人気銘柄が組み込まれないため、流行に流されない天邪鬼末的な存在です(笑)
その一方、スマートベータ系のETFとしては中途半端な印象もあり、内容がやや被っている高配当系ETF(VYM、SPYD等)に押され気味な部分もあります。
S&P500(VOO)と比較しても、直近のリターンは冴えません。
出典「ETFreplay.com」
というか直近1年間だと全世界株(VT)にすら負けてて草
FAGAGAFAのような高成長株を意図的に排除しているようなETFですので、上昇局面で弱いのは宿命と言えます。
逆に言えば、今後来るであろうリセッション時の回復力を見せつけてくれるのではないでしょうか?(金融セクター比率の高さを眺めながら)
投信やETF…特にインデックス指数に連動するファンドについては、どちらかと言えば無機質・退屈なイメージがあるのではないでしょうか?
ですが、その指数というのは多数の株式や債券、REITといった金融資産を基準として決められている物であり、インデックスファンドというのも本質的には金融資産を複数パッケージ化したセット商品であるといえます。
個別株のリスクを背負いたくないものの、市場平均全体に積極的に投資したくはない…そんな欲張りなつみ次郎が選好しているのが、VTVを筆頭とするスマートベータ系ETF(投信)です。
米国市場をなんとなく眺めた時に、つみ次郎が欲しくなるような銘柄が集まっています(笑)
逆に言えば、つみ次郎があまり欲しくないような銘柄はあまり含まれておらず、自分の好みに近いセット販売商品であるといえます。
個別株の買付手数料もどんどん安くなっていますので、かつて憧れていた個別株で作るポートフォリオも実現できるような環境になりましたが、むしろブロガーとして投資クラスタにもまれた結果個別株に手を出す勇気がなくなってしまいました(辛)
自分の好みだけで選ぶという行為そのものが、偏ったポートフォリオを保有するというリスクにつながります。
その一方、ある程度ジャンルを絞りつつも多数の銘柄構成されるETFであれば、極端に偏ったポートフォリオになることは避けられますし、ポートフォリオの偏り具合を客観的に判断することができます。
つみ次郎にとってスマートベータ系ETFとは、好き嫌いを把握しつつも様々なジャンルのネタを握ってくれる寿司屋の板前のような存在なのです。
まぁほとんど回転寿司にしか行ったことないんですけどね(爆笑)
投信やETFはセット販売という視点で眺めれば、過去のリターンや配当利回り等を過度に気にする必要もありません。
あくまで自分の好みに近い内容であるかどうか、そしてその販売価格(信託報酬)が納得できる水準であるか、この2点のみがつみ次郎の銘柄判断基準です。
参考記事…つみたて次郎の秘密のポートフォリオ
長期的に見ればベストバイストックというのは最もリターンの高かった銘柄といえますが、短期的に見れば上記の存在を満たす自分の理想に近いセット販売商品の事であるとつみ次郎は考えています。
明日12月21日のベストバイストック2019は、mort投資ブログのmort氏です。
いったいどんな銘柄が出てくるのでしょうか?
12月1日から始まったベストバイストック2019も20日目を迎え、残り5日間となりました!
これまでの過去記事についても一覧で確認できますので、気になった記事があればぜひ読んでみてください!
外部リンク…今年のベストバイストック Advent Calendar 2019
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ベストバイジロウ2019
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インデックス投資に限らず、全ての投資家がチェックしておきたいのがインデックス指数です。
具体例を挙げると、TOPIX・S&P500などが有名ですね。
これらは市場平均を示しており、この指数にそのまま乗っかるのがインデックス投資、この指数を超えることを目標とするのがアクティブ投資になっています。
その意味では、全ての投資家にとってインデックス指数は目指すべきリターン、超えるべきリターンの基準になるということになります。
そしてインデックス指数の多くは、時価総額加重平均に基づいた比率になっていることが多いです。
参考記事…浮動株調整後時価総額加重平均とは?
ざっくり説明すれば、時価総額が大きい企業ほど高い割合で組み込まれる仕組みです。
そして今回は、時価総額加重平均における興味深い現象について考察していきたいと思います。
具体的には、時価総額加重平均における配当金の影響です。
結論から言うと、時価総額加重平均においては高配当銘柄ほど構成比率は小さくなります。
本記事では、その理屈や影響について考察していきたいと思います。
効率市場仮説に基づけば、あらゆる株式銘柄の期待リターンとみなすことができます。
そのため、高配当銘柄ほど株価上昇幅は小さく、無配当銘柄ほど株価上昇幅は大きいと考えることができます(平均で考えれば)
そもそも配当金を出すのは直接的な時価総額減少につながる要因ですからね。
同じような理屈で、自社株買いに積極的な企業も時価総額は相対的に上昇しづらいといえます(自社株買いも時価総額減少要因)
ようするに株主還元(配当+自社株買い)に積極的な企業ほど時価総額は増えづらく、逆に内部再投資(設備投資や買収等)に積極的な企業ほど時価総額は増えやすいということになります。
時価総額加重平均においては時価総額をもとに各銘柄の構成比率が決定するので、上記の傾向がそのまま反映されることになります。
また、インデック指数の多くは配当金を考慮しない配当抜き指数になっていることが多いですが、実際に投資をすれば配当金は発生します。
つまり投資家の視点で考えれば、配当込み指数における構成比率の変化が重要ということになります。
これは無分配型投資信託などでインデックス投資を行う場合はもちろん、海外ETFを保有して配当金再投資する場合でも同様です。
上記の現象を説明するために、架空の株式を用いて解説していきます。
仮に、次の2つの株式会社があったとしましょう。
高配当株式会社 | 無配当株式会社 | |
時価総額 | 100 | 100 |
株価成長率 | 毎年0% | 毎年10% |
配当金 | 毎年10% | 毎年0% |
要するに高配当株式会社は、毎年配当利回り10%だけど株価は上昇しない株で、無配当株式会社は、毎年配当利回り0%だけど株価が10%ずつ上昇するという株です。
税金は考慮せず、両者トータルリターンは年間10%だと考えてください。
また、今回は自社株買い・増資等についても考えず、株価上昇=時価総額の上昇とみなします。
この2社の時価総額が現時点で全く同じと仮定して、時価総額加重平均でポートフォリオを組んでみました。
時価総額が同じなので、当然同じ比率になります。
それぞれの現在の時価総額を100だと考えて、配当込み指数のような運用をしてみました。
無配当㈱ | 高配当㈱ | |
1年目 | 100 | 100 |
2年目 | 105 | 115 |
3年目 | 106 | 127 |
4年目 | 107 | 140 |
5年目 | 108 | 154 |
6年目 | 109 | 169 |
7年目 | 110 | 186 |
8年目 | 111 | 205 |
9年目 | 112 | 225 |
10年目 | 114 | 248 |
10年間を運用結果を比較したグラフです。
1年目は100ずつですが、2年目は配当金を半分ずつに分けたので5ずつ増えました。
この調子で10年間再投資を続けたら、2社の保有割合が大きく変わってしまいました。
なぜなら高配当株式会社の時価総額は一切増えないので、時価総額加重平均においては割合が低くなっていくうえに、再投資される配当金もどんどん減っていくからです。
結果的に、無配当株式会社のウェイトがかなり大きくなってしまいました。
2つの株式は同じリターンなのに、最終的に構成比率が変わってしまうのは少し不思議です。
これを解消するには、配当金は配当元の会社にしか投資しないようにするしかありません。
高配当株式会社から生み出される配当金はすべて高配当株式会社自身に再投資すれば、ウェイトは50%ずつから動くことはありません。
配当金を含めたトータルリターンに応じた構成比率になるということですね。
しかし、この方法は市場の需要と供給のバランスを崩してしまうため現実的ではありません。
もしこの運用が実現されたら、今頃S&P500の中でフィリップモリス(PM)がとんでもない割合を占めていることになります(笑)
上記の現象を踏まえると、時価総額加重平均以外の方針で運用された指数及び投資法というのは、相対的に高配当銘柄や自社株買い銘柄の比率が高くなる可能性があるといえるのではないでしょうか?
配当貴族やバフェット太郎10種のような均等加重が一番分かりやすそうな例ですね。
全銘柄の構成比を同じにするので、リバランスの時に無配当株→高配当株に資金が流れやすいです。
(時価総額加重平均に対して)逆張り要素のある指数及び投資法の場合、この現象が発生するような感じですね。
その理由を再度簡潔にまとめてみます。
・株価と時価総額は短期的に強い相関
・配当&自社株買いは時価総額減少要因
・逆張りは株価が冴えない銘柄を重視
このようにして考えると、逆張り投資が株主還元(配当+自社株買い)に積極的な企業への投資率を高めることにつながることが分かると思います。
そもそも時価総額加重平均が、市場をそのまま追いかけるという順張りそのものですからね。
ここまでの話をまとめると、時価総額加重平均は高配当株の構成比率が少なくなる性質があるということになります。
このように書くとなんだかデメリットのような感じですが、単なる特徴の1つに過ぎません。
というよりも、時価総額加重平均に基づいて算出された比率こそが中立であり、他の方法では高配当銘柄を多く組み込んでしまうという表現のほうが適切かもしれません。
成長余力に乏しい高配当銘柄の比率がどんどん下がり、逆に無配当銘柄の比率がどんどん上がることで、健全な新陳代謝が行われていると考えることもできますし、逆に株主還元に積極的な銘柄への投資比率を下げてしまうという考え方もできます。
つみ次郎は後者の考えに近いので、時価総額加重インデックスは(有力と認めつつも)本質的にあまり好きになれません。
どちらにせよ、インデックス投資含め機械的なルールで構成比率を調整するのであれば、どのような属性の銘柄に資金が向けられやすいかということについて一度考えておきたいところですね。
また、本記事の内容については、複数のブロガーの方が考察しているテーマですので、併せて読んでいただきたい参考記事のリンクを張っておきます。
外部リンク…時価総額加重インデックスでは高配当銘柄の構成ウェイトは増えにくいのか?
外部リンク…バフェット太郎方式を真似てる人、安易な10種の弱点わかってる?
外部リンク…「安易な10種の弱点わかってる?」記事への補足
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時価総額加重次郎
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今回は、楽天・全米株式インデックスファンド(投資信託)を分析していきます。
2017年9月29日に設定された商品で、つみたてNISAの対象商品にも選ばれています。
投資対象としては、米国株全体をカバーする「CRSF U.S Total Market Index」のインデックスに連動します。
これに連動する海外ETFでは、「バンガード・トータル・ストック・マーケット(VTI)」が非常に有名です。
楽天・全米株式インデックス・ファンド基本情報
情報 | |
ファンド名 | 楽天・全米株式インデックス・ファンド |
連動指数 | CRSF U.S Total Market Index |
信託報酬 | 0.162% |
運用会社 | 楽天投信投資顧問㈱ |
同指数をベンチマークとする投信の中では圧倒的低コストとなっており、小型株含む米国株全体に投資したいのであればこれ一択ともいえる内容です。
米国株という括りで考えていくと、S&P500に連動するeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)が強力なライバルとなります。
参考記事「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) vs 楽天VTI」
投資内容やコスト水準が非常に似ているので、比較して選んでいきたいですね。
また、運用方法に大きな特徴があります。
出典「楽天投信」
ベンチマークとなっているCRSF U.S Total Market Indexには、約4,000近い米国株が採用されているため、通常ならば膨大な数の株式をファンド内で保有する必要があります。
しかしこの投信は、その代わりに海外ETFであるバンガード・トータル・ストック・マーケット(VTI)のみを投資対象としています。
これは、投資信託内で別の投資信託に投資するファンド・オブ・ファンズと非常に似た手法であり、さしずめファンド・オブ・ETFといったところでしょうか。
メリットとしては、ファンド運用管理の一部をバンガードに任せてしまうような形になるので、楽天側としては必要経費を抑えられることができます。
デメリットとしては元ETF側の信託報酬が発生してしまうことですが、VTIの信託報酬はたったの0.03%と非常に低いです。
その他楽天等の取り分として0.132%の信託報酬が発生しますが、合計してもたったの年間0.162%となり、これは全米国株ファンドの中でも最安値です。
独自の運用方法がどう影響するかが気になりますが、全体として非常にハイレベルな仕上がりになっています。
また、VTIのみに投資するという特徴から、投資界隈では「楽天VTI」という名前で呼ばれることが非常に多いです。
投資信託なので、海外ETFであるVTを直接買うのと比べて様々なメリットがあります。
海外ETFであるVTIの場合、売買手数料がかかります。売買手数料は証券会社によってもまちまちですが、SBI証券の場合は最低5.4ドル(約600円)が必要になります。
VTIの株価は現在約140ドル(約15,500円)と少額から投資できますが、1株だけの購入だと10%近い金額が売買手数料と取られてしまうため、基本的には避けるべきです。
その一方、楽天VTIは売買手数料が無料なので、少額で取引する人にとって有利です。
海外ETFであるVTIの場合は、米国市場から購入しなければならず、日本円ではなく米ドルで取引する必要があります。
円をドルに交換する場合は為替手数料が必要ですし、投資成績もすべてドルで表示されるため、リターンや税金等の計算が複雑になります。
楽天VTIの場合は円で直接購入できますので、為替手数料はかかりませんし、円で評価額がチェックできるため分かりやすいです。
楽天VTIは投資信託なので、口数ではなく金額で購入することができます。1万円分などといった分かりやすい単位で購入もできますし、中途半端な金額でもすっきり全額投資できます。
本家VTIの場合は、1株ずつ(現在価格約15,500円)単位でしか購入できず、売買手数料の問題があるためある程度まとまった金額での売買が必要です。
海外ETFの場合、毎回手動で市場に注文を出し買い付ける必要があります。また、配当金を再投資する場合も全て手動です。
投資信託であれば、一度積立設定をしてしまえば、財形貯蓄のように給料天引きで自動購入することもできますし、分配金の再投資もファンド内で自動的に行われます。
本家VTIの場合は毎年2%前後の配当金が発生しますが、楽天VTIは現状分配金を出さない無分配型投資信託となっています。
分配金が出ないことで、税金の支払いが繰り延べられ複利効果が高まるので、長期投資する場合は有利になります。
参考記事「投資信託における無分配型と分配金再投資型の違い」
少額投資をする場合は、つみたてNISAやiDECOを活用するのが望ましいです。
本家VTはETFなので、直接これらの制度を使って購入することは出来ませんが、楽天VTならば投資信託扱いなので投資可能になります。
つみたてNISAならばほぼすべてのネット証券で、iDECOなら楽天証券で現状投資可能になっています。
参考記事「楽天証券とSBI証券を比較」
元々投資信託は、ETFに比べて利便性の面で優れている部分が多いです。
海外ETFであるVTIを投資信託という形で投資できるのが、楽天VTI最大の魅力ともいえます。
逆に言えば、上記メリットがあまり魅力的でないのであれば、VTIを直接買うほうが良いかもしれません。
参考記事「楽天VTI vs 本家VTI」
楽天に追加で手数料を払っているのは間違いないので、トータルリターンでは本家VTIに分があるでしょう。
とはいえ、楽天側の取り分も非常に良心的で、最終的な信託報酬0.1696%は、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の0.165%を下回り現在米国株ファンドとしては最安値です。
※さらに低コストなファンドとしてSBI・バンガード・S&P500インデックスが登場しましたが、投資対象が若干違うので十分差別化できています。
総資産額は約567億円もあり、繰上償還リスクも十分低いでしょう。(2018年10月1日現在)
これらの要素を踏まえれば、楽天に多少のコストを払ってでも投資信託という形で投資できるのはとても大きなメリットです。
米国株式クラスとして非常に優秀な投信ですが、強力なライバル商品としてeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)が素材しています。
参考記事「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) vs 楽天VTI」
内容や信託報酬が非常に似ているので、比較しながら選んでいきたいところです。
ちなみにつみたて次郎は、どちらも甲乙つけがたいので、つみたてNISAで両方とも投資しています。
参考記事「つみたてNISAで積立する商品を変更します」
また、つみたてNISAやiDECOで投資できませんが、米国株ファンドというジャンルでは「楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド」という選択肢もあります。
米国株インデックスファンドであれば、基本的にこの3つから選んでいくような形になるでしょう。
楽天・全米株式インデックス・ファンドに投資するのであれば、非課税で運用することができるつみたてNISAでの運用がおすすめです。
また、楽天証券で楽天カード決済をすると1%がポイント還元になるのでとてもオトクです。
参考記事…つみたてNISA×楽天証券×楽天カードで資産運用を始めよう!
外部リンク…楽天証券(公式)
楽天証券の場合iDeCoの対象商品にもなっているので、iDeCo口座でも楽天VTIへの投資が可能です。
参考記事…楽天証券でiDeCo(イデコ)を始めるメリットとおすすめファンド
外部リンク…【楽天証券】個人型確定拠出年金(公式)
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楽天VTI次郎
まず最初の注意点について、この記事はバフェット太郎氏の投資方法を批判するものではありません。
バフェット太郎氏の投資方法については興味がありますし、むしろ均等分散・逆張りといったスタイルはつみ次郎も好みだったりします。
もちろん万能な投資スタイルというわけでもありませんので、本記事ではバフェット太郎10種の特徴を踏まえ、考察していきたいと思います。
バフェット太郎10種とは、米国の大型バリュー株10銘柄にそれぞれ10%ずつ資金を振り分ける均等分散が基本のポートフォリオです。
運用総額は2019年6月時点で約7,000万円になっているため、各銘柄700万円程度保有していることになります。
毎月最も構成比率の低い銘柄に追加投資を行っており、毎月の入金額は、ここ最近だと60~120万円くらいになっています。
つみ次郎の入金力は毎月4~8万円くらいです
今のところは追加投資のみで比率調整(=ノーセルリバランス)しているようですが、将来さらに運用資金が増えた場合効果が薄くなってしまうので、個人的にはどこかのタイミングで売却ありのリバランスをするのかな…なんて勝手に思っています(笑)
極端な例を挙げれば、700万円持っている銘柄に120万円追加投資するのは大きなインパクトがありますが、7,000万円に120万円追加しても焼け石に水であり、本来の目的である「構成比率を一定に保つ」という目的を達成できませんからね。
話が少し脱線しましたが、これはバフェット太郎10種に限らず、ノーセルリバランス全体の課題といえます。
次に、バフェット太郎10種を構成している各銘柄を紹介します。
ティッカー | 会社名 | セクター |
WMT | ウォルマート | 生活必需品 |
KO | コカ・コーラ | 生活必需品 |
MO | アルトリア | 生活必需品 |
PM | フィリップモリス | 生活必需品 |
PG | P&G | 生活必需品 |
JNJ | ジョンソン&ジョンソン | ヘルスケア |
VZ | ベライゾン | 電気通信 |
IBM | IBM | 情報技術 |
MCD | マクドナルド | 一般消費財 |
XOM | エクソンモービル | エネルギー |
選ばれている銘柄の半分は生活必需品セクターになっております。
その他銘柄も、セクター内では不況に強い銘柄が選ばれており、ディフェンシブ性が高いものがほとんどです。
これらの企業は、深い堀(=ワイドモート)を築いている消費者独占企業ばかりで、並大抵のことでは倒れないタフな銘柄ばかりです。
いずれも配当利回りは高めで、ほとんどが増配歴の長い配当貴族銘柄になっています。
バフェット太郎10種のコンセプトは、
均等分散×生活必需品×高配当×連続増配
という大きく4つのジャンルにまたがっているのではないかと思います。
バフェット太郎氏がこの個別株均等分散するのは、分かりやすさという部分もあると思いますが、それ以上に感情に左右されないという部分だと思います。
バフェット太郎氏の投資方法は、しばしば思考停止と批判されることがありますが、市場を深読みしすぎないように距離を置くためのルールであると考えることもできます。
つみたて次郎としては、銘柄数が10というのはなかなかの集中投資だと思っていますが、限りなく幅広い銘柄に分散するインデックス投資との共通点もあります。
それは、「自分で選ばない」という点です。
バフェット太郎氏がバイアンドホールドを推奨することや、基本的に決められた銘柄のみを買い増ししていくというのもそのためではないかと思います。
バフェット太郎10種のルールは、最初に10銘柄を決めてしまえば極端な話あとは放置でいいわけですからね。
超優良企業の株が低迷している時に買うことができれば、長期で市場平均を超えることができるというのがバフェット太郎氏の最終的な結論だと思います。
上記の考えであれば、あらかじめ決めておいた銘柄が冴えない時に機械的に買うことになるバフェット太郎氏の投資方法は最適解の1つだといえます。
ですが、買い増しする銘柄を機械的に行うことで発生するリスクもあります。
バフェット太郎10種の戦略は、ジェレミー・シーゲル氏の著書「株式投資の未来」で出てきたS&Pコア10種が基本となっています。
ここまで読んでいる人で勘違いしている人はいないと思いますが、バフェット太郎氏はバフェット流の投資家というよりはシーゲル流の投資家に近い投資哲学を持っています。
つまりバフェット太郎氏はシーゲル派なのです。検索されやすいためバフェットという名前を付けています。
「株式投資の未来」では、S&P10種とS&Pコア10種という2つの戦略が紹介されています。
S&P10種はS&P100に採用される米国の超大型株100種類のうち、最も配当利回りの高い銘柄10種類に投資して、年度ごとに入れ替える投資方法です。ダウの犬のS&P100バージョンです。
その一方、S&Pコア10種は、配当利回りの高さ以外に、過去15年間に減配なしという条件を同時に満たす銘柄から10種類を選んで投資する方法です。
この2種類の投資方法は、長期間で市場平均を大幅に上回った実績があります。
1957年~2003年における年平均リターン(参考文献:株式投資の未来)
投資方法 | リターン |
S&P10種 | 15.69% |
S&Pコア10種 | 15.68% |
S&P500 | 11.18% |
どちらの場合も、市場平均であるS&P500を大幅に超えています。
バフェット太郎氏は基本的に銘柄を入れ替えません。売買に伴う費用や税金を抑えれば、さらになるリターンが望めると思っているからです。
上記戦略の場合、値上がりや減配等により配当利回りが下がった場合、ポートフォリオから外れます。しかし、バフェット太郎氏は減配したとして即入れ替えるつもりはないようです。
優良企業であれば、簡単に堀が崩れることはないと信じているからできる戦略になります。
ですが、S&P10種やコア10種は配当利回りが低下した企業を除くことで、割高になった企業や業績不振になった企業を取り除けるという大きなメリットがあります。
バフェット太郎10種の場合、株価上昇によって配当利回りが低下した銘柄には追加投資されないので、前者についてはさほど問題ではないといえます。
しかし後者については、業績が悪化して倒産するようなボロ企業に連続で追加投資してしまう危険性を抱えることになります。
前者の部分はあまり問題ではないですが、後者の部分は大きな問題です。もし本当に機械的に投資をしていくなら、業績が悪化して倒産するような企業にしばらく追加投資してしまうという危険性を抱えていることになります。
バフェット太郎氏の現在の総資産額は約7,000万円で、単純計算で1銘柄当たり約700万円分保有していることになります。
仮にどれかの銘柄が個別の理由で大暴落して半額になった場合、350万円になります。投資金額は毎月60万円とすると、他の銘柄に大きな動きがなければ単純に6ヵ月連続で同じ銘柄に投資することになります。
うまく反発すれば大きな利益ですが、倒産してしまう可能性もないとは言い切れません。
あくまで現時点なので、今後バフェット太郎氏の資産額が増えていくほど、単一銘柄への連続投資が10ヶ月にも20ヵ月にもなることがあるかもしれません。
もしどれか1銘柄が倒産して紙屑になってしまった場合、単純に総資産の1割を失うことになり、長期投資では大きな損失です。
短期間で大暴落→倒産するのであればまだいいですが、長期的にジワジワ下がっていくような展開になれば、追加資金の多くが無駄になってしまいます。
縁起でもない話ですが、つみたて次郎が一番気になるのはバフェット太郎10種の企業が倒産の危機に陥って無配転落になった際に、どのような行動をとるのかについてです。
S&Pコア10種をヒントにしているなら、減配しない強い銘柄への投資が報われることも当然理解しています。
しかし、優良企業・消費者独占企業・ワイドモートというのはその瞬間を切り取った言葉に過ぎず、優良企業が短期間で没落することもよくある話です。
特にバフェット太郎10種は優良銘柄への逆張りが基本になっていますので、その線引きが最も重要といっても過言ではありません。
一時的な減配どころか永続的な事業優位性が失われて無配転落するような非常事態が発生した時、どのように銘柄入れ替えを行うか…このときの判断こそが、我々がバフェット太郎氏から学べる一番大きな教訓になると思っています。
バフェット太郎10種の銘柄入れ替えについて、バフェット太郎氏が度々言及していますので、参考にリンクを張っておきます。
外部リンク…バフェット太郎が保有銘柄を売る時
外部リンク…保有銘柄の売却条件は営業キャッシュフロー・マージンの暴落
バフェット太郎氏が最も重視しているのは、営業キャッシュフロー・マージンであるといえます。
ただし、具体的に〇%を下回ったら売却という基準は定めていないようなので、やはり実際に入れ替えが必要な緊急事態が発生した時、数少ないバフェット太郎氏の主観による投資判断を拝めることになりそうです。
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つみたて次郎10種
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同じ中の人が運営している解説サイト「つみたてNISAとは?積立NISA解説」について紹介します。
外部リンク…https://tumitatenisa.com/
※以下当記事で使用する画像は上記リンク先より引用しています。
名前から分かるとおり、2018年からスタートした少額投資非課税制度「つみたてNISA」のみに特化した解説サイトです。
当ブログは時事ネタ含めた毎日更新が基本ですが、こちらの姉妹サイトは不定期の更新になっており、その多くも信託報酬や純資産総額の更新といった地味なものが多いです。
こまめに読んでもらいたいのが当ブログ、ある程度まとめてガッツリ読んでもらいたいのが姉妹サイトという棲み分けですかね(笑)
基本的には広く浅くを意識してサイトを作成していますが、メインテーマは主に次の2つです。
・投資に関する基礎知識について
・つみたてNISA対象商品について
できるだけ専門用語は使わず、全くの初心者でも読みやすい内容を心がけています。
具体的には下記のリンクから読み進めていただくと分かりやすいかと思います。
外部リンク…つみたてNISAの基礎知識
外部リンク…つみたてNISAの対象商品
特に対象商品一覧については、初心者だけでなくつみたてNISA利用者全般の人が活用できるのではないかと思います。
中身はこんな感じになっています。詳しくは参考記事にて。
参考記事…姉妹サイトのつみたてNISA対象商品一覧を更新しました
他にもいろんなページを用意していますので、お役に立てれば幸いです。
スマートフォンやタブレットなどから見る場合、左上のメニューボタンを押すと大カテゴリ一覧が表示されます。
さらに大カテゴリごとの右側にあるボタンをタップすると小カテゴリが表示されます。
基本的にはそれぞれのページで独立していますので、目的に合ったページを見つけてください。
パソコンの場合、大カテゴリ一覧が常に最上部に表示されています。
各項目の上にマウスカーソルを合わせると、ずらっと小カテゴリが表示されます。
パソコンのほうが目的の記事を探しやすいレイアウトになっていますので、できるだけパソコンからアクセスしていただくことをおすすめします。
当ブログは基本的に毎日更新ですので、長期投資においては重要度の低い時事ネタ及び面白ネタもたびたび登場しますが、姉妹サイトの方は完全にガチガチ硬派な解説サイトを意識しており、笑いなしの超真面目です(笑)
もちろん初心者向けですので、ガチガチといっても内容はシンプルにまとめているつもりです。
当ブログの内容もさほど高度ではありませんが、それでも投資初心者から見れば分かりづらい用語や概念が登場していると思いますし、そのような方はまず姉妹サイト「つみたてNISAとは?」のほうから読んでいただいて、投資に関する基本的なことを学んでいただければつみ次郎ブログもより楽しめるのではないかと思います。
サイト自体はあくまでつみたてNISAをメインに解説していますが、投資に対する考え方とかは一般NISA・特定口座・iDeCoでも共通していますので、「つみたてNISAを教材とした投資解説サイト」だと思っていただければ幸いです。
外部リンク…つみたてNISAとは?積立NISA解説
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つみたて次郎
資産形成のための手段は複数ありますが、特に投資初心者にオススメしたい具体的な投資方法について紹介します。
タイトルにあるとおり、「つみたてNISA」「楽天証券」「楽天カード」の3つがキーワードとなります。
つみたてNISA(積立NISA)は2018年よりスタートした少額非課税投資制度です。
投資できる商品は一部の投資信託に限られており、年間で投資できる上限は40万円と低めですが、20年間という長期間にわたって非課税で運用が可能になっています。
年間で40万円だと月額約33,333円なので、特に若年層の方であれば十分すぎる額だと思います。
夫婦ならば合わせて年間80万円(月額66,666円)も非課税で運用できるようになります。
対象商品には一定の制限があり、特にコスト面で厳しい条件が課せられています。また、インデックスファンドがラインナップの中心になっているので、初心者でも安心して選べるようになっています。
また、通常の証券口座などで運用すると利益に対して20%の税金がかかってしまいますが、つみたてNISAならば全て非課税です。
節税というのはとても地味ですが、20年間という長い期間を見据えるのであれば大きな差になります。
参考記事…つみたてNISAの節税メリットは年間○%のリターン分に相当する
投資の世界で年間1%前後の差はとても大きいので、税金もコストであることをしっかり理解しておく必要があります。
せっかく国が用意してくれている優遇投資制度なので、しっかり使い倒したいですね。
ちなみに似たような非課税制度では「一般NISA」「個人型確定拠出年金(イデコ)」もあります。
ただし一般NISAは非課税期間が5年と短く、どちらかといえば投資額の多い人向けだったり、イデコ(iDeCo)は60歳まで引き落とし不可能というデメリットが大きいため、一番広く活用できるのはつみたてNISAだと思います。
つみたてNISAは投資初心者・少額投資家向けという仕様になっています。
つみ次郎が運営している姉妹サイトもぜひご覧ください。
姉妹サイト…つみたてNISAとは?積立NISA解説
つみたてNISAは非課税期間が20年間と長いですが、途中いつでも売却して現金化できるので安心です。
ただし一度売却した時点でその枠は使えなくなってしまうため、できる限り売却することなく長期間保有できる商品を選びたいところです。
また、売却を伴うリバランスも枠を無駄にしてしまうので、ファンド内でリバランスしてくれるバランスファンドや、単体で広い範囲をカバーしてくれる全世界株式型ファンドがオススメです。
参考記事…つみたてNISAでオススメな投資信託ベスト3
参考記事…つみたてNISAでオススメな株式型ファンド
特に投資初心者であれば、投資信託1本を単体で積立するのがシンプルで分かりやすいのではないかと思います。
1本だけならリバランス等の管理も不要ですし、つみたてNISAの非課税メリットを最大限まで活かすことができます。
つみたてNISAに限りませんが、投資による資産形成を行っていくのであればじっくり時間をかけて考えていきたいところですね。
具体的な投資先が決まったら、次はつみたてNISA口座を開設する金融機関を選ぶ必要があります。
つみたてNISAは、同時に1つの金融機関でしか開設することができません。
また、年度ごとに金融機関を変更することは出来ますが、過去に積立した投資信託はそのまま旧口座に残ってしまうため、頻繁な変更は避けたいところです。
つみたて次郎がオススメする金融機関は楽天証券です。
楽天証券は、SBI証券と並ぶ2大ネット証券といえる金融機関で、つみたてNISA以外でも広く支持されています。
各種取引手数料も業界最低水準で、楽天銀行等の楽天グループとしての連携に強みがあります。
外部リンク…楽天証券(公式サイト)
しかしつみたてNISAでは、対象商品が限定されていたり売買手数料無料であることが条件になっているため、金融機関で差がつく要素が極めて少ないです。
その中で唯一といって差別化できるのはポイント還元サービスです。
次の項目で解説しますが、楽天証券は現在ポイント還元において圧倒的な強みを持っています。
楽天カードとは、楽天カード株式会社が発行するクレジットカードです。
年会費はずっと無料で、利用額の1%が楽天スーパーポイントとして還元されるお得なカードです。
外部リンク…楽天カード(公式サイト)
最近では「楽天経済圏」なる言葉も生まれ、還元率を上げるテクニックも多数ありますが、何も考えずに使っても還元率1%というのは素晴らしいですね。
ちなみにつみ次郎は楽天のサービスをあまり利用していませんが、それでも年会費無料のクレジットカードとして優秀なのでメインカードとして利用しています。
また、楽天スーパーポイントは1ポイント=1円として投資信託の買付に利用することができます。
そのためクレジットカード利用で得たポイントを無駄なく投資に活用することができます。
ここまでは単なるクレカの紹介に過ぎませんが、次の項目から今回の趣旨に関係してきます。
なんと楽天証券では、楽天カード決済で投信の自動積立ができます。もちろんつみたてNISAもOKです。
その場合でも還元率は1%になっており、積立するたびにポイントがザクザク貯まるシステムになっています。
例えば毎月3万円積立した場合、1%に当たる300ポイントがもらえることになります。
ちなみに楽天カード決済による投信積立は月額上限5万円までとなっていますが、つみたてNISAの上限は年間40万円なので毎月定額で積立する分には問題ありません。
年間1%の還元は地味に見えますが、「信託報酬0.2%商品なら信託報酬が5年間ゼロ」と考えればかなり大きなアドバンテージです。
また、獲得したポイントを自動的に次の投信積立に充てることもでき、その場合は「毎月1%割引で投信が買える」と同じような状況を作ることができます。
クレジットカードに抵抗がないのであれば、楽天カード決済による毎月積立を強くおすすめします。
参考記事…楽天カードで投信積立が可能に!
外部リンク…楽天カード(公式サイト)
上記の楽天カード決済の時点でつみたてNISAにおけるベスト証券会社は楽天証券で決まりなのですが、もう1つ他社に比べて有利な要素があります。
楽天証券では、投資信託保有残高の0.048%に相当するポイントを毎年もらうことができます。
かなり小さな割合ではありますが、信託報酬で考えると年間0.048%というのは決して小さくはありません。
また、もらえるポイントは同じく楽天スーパーポイントなので、投信積立に直接利用できるのも素晴らしいです。
上記サービスは「ハッピープログラム」と呼ばれるもので、楽天銀行との連携が必須になっています。
楽天証券口座を開設する時は、併せて楽天銀行口座も開設しましょう。(同時に開設手続きできます)
外部リンク…ハッピープログラム(楽天証券)
外部リンク…楽天証券(公式サイト)
楽天証券と楽天銀行の口座を紐付ける作業(マネーブリッジ申込)をするだけでいいので、条件を満たすのは簡単です。
今回の利用法だと楽天銀行はとりあえず口座開設するだけになってしまいますが、ネット銀行としても普通に優秀だと思います。(つみたて次郎のサブバンクです)
ちなみに保有残高に対するポイント付与は、SBI証券でも「投信マイレージサービス」という似たような制度が導入されています。
ただし還元率は商品によって異なり、特に低コストなファンドの場合は0.03%または0.05%の還元率になっていることが多く、楽天証券とは一長一短です。
楽天カード決済が登場するまでは、SBI証券も楽天証券と並ぶ有力なつみたてNISA口座開設先となっていました。
文章にすると長くなってしまいましたが、簡単に流れをまとめると次の通りです。
①つみたてNISA対象から投資する商品を選ぶ
①楽天証券でつみたてNISA口座を開設する
②楽天銀行と楽天カードも申込しておく
③楽天カード決済で①の商品を自動積立する
最初の手続きは少し面倒ですが、一度設定してしまえば毎月自動的に楽天カードから引き落としされるので、ほったらかし投資が可能になります。
楽天カード決済や投信保有でもらえるポイントも自動的に次の買い付け代金に充てることができるので、ポイントを無駄にしたり余計な手間がかかったりすることもありません。
ポイント自体はオマケに過ぎませんが、意識せず投資に活用できるのは楽天証券独自の強みです。
幅広い人の資産形成手段として優れた「つみたてNISA」と、ポイント還元率が高くほったらかし投資も可能な「楽天証券」の組み合わせは、これから投資を始める初心者から上級者まで幅広く検討できる投資法ではないかと思います。
上記画像をクリックすると、楽天証券口座開設ページに進みます。
楽天銀行口座も同時に開設することができます。
上記画像をクリックすると、楽天カード申請ページに進みます。
楽天カード決済を利用する際に必要になります。
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つみたてNISAは楽天証券で!
個人型確定拠出年金、通称iDeCo(イデコ)は同時に1つの金融機関でしか利用することができません。
どの金融機関を選ぶかによって、手数料や選べる商品が大きく違ってきます。
iDeCoを利用するうえでは、どの金融機関を選んでも必ず発生する費用があります。
それは国民年金基金連合会や信託銀行に支払う手数料で、iDeCo開始時に2,777円、掛金を拠出するごとに毎月167円発生します。
しかし金融機関によっては、上記とは別に手数料を徴収されてしまう場合があります。初期費用はともかく毎月の口座維持手数料は、長期投資では無視できないコストです。
上記費用を除けば手数料を一切徴収しない金融機関もあるため、その中から選んでいきたいところです。
iDeCoでは投資信託及び元本保証商品の中から投資商品を選んで運用していくことになりますが、1つの金融機関(またはプラン)における商品本数は35本までと決められています。
そのためiDeCoに加入する際は、自分の希望に合った商品があるかを確認する必要があります。
ようするに手数料が安くラインナップがよい金融機関を選べばよいことになりますが、下記の主要ネット証券では両方の要素を満たしています。
特定口座やつみたてNISAでもお馴染みの4大ネット証券で、よく比較されています。
上記4種は手数料が最低限(=金融機関取り分なし)となっており、ラインナップだけで見ても上位4社といえる内容です。
手数料が安いところほどラインナップが良いという不思議な状況なので、よほど特殊な運用方針がない限りiDeCoの金融機関はこの4択といっても過言ではありません。
iDeCoではポイント還元サービス等による差が出ないため、どれを選んでも十分すぎる運用が可能になっていますが、今回はこの4つを比較していきたいと思います。
4大ネット証券のiDeCoにおいて、楽天証券だけ仲間外れともいえる大きな特徴があります。
それはeMAXIS Slimやニッセイの<購入・換金手数料なし>といった信託報酬が最低水準のインデックスファンドが対象外になっていることです。
楽天証券のiDeCoにおける低コストファンドはたわらノーロードとなっており、現時点では上記2つの陰に隠れています。
つまり各資産クラス単体のインデックスファンド(先進国株・先進国債券など)を組み合わせて投資したい場合、楽天証券は他3社に劣ってしまうということになります。
楽天証券iDeCoの強みは、楽天独自のファンドを複数抱えていることです。具体的には次の3種です。
・楽天・全世界株式インデックス・ファンド(楽天VT)
・楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)
・楽天・インデックス・バランス(DC年金)
いずれも楽天投信投資顧問㈱が運用する楽天バンガードシリーズですね。
これらが他社でiDeCoに採用される可能性は限りなく低いため、この中から投資対象を選んでいきたいのであれば検討できます。
裏を返せば、このいずれも採用する予定がないのであれば楽天証券を選ぶメリットは小さいでしょう。
参考記事…楽天証券のiDeCoを分析
公式サイト…【楽天証券】個人型確定拠出年金
楽天証券を選ばない場合この3社から比較していくことになります。
SBI証券ではeMAXIS Slimと<購入・換金手数料なし>、松井証券とマネックス証券ではeMAXIS Slimが採用されているため、基本的な低コストファンドに困ることはないでしょう。
この3社による比較を主として、特徴をまとめていきます。
2018年11月スタートしたセレクトプランが非常に優秀で、単純なラインナップの広さなら№1でしょう。
また、SBI・全世界株式インデックス・ファンドやEXE-i グローバル中小型株式ファンドといった独自のファンドが選べる点も優秀です。
ただし既に本数上限である35本が埋まっており、今後の新商品追加が期待できないのは大きなデメリットです。
現時点では最強ともいえますが、今後の発展性の弱さが気になります。
参考記事…SBI証券のiDeCoを分析
公式サイト…SBI証券 iDeCo
商品本数は12本と少ないですが、いずれも最安値クラスの少数精鋭で構成されており、ファンド選びには困りません。
また、低コストな純金ファンドであるゴールドファンド(ヘッジ無)が採用されているのは独自の強みです。
シンプルなラインナップですが初心者から上級者まで幅広く検討できる金融機関です。
参考記事…松井証券のiDeCoを分析
公式サイト…松井証券 iDeCo
独自の強みとしてはゴールドファンド(ヘッジ有)が採用されている点ですが、為替ヘッジのついた純金に投資したい人はあまりいないような気がします。
商品ラインナップ自体はSBI証券に劣る状況ですが、商品数はまだ23本と余裕があるため追加していく余地が残っています。
個人的な推測ですが、この3社の中では今後のラインナップ拡大が一番期待できるのではないかと思います。
参考記事…マネックス証券のiDeCoを分析
公式サイト…マネックス証券 iDeCo
60歳になってiDeCoを受け取るときの話ですが、一部または全部を一括で受け取る「一時金」、数年に分け分割で受け取る「年金」という2種類の方法があります。両方を併用できるケースもあります。
iDeCoは運用中は全て非課税ですが、最終的に受け取る際に課税されてしまう可能性があるため、受け取る金額やタイミングを工夫する必要があります。
今回紹介した4大証券のうち楽天・松井・マネックスの3社はほぼ同条件になっていますが、SBI証券だけ受け取り方法の選択肢が少ない仕様になっています。
詳しくは参考記事をご覧ください。
参考記事…4大ネット証券の確定拠出年金受け取り方法について比較
とはいえ将来的に選択肢が広がる可能性や、最悪の場合他社に移管できることを考えれば、運用中はあまり気にしなくてもよいデメリットかもしれません。
各証券会社の特徴を簡潔にまとめてみます。
楽天証券
○楽天独自のファンドが選べる。
×信託報酬最安値ファンドが選べない。
SBI証券
○SBI独自のファンドが選べる。
○現時点でラインナップ最強。
×今後のラインナップ拡大が期待できない。
×受け取り方法の選択肢が少ない。
松井証券
○為替ヘッジ無の低コスト純金ファンドがある。
○シンプルなランナップなので選びやすい。
×選択肢は少なく今後の追加も期待できない(と思う)
マネックス証券
○為替ヘッジ有の低コスト純金ファンドがある。
○今後のラインナップ拡大は一番期待できる(と思う)
×現時点では中途半端な立ち位置。
まずは信託報酬最安値ファンドが選べないというデメリットを考慮して、楽天証券を選ぶかどうかを決めると分かりやすいと思います。
選ばない場合は残りの3社を比較していくことになりますが、現時点で大体の人にとって十分すぎる内容になっており、どれを選んでもあまり変わらないような状況になりつつあります。
ただし後から金融機関を変更したい場合は移管手数料が必要になったり一時的に現金化されてしまう等のデメリットがあるので、慎重に選んでいくようにしましょう。
マネックス証券
それぞれ画像をクリックすると、iDeCo申込ページに進みます。
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つみたて次郎
突然ですが次のような権利を得られる場合、あなたは話に乗りますか?
あなたは今日から、世界中のあらゆる株式やETFを市場価格の半額で買うことができる。ただし、あなたが半額で購入した株を市場で売る場合、売値はすべて市場価格の半額になる。
ようするに、「半額で買えるけど売るときも半額だよ」という話です。
パッと見何の意味もない権利の様に見えますが、とんでもないメリットがあります。
例として、次のような架空の株式会社が上場していたとします。
つみたて次郎株式会社
・株価…15,000円
・PER…18倍
・PBR…1.5倍
・配当利回り…2.5%
もしこれが、半額で買えるとしたら、指標は次のようになります。
つみ次郎株式会社(半額Ver)
・購入金額…7,500円
・PER…9倍
・PBR…0.75倍
・配当利回り…5.0%
こうするとわかりやすいですね。
本来の価値の半額で買えるということは、当たり前ですが、各種指数が大きく改善するということです。
PBRは1倍を切ってしまいました。
もちろん、売るときも半額になってしまうので値上がり益(キャピタルゲイン)を追加で得ることは不可能ですが、次の場合非常に有利です。
①PBRが低い会社の株式をすべて買い占めて精算すれば多くの資産が手に入る。
②配当金が本来の2倍もらえるので配当利回り分有利に取引ができる。
①は個人投資家の場合不可能ですが、②については株を買って保有するだけでいいので誰にでもできます。
配当が出るインデックスファンド(ETF含む)を買えば容易に市場平均をアウトパフォームできますし、超高配当な株式ばかりを買えばとんでもないリターンを得ることもそう難しくないでしょう。
この話は実のところ成長の罠を逆に説明しただけです。
本来の価値より割安に買うことができれば、たとえ売るときに正当な株価になっていなくても配当金再投資によるメリットがあるということです。
また、実際は特定の誰かだけ安く買えることはありませんので、企業が行う自社株買いや、ファンド内部で行われる配当金再投資の威力も増すことになります。
割安株投資やバリュー株投資に対しては「割安なのには理由があり正当な株価まで上がるとは限らない」という批判がありますが、むしろ長期投資家であれば同じ程度の割引になっているのも悪くないかもしれません。
逆に言えば「割高で推移し続ける株」というのは上記と真逆の現象がずっと続くことになるので、長期的なリターンは悲惨なものになってしまうかもしれません(まさにこれが成長の罠)
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