NYダウ銘柄の海外売上比率
シーゲル二郎です。
投資金額のもう半分を投資しているNYダウ銘柄の海外売上比率について調べましたのでお伝えします。
おさらいですが、NYダウとは、米国を代表する30銘柄の株価単純平均で定められた指数です。
ダウジョーンズ社が選んだ30銘柄で構成されており、日本経済新聞社が225社選ぶ日経平均の元となった指数です。
その歴史は古く、現在の30銘柄になったのは1928年からとなっています。
意図的に選ばれたたった30銘柄で株価単純平均という時代遅れのインデックスモドキです。
とはいえ、選ばれている銘柄はどれも素晴らしく、アメリカどころか世界を代表する国ばかりです。必然と大型株がほとんどなので、安定感は抜群です。(下落相場ではちゃんと下がるけどね)
そんな30銘柄たちの海外売上比率は次の通りです。
コード | 会社名 | 海外売上比率 | セクター | 構成比率 |
---|---|---|---|---|
BA | ボーイング | 57% | 資本財 | 7.9% |
GS | ゴールドマン・サックス | 41% | 金融 | 7.2% |
MMM | スリーエム | 59% | 資本財 | 6.6% |
UNH | ユナイテッド・ヘルス | _3% | ヘルスケア | 5.8% |
HD | ホームデポ | _0% | 一般消費財 | 5.0% |
MCD | マクドナルド | 65% | 一般消費財 | 4.9% |
AAPL | アップル | 65% | 情報技術 | 4.7% |
IBM | インターナショナル・ビジネス・マシーンズ | 53% | 情報技術 | 4.4% |
JNJ | ジョンソン・エンド・ジョンソン | 43% | ヘルスケア | 4.1% |
CAT | キャタピラー | 53% | 資本財 | 3.9% |
TRV | ザ・トラベラーズ | _6% | 金融 | 3.8% |
CVX | シェブロン | 56% | エネルギー | 3.6% |
UTX | ユナイテッド・テクノロジーズ | 43% | 資本財 | 3.6% |
V | ビザ | 47% | 情報技術 | 3.3% |
DIS | ウォルト・ディズニー | 23% | 一般消費財 | 2.9% |
JPM | JPモルガン・チェース | 23% | 金融 | 2.9% |
PG | プロクター・アンド・ギャンブル | 59% | 生活必需品 | 2.8% |
AXP | アメリカン・エキスプレス | 21% | 金融 | 2.8% |
WMT | ウォルマート・ストアーズ | 27% | 生活必需品 | 2.6% |
XOM | エクソン・モービル | 66% | エネルギー | 2.5% |
MSFT | マイクロソフト | 52% | 情報技術 | 2.3% |
DWDP | ダウ・デュポン | 60% | 素材 | 2.2% |
MRK | メルク | 52% | ヘルスケア | 1.9% |
NKE | ナイキ | 53% | 一般消費 | 1.5% |
VZ | ベライゾン・コミュニケーションズ | _0% | 通信 | 1.5% |
KO | ザ・コカコーラ・カンパニー | 52% | 生活必需品 | 1.4% |
INTC | インテル | 78% | 情報技術 | 1.2% |
PFE | ファイザー | 50% | ヘルスケア | 1.1% |
CSCO | シスコシステムズ | 43% | 情報技術 | 1.0% |
GE | ゼネラル・エレクトリック | 57% | 資本財 | 0.7% |
構成比率は2017年10月12日時点
海外売上比率は2016年12月時点
米国企業なので、米国以外の売上比率です。一部を除き2016年12月時点です。
0%になっている企業は、売上のすべてが米国の内需系企業ということになります。
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最も高かったのはインテル(INTC)で、78%です。その多くがアジア地域になっており、かなり特殊な売上割合になっています。
NYダウの構成比率は2017年10月12日時点なのでずれがありますが、ウェイトを含めて海外売上比率を計算したら次の通りになりました。
NYダウ銘柄全体の海外売上比率…約42.5%
ちなみに均等保有と仮定して計算したら43.6%でした。2016年のS&P500全体が43.2%だったので、時期のずれを考慮してもほぼ変わらないことになります。
大型株が多いので海外売上比率が高いのかと思いましたが、大した差はないようです。
2017年には米国企業の海外売上比率が上がっているようなので、現在の数字は上記より大きいと思われます。
海外売上比率が高い企業が多い一方、ホームデポ(HD)などの完全ローカル企業が平均を下げています。
NYダウはあくまで米国の代表ですから、必ずしも多国籍企業で構成されている訳ではありません。それを踏まえても、世界を代表する指数に相応しいことは言うまでもありません。
引き続きiDECOで「iFree NYダウインデックス」をひたすら積み立てしていきます。
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