コロナショックでも株価はそれなりですが、企業収益は大きく悪化しています。

それに伴い、自社株買いについても減少傾向にあるようです。

外部リンク…上場企業の自社株買い8割減　4～6月、資金確保優先（日本経済新聞）

国内では2020年4月~6月の自社株買い入れ枠が前年同期に比べて8割減となっており、自社株買いよりも配当を優先するという流れになっているようです。

ちなみにソフトバンクグループ(9984)は配当ではなく自社株買いでの株主還元をアピールしており、この流れに逆行しています。

外部リンク…当分、配当は期待しないでほしい＝孫ソフトバンクＧ会長兼社長（Reuters）

米国でも、S&P500銘柄の自社株買いが前年比で半減するという見通しがたっています。

外部リンク…Ｓ＆Ｐ500種構成企業の自社株買い、半減の公算大－ゴールドマン（Bloomberg）

さらには自社株買いより増資という嫌な流れも発生しています。

外部リンク…焦点：コロナで株式の需給反転へ、企業は自社株買いより増資（Reuters）

一部引用します。

ＪＰモルガンのストラテジスト、ニコラオス・パニギルツォグロウ氏は、昨年は株式発行から上場廃止、自社株買いを差し引いた株式の純供給が、２０１５年以降で初めて実質的に増加したと述べた。
出典「Reuters」

ようするに市場を1つの企業としてみた場合、全体では自社株買いによる株式発行する減少よりもそれ以外の要因による増加のほうが上回ってしまったという事ですね。

これは大きな転換期といってもいいでしょう。

米金融株の増配・自社株買い制限

米国では、主要銀行に対して増配や自社株買いを制限する動きも出ています。

外部リンク…米ＦＲＢ、銀行の配当に上限設定－９月まで自社株買い禁止

国が介入するレベルで、米国の株主還元至上主義が崩れてしまう予兆かもしれません(フラグ)

金融セクターは、高配当ETFやバリューETFでの構成比が高くなりがちなので、つみ次郎的にもちょっと心配なポイントです。

特に前者に関しては、増配・減配によって構成比率の変化や銘柄入れ替え等も発生しますので、極端に大きな配当利回りの変化は勘弁してほしい所です(切実)

逆に、NASDAQ100指数に連動するQQQとかは金融セクターが除かれていますので、ますます高配当(バリュー)VSハイテク(グロース)の溝が深まりそうです。

株主還元と設備投資

悪いニュースを立て続けに紹介していますが、コロナショックで株主還元が減る代わりに設備投資が積極的になる…という見解もあるようです。

先ほどの張った記事から再度引用します。

外部リンク…焦点：コロナで株式の需給反転へ、企業は自社株買いより増資（Reuters）

ただサルダンハ氏の考えでは、自社株買いの縮小が設備投資増加を意味するならば長期的にはプラスだ。「企業はサプライチェーンや自動化、研究開発に資金を投じることが可能になる。これはコロナ危機が生み出す持続的な好影響の１つになるだろう」という。
出典「Reuters」

つみ次郎の感覚だと利益減少が見込まれる→株主還元の縮小という流れなので、少なくとも設備投資が積極的になるとは考えにくいです。

結局はキャッシュがないと株主還元も設備投資もできませんので、そのキャッシュを生み出す企業の稼ぐ力がどれだけ維持できるかという話に結局つながる事でしょう。

むしろ株主還元をやめて内部留保をしっかり蓄えよう！みたいな流れのほうが有り得そうな気もします(笑)

自社株買い至上主義の終焉？

全体的な傾向としては、やはり自社株買いというのは有事の際に真っ先に斬られやすいという事です。

特に米国株式市場の好調は、自社株買いによる株価釣り上げによるものという意見もあり、今後自社株買いが消極的になるならこれまでのような上昇トレンドは終了してしまうかもしれません。

つみ次郎としても株主還元に積極的な企業は還元したいのでその点は辛いですね。

ただ、その一方で自社株買いより配当優先という風潮はまだまだ残りそうなのは安心できます。

これはつみ次郎の持論ですが、高配当戦略というのは自社株買いは不安定だが配当は安定という前提がなければ成立しないと考えているからです。

参考記事…雇用維持＞配当金＞自社株買い

爆益はまだまだ先の話となりそうですが、少なくともその前提が守られる限りは高配当戦略をひいきしていきたいと思っています。

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自社株買わない次郎

米国株クラスタ界隈でも賛否両論の多い、シーゲル教授著『株式投資の未来（通称：赤本）』ですが、その中でも特に有名な一文があります。

1871年から2003年にかけて、インフレ調整ベースで、株式の累積リターンの97％は、配当再投資が生み出してきた。値上がり益が生み出した部分は3％に過ぎない。
出典「株式投資の未来」

「なるほど！リターンの97％は配当金のおかげなんだな！」と思ったそこのアナタは早〇です。

結論から言うと、上記の文章は間違っているとは言い切れないものの誤解を生みかねない表現であるとつみ次郎は考えています。

今回は、その誤解について考察してきたいと思います。

配当金が97％の根拠

シーゲル教授が上記の結論を出したのは、1871~2003年という122年間における配当金再投資ありVS配当金再投資なしのリターン差が理由です。

出典「株式投資の未来」

律儀に配当金再投資を続けた場合、最初の1,000ドルは7,947,930ドルまで増えました。

しかし配当金再投資をしなかった場合(＝キャピタルゲインのみ)、わずか243,386ドルにしかなりませんでした。

上記のデータを元にすれば、値上がり益(キャピタルゲイン)の貢献度はわずか3％程度という事になります。

243,386 ÷ 7,947,930 ≒ 3.06%　あるいは

( 243,386 － 1,000 ) ÷ ( 7,947,930 － 1,000 )  ≒3.05％

前者は投資元本の1,000ドルを含めない元利合計、後者は投資元本を含めない利益のみでの比較です。

赤本では計算式まで明記されていませんが、上記のどちらかであるのは間違いないと思います。

年平均リターンで見ると

ただ、上記の期間における年平均の数値は以下のようになっていました。

・実質トータルリターン…約7％
・実質値上がり益…約4.5％
・配当利回り…約2.5％

トータルリターンのうち、配当金再投資によってもたらされた分(配当利回りに一致)は年平均で2.5％にしかなりません。

トータルリターンが7％ですので、そこから割り出せば貢献度はたったの36％程度です。

2.5 ÷ 7 ≒ 36％

あくまで平均の話ですので、たとえば株価が大きく下落した時は配当利回りが急増するからリターンに大きく貢献する※…という年ごとのブレ幅を考慮すれば貢献度は36％以上になるかもしれません。

※赤本ではその作用を「配当金は下落相場のプロテクター、上昇相場のアクセル」と比喩しています。

しかし、そもそもシーゲル教授は前述したようなごく単純な計算から配当金再投資が97％という結論を出していると推測されますので、今回の考察ではあまり関係なさそうです。

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値上がり益3％は本当か？

ここまでは配当金がリターンの97％という視点で考察してみましたが、もう1つの結論である値上がり益はリターンの3％という部分について検証してみたいと思います。

元データが配当金再投資ありVS配当金再投資なしだったので、値上がり益ありVS値上がり益なしでグラフを作ってみました。

トータルリターンは7％・値上がり益は4.5％というのが判明していますので、簡易的なグラフであればすぐに作成できますね。

インカムゲインのみについては、株価はインフレ並にだけ上昇・配当利回りは常に2.5％という資産をイメージしてください(笑)

上記のグラフを元に計算するとこんな感じですね。

26,035 ÷ 7,562,383 ≒ 0.35%　あるいは

( 26,035 － 1,000 ) ÷ ( 7,562,383 － 1,000 ) ≒ 0.33%

上記のデータを赤本風にまとめた場合はこんな感じになります。

1871年から2003年にかけて、インフレ調整ベースで、株式の累積リターンの99.67％は、値上がり益が生み出してきた。配当金再投資が生み出した部分は0.33％に過ぎない。

参照しているデータは同じなのに、全く正反対の結論が出てしまいました。

なぜ矛盾するか？

赤本での結論・つみ次郎の結論というのは、どちらも一方のリターンがなかった場合の結果と比較しています。

値上がり益を基準にすれば配当金再投資が過大評価され、配当金再投資を基準にすれば値上がり益が過大評価される…といった具合です。

この時点で、配当金再投資がリターンの97％を生み出しているというのは、大きな誤解を生みかねない表現であることが分かると思います。

そのような表現が許されるなら配当金再投資はリターンの0.33％しか生み出していないというのも成立してしまいますからね。

値上がり益も配当金再投資も、投資家にとってはどちらも同じリターンの源泉ですので、検証の仕方1つでこれほど大きく差が出る…というより正反対の結論が出てしまう以上、この数値を元に投資方針を決めてしまうのは極めて危険であるといえます。

これは完全な憶測になってしまいますが、赤本では配当金が大きなテーマになっており、配当金再投資の威力を大きく見せたかったという大人の事情があったのではないかと思いました。

赤本から学ぶべきこと

今回のくだりで学ぶべきことは、値上がり益VS配当金再投資という優位性ではなく長期間で検証すればわずかな差が大きな差になるという点に集約されると思います(年間2.5％の差が小さいかどうかは微妙な所ですが)

100年超の投資期間は現実的ではありませんので、現実ではせいぜい10～30年位の話になりそうですが、それでもわずかなリターン差は複利で大きく膨らみます。

参考に、それぞれ年間4％・5％・6％で増える資産を20年保有した倍の差は以下の通りです。

まぁそこまで大きな差ではないですね(掌返し)

例のグラフはこれを極端にした物以上の意味はないとつみ次郎は考えています(煽)

配当金再投資の凄さというより、長期投資や複利パワーの凄さを示したに過ぎないでしょう。

配当金97％まとめ

長くなってしまいましたが、結論をまとめてみたいと思います。

・株価や配当利回りの変動を無視すれば、検証期間における配当金再投資によるリターンの貢献は36％程度にとどまる。
・リターンのうち97％が配当金再投資・3％が値上がり益というのは、計算手法を変えるだけで0.33％が配当金再投資・99.67％が値上がり益になってしまう。
・赤本の文言は「配当金再投資をしなかったらリターンが大きく減る」という話であって、配当金再投資VS値上がり益の優劣を決めるものではない。
・配当金再投資を怠ればリターンが棄損されるのは事実なので、配当金再投資を軽視してもよいという話でもない。
・赤本は「配当金」が大きなテーマになっており、配当金再投資の優位性についてバイアスがかかっている可能性がある。
・長期投資や複利パワーの凄さを示しているにすぎず、配当金再投資の優位性を証明するのもではない。

切り口を変えればまだまだまとめられそうですがこのくらいにしておきましょう(笑)

(シーゲル二郎を名乗るくらい)赤本自体は高く評価しており、配当戦略に対しても好意的な立場ではありますが、この部分については全く納得できませんし、嘘とは言わないまでもデタラメな印象操作くらいの話だと思っています(辛辣)

この文言のせいで配当戦略を過大評価する人・配当戦略を胡散臭いと思う人が結構いるように感じますので、本記事でその誤解が少しでも解ければ幸いです。

※5月11日追記…東大バフェット氏と記事被り(今回は偶然)していたので、そちらも併せてごらんください。

外部リンク…【悲報】高配当株は高リターンがダメな理由！シーゲル教授涙目ｗｗｗ

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シーゲル二郎

まず最初の注意点について、この記事はバフェット太郎氏の投資方法を批判するものではありません。

バフェット太郎氏の投資方法については興味がありますし、むしろ均等分散・逆張りといったスタイルはつみ次郎も好みだったりします。

もちろん万能な投資スタイルというわけでもありませんので、本記事ではバフェット太郎10種の特徴を踏まえ、考察していきたいと思います。

バフェット太郎10種とは？

バフェット太郎10種とは、米国の大型バリュー株10銘柄にそれぞれ10％ずつ資金を振り分ける均等分散が基本のポートフォリオです。

出典「バフェット太郎の秘密のポートフォリオ」

運用総額は2019年6月時点で約7,000万円になっているため、各銘柄700万円程度保有していることになります。

毎月最も構成比率の低い銘柄に追加投資を行っており、毎月の入金額は、ここ最近だと60～120万円くらいになっています。

つみ次郎の入金力は毎月4～8万円くらいです

今のところは追加投資のみで比率調整(＝ノーセルリバランス)しているようですが、将来さらに運用資金が増えた場合効果が薄くなってしまうので、個人的にはどこかのタイミングで売却ありのリバランスをするのかな…なんて勝手に思っています(笑)

極端な例を挙げれば、700万円持っている銘柄に120万円追加投資するのは大きなインパクトがありますが、7,000万円に120万円追加しても焼け石に水であり、本来の目的である「構成比率を一定に保つ」という目的を達成できませんからね。

話が少し脱線しましたが、これはバフェット太郎10種に限らず、ノーセルリバランス全体の課題といえます。

次に、バフェット太郎10種を構成している各銘柄を紹介します。

選ばれている銘柄の半分は生活必需品セクターになっております。

その他銘柄も、セクター内では不況に強い銘柄が選ばれており、ディフェンシブ性が高いものがほとんどです。

これらの企業は、深い堀(＝ワイドモート)を築いている消費者独占企業ばかりで、並大抵のことでは倒れないタフな銘柄ばかりです。

いずれも配当利回りは高めで、ほとんどが増配歴の長い配当貴族銘柄になっています。

バフェット太郎10種のコンセプトは、

均等分散×生活必需品×高配当×連続増配

という大きく4つのジャンルにまたがっているのではないかと思います。

バフェット太郎10種のメリット

バフェット太郎氏がこの個別株均等分散するのは、分かりやすさという部分もあると思いますが、それ以上に感情に左右されないという部分だと思います。

バフェット太郎氏の投資方法は、しばしば思考停止と批判されることがありますが、市場を深読みしすぎないように距離を置くためのルールであると考えることもできます。

つみたて次郎としては、銘柄数が10というのはなかなかの集中投資だと思っていますが、限りなく幅広い銘柄に分散するインデックス投資との共通点もあります。

それは、「自分で選ばない」という点です。

バフェット太郎氏がバイアンドホールドを推奨することや、基本的に決められた銘柄のみを買い増ししていくというのもそのためではないかと思います。

バフェット太郎10種のルールは、最初に10銘柄を決めてしまえば極端な話あとは放置でいいわけですからね。

超優良企業の株が低迷している時に買うことができれば、長期で市場平均を超えることができるというのがバフェット太郎氏の最終的な結論だと思います。

上記の考えであれば、あらかじめ決めておいた銘柄が冴えない時に機械的に買うことになるバフェット太郎氏の投資方法は最適解の１つだといえます。

バフェット太郎10種のデメリット

ですが、買い増しする銘柄を機械的に行うことで発生するリスクもあります。

バフェット太郎10種の戦略は、ジェレミー・シーゲル氏の著書「株式投資の未来」で出てきたS&Pコア10種が基本となっています。

ここまで読んでいる人で勘違いしている人はいないと思いますが、バフェット太郎氏はバフェット流の投資家というよりはシーゲル流の投資家に近い投資哲学を持っています。

つまりバフェット太郎氏はシーゲル派なのです。検索されやすいためバフェットという名前を付けています。

「株式投資の未来」では、S&P10種とS&Pコア10種という2つの戦略が紹介されています。

S&P10種はS&P100に採用される米国の超大型株100種類のうち、最も配当利回りの高い銘柄10種類に投資して、年度ごとに入れ替える投資方法です。ダウの犬のS&P100バージョンです。

その一方、S&Pコア10種は、配当利回りの高さ以外に、過去15年間に減配なしという条件を同時に満たす銘柄から10種類を選んで投資する方法です。

この2種類の投資方法は、長期間で市場平均を大幅に上回った実績があります。

1957年~2003年における年平均リターン(参考文献：株式投資の未来)

どちらの場合も、市場平均であるS&P500を大幅に超えています。

バフェット太郎氏は基本的に銘柄を入れ替えません。売買に伴う費用や税金を抑えれば、さらになるリターンが望めると思っているからです。

上記戦略の場合、値上がりや減配等により配当利回りが下がった場合、ポートフォリオから外れます。しかし、バフェット太郎氏は減配したとして即入れ替えるつもりはないようです。

優良企業であれば、簡単に堀が崩れることはないと信じているからできる戦略になります。

ですが、S&P10種やコア10種は配当利回りが低下した企業を除くことで、割高になった企業や業績不振になった企業を取り除けるという大きなメリットがあります。

バフェット太郎10種の場合、株価上昇によって配当利回りが低下した銘柄には追加投資されないので、前者についてはさほど問題ではないといえます。

しかし後者については、業績が悪化して倒産するようなボロ企業に連続で追加投資してしまう危険性を抱えることになります。

前者の部分はあまり問題ではないですが、後者の部分は大きな問題です。もし本当に機械的に投資をしていくなら、業績が悪化して倒産するような企業にしばらく追加投資してしまうという危険性を抱えていることになります。

バフェット太郎氏の現在の総資産額は約7,000万円で、単純計算で1銘柄当たり約700万円分保有していることになります。

仮にどれかの銘柄が個別の理由で大暴落して半額になった場合、350万円になります。投資金額は毎月60万円とすると、他の銘柄に大きな動きがなければ単純に6ヵ月連続で同じ銘柄に投資することになります。

うまく反発すれば大きな利益ですが、倒産してしまう可能性もないとは言い切れません。

あくまで現時点なので、今後バフェット太郎氏の資産額が増えていくほど、単一銘柄への連続投資が10ヶ月にも20ヵ月にもなることがあるかもしれません。

もしどれか１銘柄が倒産して紙屑になってしまった場合、単純に総資産の１割を失うことになり、長期投資では大きな損失です。

短期間で大暴落→倒産するのであればまだいいですが、長期的にジワジワ下がっていくような展開になれば、追加資金の多くが無駄になってしまいます。

縁起でもない話ですが、つみたて次郎が一番気になるのはバフェット太郎10種の企業が倒産の危機に陥って無配転落になった際に、どのような行動をとるのかについてです。

S&Pコア１０種をヒントにしているなら、減配しない強い銘柄への投資が報われることも当然理解しています。

しかし、優良企業・消費者独占企業・ワイドモートというのはその瞬間を切り取った言葉に過ぎず、優良企業が短期間で没落することもよくある話です。

特にバフェット太郎10種は優良銘柄への逆張りが基本になっていますので、その線引きが最も重要といっても過言ではありません。

一時的な減配どころか永続的な事業優位性が失われて無配転落するような非常事態が発生した時、どのように銘柄入れ替えを行うか…このときの判断こそが、我々がバフェット太郎氏から学べる一番大きな教訓になると思っています。

バフェット太郎氏の判断材料

バフェット太郎10種の銘柄入れ替えについて、バフェット太郎氏が度々言及していますので、参考にリンクを張っておきます。

外部リンク…バフェット太郎が保有銘柄を売る時
外部リンク…保有銘柄の売却条件は営業キャッシュフロー・マージンの暴落

バフェット太郎氏が最も重視しているのは、営業キャッシュフロー・マージンであるといえます。

ただし、具体的に〇％を下回ったら売却という基準は定めていないようなので、やはり実際に入れ替えが必要な緊急事態が発生した時、数少ないバフェット太郎氏の主観による投資判断を拝めることになりそうです。

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つみたて次郎10種

突然ですが次のような権利を得られる場合、あなたは話に乗りますか？

あなたは今日から、世界中のあらゆる株式やETFを市場価格の半額で買うことができる。ただし、あなたが半額で購入した株を市場で売る場合、売値はすべて市場価格の半額になる。

ようするに、「半額で買えるけど売るときも半額だよ」という話です。

パッと見何の意味もない権利の様に見えますが、とんでもないメリットがあります。

例として、次のような架空の株式会社が上場していたとします。

つみたて次郎株式会社

・株価…15,000円
・PER…18倍
・PBR…1.5倍
・配当利回り…2.5％

もしこれが、半額で買えるとしたら、指標は次のようになります。

つみ次郎株式会社(半額Ver)

・購入金額…7,500円
・PER…9倍
・PBR…0.75倍
・配当利回り…5.0％

こうするとわかりやすいですね。

本来の価値の半額で買えるということは、当たり前ですが、各種指数が大きく改善するということです。

PBRは1倍を切ってしまいました。

もちろん、売るときも半額になってしまうので値上がり益(キャピタルゲイン)を追加で得ることは不可能ですが、次の場合非常に有利です。

①PBRが低い会社の株式をすべて買い占めて精算すれば多くの資産が手に入る。

②配当金が本来の2倍もらえるので配当利回り分有利に取引ができる。

①は個人投資家の場合不可能ですが、②については株を買って保有するだけでいいので誰にでもできます。

配当が出るインデックスファンド(ETF含む)を買えば容易に市場平均をアウトパフォームできますし、超高配当な株式ばかりを買えばとんでもないリターンを得ることもそう難しくないでしょう。

この話は実のところ成長の罠を逆に説明しただけです。

本来の価値より割安に買うことができれば、たとえ売るときに正当な株価になっていなくても配当金再投資によるメリットがあるということです。

また、実際は特定の誰かだけ安く買えることはありませんので、企業が行う自社株買いや、ファンド内部で行われる配当金再投資の威力も増すことになります。

割安株投資やバリュー株投資に対しては「割安なのには理由があり正当な株価まで上がるとは限らない」という批判がありますが、むしろ長期投資家であれば同じ程度の割引になっているのも悪くないかもしれません。

逆に言えば「割高で推移し続ける株」というのは上記と真逆の現象がずっと続くことになるので、長期的なリターンは悲惨なものになってしまうかもしれません(まさにこれが成長の罠)

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半額次郎

一時期は米国クラスタで大ブームとなっていたシーゲル流投資ですが、最近では元気がありません。

シーゲル流投資＝米国高配当株投資みたいなイメージがついていますが、シーゲル教授の理論の一部を抜き出したにすぎず、原理主義ならば次のようなポートフォリオを組むことになります。

これは、著書「株式投資の未来」に記載されている推奨ポートフォリオを多少改変したものです。

参考記事「シーゲル教授の秘密のポートフォリオを斬る！」

半分は国際分散されたインデックス・残り半分をリターン補完戦略として組み込んだ内容となっています。

そんなシーゲル流投資ですが、ベースはインデックスを基本とした分散投資であるため、期待リターンはあまり高くありません。

楽観的に考えても、せいぜい市場平均+2％程度のリターンが得られれば御の字でしょう。当然過去は未来を約束しませんから、思ったようにリターンが出ず市場平均をアンダーパフォームするリスクもあります。

そんなシーゲル流投資ですが、いくつかの誤解がされています。

ローリスクローリターンを狙う投資法ではない

シーゲル流投資＝配当狙いというイメージが強く、下落リスクを抑えるための投資法であると誤解されることがあります。

結果的に、ディフェンシブ株や高配当株の比率は高まるのでボラティリティも抑えられる傾向にありますが、それはオマケでありメインの目的ではありません。

シーゲル流投資の主旨は、「特定のエッジを利かせることで市場平均を超えることができる」という部分にあり、むしろ積極的にリスクを取りリターンを得るための投資法です。

裏を返せば、リスクを抑えることを重視した高配当株投資などは、シーゲル流投資とは全く別物になります。

しかし、この2つを混同している人が非常に多い気がします。

シーゲル流投資は結果的にローリスクハイリターンであっただけで、市場平均よりも分散されていないポートフォリオを保有するという意味ではハイリスクな投資法です。

ドルコスト平均法を前提としていない

ドルコスト平均法に代表される積立投資は、現在日本でも広がりつつある投資法です。というよりも、普通のサラリーマンであれば必然的に積立投資家になります。

そしてドルコスト平均法は、配当金再投資と似たように下落相場のプロテクターになり、上昇相場のアクセルになるとシーゲル教授は説いています。

これも逆に考えてみれば、シーゲル教授の投資法はドルコスト平均法を前提にはしていないということになります。

せいぜい「ドルコスト平均法も併用するとより効果的」くらいのニュアンスでしょう。(個人的にはあまり同意できませんが)

投資時期で優劣が決まるものではない

米国金利上昇を受け、シーゲル銘柄含む高配当株の成績はあまり良くありません。

そのため、インデックスやグロース株に乗り換える投資家も増えています。シーゲル流投資でも時期によって投資方針を変えるべきという意見もありますが、何十年のバイアンドホールドを前提にするのであれば、個人の主観でポートフォリオを変更するのは好ましくありません。

そもそも長期的に見たときに、冴えない地味な銘柄のリターンが優れていたというのがシーゲル教授の主張ですから、むしろ人気がない時ほど買い増しするのが本当のシーゲル派だと思います。

ただし、個別株の場合倒産リスクが大きいので、だからこそシーゲル教授もETF等を用いることを推奨しています。

結局のところ、「市場平均に毛が生えた程度のリターンで満足できるかどうか？」というのが争点になります。

うまくいったとしても、せいぜい年間10％程度の低いリターンしか得ることができないので、これ以上を望むのならばタイミング投資や集中投資の要素を取り入れたほうが賢明でしょう。

その意味では、金持ちになりたい貧乏人向きとはいえない投資法でもあるでしょう。

しかし、市場平均よりは高いリターンを狙うという意味で、インデックス投資に比べれば十分積極的な投資法です。

ですが、「シーゲル流投資はリターンが低いから金持ち向き」といいつつインデックス投資を推奨する人もいます。

これを成り立たせるには、「シーゲル流投資は市場平均に負ける」という命題を成立させる必要があります。

当然ありうる批判ですが、つみたて次郎が不思議なのは、シーゲル流投資を認めつつも金持ち向けであるという説明をよく見かけることです。

もし最終的な期待リターンが集中投資≻インデックス投資≻シーゲル流投資だと思うのであれば、そもそもシーゲル流投資の出る幕はありません。

また、貧乏人はリスク負って集中投資すべきという意見であれば、シーゲル流投資もインデックス投資も同様に不適格ということになります。

シーゲル流投資に限りませんが、世の中のほとんどの投資法は市場平均を超えることを目的にしているのですから、その前提を否定するのであれば貧乏人か金持ちかどうかは別問題になってしまいます。

もしシーゲル流投資を評価するのであれば、そこに投資額の大小は関係ありません。

ここまでは強気な意見を述べてきましたが、別の視点で考えると「シーゲル流投資は金持ち向け」と考えることができます。

シーゲル流投資を実行する場合、事実上海外ETFか個別株を用いる必要があります。

しかし日本の税制を考えると、投資額が少ない貧乏人はつみたてNISAとiDECOを優先して埋めるのが多くの人にとって最適解になります。

そうすると、結果的に時価総額加重平均のインデックスファンドに投資先が限られてしまい、物理的にシーゲル流投資は不可能になります。

シーゲル流投資が今後も有効だと仮定しても、非課税口座で運用された平凡なインデックスに勝つのは困難でしょう。

非課税メリットを捨ててまでやる価値のある戦略ではないと考えており、つみたて次郎がいつまでもシーゲル流投資家になれない理由でもあります(笑)

つみたて次郎のケースで考えれば、つみたてNISA年間400,000円+iDECO年間276,000円＝676,000円が非課税運用可能額であり、年間の投資額がこれを下回るのであれば素直にインデックス投資をしていたほうが良い気がします。

このように考えていけば、「シーゲル流投資は金持ち向けの投資法」というのはある意味正しい残酷な現実なのかもしれません。

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シーゲル二郎

新年早々、アキラ100％がやらかしたみたいですね。

詳細をここに書いていくとアドセンスを剥奪されてしまいそうなので、各自調べてください。

話がそれてしまいました。今回は、最近よく見かける株式100％で構築されたポートフォリオについて考えていきたいと思います。

ちなみにタイトルは「株式100％ or 債券０％」となっていますが、間違いではありません。

株式100％の人は、当然債券比率は0％になります。そのため、この2択は一見矛盾していそうです。

ですが、その過程を考えていくと、それぞれ別の意味を持ってきます。

例えば、株式100％派の中で有力な考えは次の通りです。

株式が長期では期待リターンが高く、平均回帰によりリスクも低い→だから株式100％

株式は過去、他の債券・現金・純金といった資産クラスに比べ、圧倒的に高いリターンを生み出しています。

その一方、長期間で考えた場合、元本割れするリスクもかなり低いです。

出典「株式投資第4版」

米国市場に限れば、不運にもバブルの頂点に投資してしまったとしても10年以上保有していれば、債券以上のリターンを得ることができています。

投資期間が長くとれるのであれば、むしろ株式はローリスクハイリターンともいえる究極の資産となります。

ただし、これは配当金再投資はもちろん、暴落でも狼狽売りしないことが前提であり、並大抵の投資家では絵に描いた餅になります。

したがって、株式の優位性を信じることができるのであれば、株式100％というポートフォリオは非常に合理的な選択になります。

つみたて次郎もこの考えに影響されており、現時点でのリスク資産は全て株式のみとなっています。

また、株式100％というよりも、債券０％といったほうがつみたて次郎には合っているかもしれません。

つみたて次郎が投資に興味を持ったきっかけは、中学校の時に受けた社会の授業です。

その時の授業テーマは「インフレ」についてでした。

つみたて次郎は子供の時から貯金好きで、お年玉もあまり使わず通帳にぶちこみ、残高を見てニヤニヤするよな気持ち悪い人間です(笑)

でも、その貯金してきたお金は決して不変の価値ではなく、所詮はただの数字であることを知ってしまいます。

つみたて次郎がインフレに恐怖を感じているのは、今も変わりません。したがって、ただ約束された数字がもらえるだけの債券や現金という資産をあまり信頼していません。

もちろん株式も、急激な物価上昇時には暴落する場合もありますが、長期的にはインフレに負けないとされています。

ジェレミー・シーゲル教授の著書「株式投資の未来」より、好きなフレーズを引用してみます。

一方の株式は、実質的な資産の所有権だ。実質的な資産とは、たとえば、不動産や機械や工場や、あるいは発明であって、こうした資産の価値は、時間の経過につれてインフレ率と連動して上昇する。

つみたて次郎は、株式のことを「資本主義が続く限り存在する実物資産」だと考えています。

世の中の財・サービスのほとんどが株式会社から生み出されているかぎり、株式の価値は半永久的に維持できると思っています。

ですが、投資を始めた当初は、ポートフォリオとは株式と債券を組み合わせて考えるものという固定観念がありました。

また、債券にも投資していれば、株が暴落した時のリバランスボーナス的なものも期待できるかなと思っていたので、株式100％という考えはそもそもありませんでした。

つみたて次郎がインデックス投資を始めた当初は、時価総額基準で米国が半分も占めていることに疑問を持っていたので、新興国株を重視している「世界経済インデックスファンド(株式シフト型)」に投資していました。

株式比率は75％、債券比率は25％となっています。

もともと債券なんて「暴落した時に株を買うための資金」としか考えておらず、世間一般的に言われているリスク軽減効果なんてものに魅力を感じていませんでした。

むしろインフレに弱い債券なんて危険物だと思っていたので、嫌々投資しているような状況でした(バランスファンド経由だけどね)

そんなつみたて次郎がシーゲル教授の著書を読んでしまえば、株式100％派になるのは当然の結果です。

なぜか米国集中派になってしまうという副作用もついてきて、結果的には米国株100％野郎になってしまいました(笑)

このような過程を考えれば、つみたて次郎は株式100％ではなく、債券に投資したくないという思いから誕生した「債券０％」の投資家なのかもしれません。

もちろん生活防衛資金の円預金は別に持ってますのでご安心を。

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債券０％

有名な投資戦略に、「ダウの犬10種」というものがあります。

アメリカの大型優良株30種から構成される「NYダウ」銘柄を基本とした逆張り戦略です。

「犬」とは「負け犬」のことで、ダウの中の負け犬に投資します。

年の初めに、NYダウを構成する30銘柄のうち、配当利回りが高いほうから10種選び均等保有します。

そして次の年の初めに配当利回りの順番が変われば、適宜入れ替えを行います。

そんな名誉ある今年の負け犬銘柄10種は次の通りです。

ダウの犬10種(2018年版)

見ているだけでクラクラしてしまいそうな優良銘柄ばかりですね。

ちなみにすべて均等保有した場合、配当利回りは約3.5％となります。

10番目には去年11月に50％という大幅減配を発表したゼネラル・エレクトリック(GE)がいます。

2017年から2018年にかけて、2銘柄が入れ替えられました。

OUT…ボーイング(BA)、キャタピラー(CAT)

IN…プロクター&ギャンブル(PG)、ゼネラル・エレクトリック(GE)

2017年でボーイングは＋93％、キャタピラーは＋73％と、素晴らしい成績を叩き出してくれました。しっかりと利益に貢献してから無事に負け犬を卒業しました(笑)

そのかわり、PGやGEといったパッとしない銘柄が2018年からは仲間入りしました。

ちなみに2017年におけるダウの犬のトータルリターンは＋23％でした。

しかし、本来のNYダウ30種のトータルリターンは＋28％もあったため、2017年はダウの犬が負けています。

爆益銘柄のBAとCATをしっかり保有していたにもかかわらず、その他の銘柄が足を引っ張った形になります。GE太郎氏を思い出す

2017年は全体としてハイテク銘柄を中心としたグロース株が強かったので、相対的にバリュー株に寄っているダウの犬が負けてしまうのはある意味当然の結果です。

ダウの犬に限らず、毎年一方的に勝てる戦略など存在しないので、長い目で運用していく必要があります。

ちなみにダウの犬は、ジェレミー・シーゲル教授も赤本でその有効性について述べています。

1957~2003年における成績は、NYダウ30種が年平均12％に対し、ダウの犬10種は年平均14.43％となっています。

配当利回りに注目することで、相対的に割安な銘柄を抽出できたのが大きな理由かと思われます。

ただし、本来のNYダウ30種に比べてダウの犬は銘柄数が10種と少なめなので注意が必要です。

その分個人投資家でも簡単に個別株で再現できるのが魅力ではありますが、高い配当利回りや、年に1回入れ替えするといった関係上、税金や手数料の面では不利になります。

ちなみにつみたて次郎は、ダウの犬という戦略はとても素晴らしいと思っていますが、上記の銘柄数の少なさや、税制上の不利というのはやはり気になってしまいます。

少し強引ですが、つみたて次郎が愛してやまない「バンガード・米国高配当株式(VYM)」は、ダウの犬の発展版だと考えることができます。

米国の大型株の中から配当利回りが高いほうのグループを分け隔てなく保有することで、「大型米国株式の犬」ともいえる投資戦略を行うことができます。

ETFという形を取ることで、入れ替えに伴う手数料や課税をスキップできます。

そしてそれを投資信託でくるむと、配当金にかかる課税の影響を最小限に抑えることができます。

結論…楽天VYM最強

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結局それかい

米国株ブロガーの多くが参考にしているであろう、「株式投資の未来」の著者であるジェレミー・シーゲル氏の、最新の投資方針が判明しました。

外部リンク「フィナンシャル・ポインター」

その中から今回のメインテーマ部分を引用しますのでどうぞ。

今でも、欧州は米国より、新興国市場は米国より割安だ。
グローバルな、国際的な株を無視してはいけない。
来年でなくとも、今後3-5年のポートフォリオでもいいから。

引用「フィナンシャル・ポインター」

要するにシーゲル教授は「米国より欧州とか新興国のほうが割安じゃ！」といっていることになります。

教授本人も新興国株を買い増ししているようです。

先日紹介させていただいたブロガー、iシェアーズMSCIロシア・キャップトETF太郎氏の完全勝利です！

外部リンク「iシェアーズMSCIロシア・キャップトETF太郎のETF投資」※

※リンク先が間違っていたので修正しました。

シーゲル二郎は米国株100％なので完全敗北ですが、その他米国株ブログ村の上位連中はいったいどんな見解を発表するか楽しみですね(ゲス顔)

新興国株＝成長の罠と考えていた人たちにとってはかなりショックなコメントだと思います。

シーゲル教授の考えを表面的にとらえていた人ほどダメージは大きいでしょう。

さて、シーゲル二郎も手元の米国配当貴族とNYダウを売って、

eMAXIS slim 新興国株式

をスポット購入することにします…(下に続く)

なんてことは言いませんので安心してください。

そもそも米国株ブロガーのほとんどは、シーゲル派の教えをアレンジしている人が多いので、シーゲル教授そのままのポートフォリオを組もうとしているわけではありません。

シーゲル教授は国際分散投資を推奨しているし、新興国を避けろなんて全く言ってません。

シーゲル二郎が1つ言い訳させてもらえるのであれば、まとまった資金を一括投資できる状況であれば、新興国株にも投資していると思います(苦しい言い訳)

↓以前の記事で一度見解を述べています↓

参考記事「米国株はバブルだからこそ積立するべき」

シーゲル二郎は米国株100％だけど、新興国株が長期投資に向いてないとは思ってはいません。むしろまとまった資金があるのであれば、積極的に投資したいと思っています。

現時点ではまとまった資金がない貧乏人なので、効率的で間違いが少ないと思う米国株をチョイスしているにすぎません。

米国市場は今後停滞して、新興国市場は今後成長する。

このように予想しているから、逆に米国株への投資をやめるつもりはないし、シーゲル教授の言いつけを守るつもりもありません。

積立投資においては、停滞の先に大きなリターンが待っています。逆にこれから右肩上がりが続く市場に積立投資してもおいしくありません。

既に多額の投資資金を投入している人と、これから積立投資をする人は、全く違う立場であることを自覚するべきです。

もちろん「これから積立するなら米国株」なんて意見を押し付ける気はありませんが、こんな些細なコメント1つで投資戦略に自信が持てなくなるなら、長期投資なんて無理でしょう。

シーゲル二郎は今後も米国株100％で進んでいきます。

ただし、「米国市場がこのまま好調右肩上がり」なんて悲しい状況が続くなら、新興国株への投資も考えます。

遅くともあと3~5年後くらいには暴落してくれないと困ります。

「右肩上がり」で合ってますからね。積立投資の序盤では、停滞と暴落は大歓迎です。

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ニセシーゲル派涙目

株式に限らず、初めて投資をする人にとって一番怖いのは、バブル崩壊や金融危機などで発生する暴落です。

最近では、米国株が割高に推移していたり、米国株ブログの人気が高まっていることなどから、天井であることを懸念する人が増えています。

正直シーゲル二郎もそう思っていますが、米国株への積立投資をやめる気はありません。

米国株式市場で最悪の暴落は、1929年の世界恐慌の時で、数年の間に株価は90％近く下落しました。100万円投資していたら10万円まで減ったことになります。

しかし、株式投資では、株価の下落よりも配当金の減少は緩やかなので、配当利回りが高くなり、配当金再投資を有利に行うことができます。世界恐慌の際には、配当利回りは15％近くまで上昇しました。

実際に株価が戻るまでには20年以上かかりましたが、配当金をしっかり再投資していれば、それよりはるかに短い期間でプラスに転じることができています。

出典「株式投資第4版」

米国市場の主要な株価ピークのタイミングで100ドル投資した場合の実質トータルリターンです。驚くべきことは、株価がピークの最悪の時に投資をしていても、10年以上保有していれば、国債以上のリターンを得ることができています。

暴落直前に投資をしても、10年待てば大丈夫ということになります。

しかし、このグラフには1つ問題があって、データがそれぞれの成績の平均なのかどうかわからないことです。なので、暴落の年数によっては、10年たっても国債に負けている可能性が否定できません。

とはいえ、複数の暴落年数を踏まえてのデータなので、長期投資では株式が圧倒的有利な事実は変わりません。

世界恐慌が始まる直前である1929年の夏に、ゼネラル・モーターズの役員であったラスコフ氏は、「毎月15ドルの優良株への投資が20年後には8万ドルになる」という発言をしました。

単純計算すると、毎月15ドル×20年間では3,600ドルなので、それが80,000ドルまで増えると予想したことになります。

ですが、その7週間後に起きた1929年の世界恐慌後では、米国株式市場最悪のマイナス90％を記録しました。もし100万円投資していたら、10万円まで減ってしまったことになります。

当時はラスコフ氏の話を信じ、借金してまで株を買っていた人もいたので、多くの人が破産してしまいました。

ラスコフ氏は強い非難を受け、63年後の1992年には「株式投資を、富を保証する道具と断言した最悪の犯罪者」というレッテルまで貼られています。

しかし、当時のラスコフ氏の宣言通り毎月15ドルの投資をしていた場合、実はたった4年以内に米国短期国債を上回るリターンを得ることができました。

積立投資であれば、仮に始める今がバブルの頂点でも問題ないということになります。

むしろ積立投資なら、下落してから上昇するというV字回復は、ドルコスト平均法が生きる理想的な状況ともいえます。

これから米国株に積立投資する人が心配するべきは、現在が天井かどうかではなく、積立期間のちょうど中盤に天井が来てしまう逆V字状況です。

米国株が天井付近だからこそ、投資を始めたばかりのシーゲル二郎は米国株の積立投資に強気でいられるわけです。

いつ下落が始まるかなんて分からないので、最初から下落する前提で積立してたほうが気楽です。

逆にこのまま上昇相場が続いているほうがストレスになってしまいそうです。

もちろん天井で一括投資しても、配当金再投資さえサボらなければ長期で報われる可能性は高いですが、鋼の精神力が必要になるので注意しましょう。

シーゲル二郎がもし現時点でまとまった資金を持っているのであれば、多分新興国株にも手を出していると思います。

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米国株はバブル

米国株ブログ界では、配当貴族株や高配当株についての議論が活発のようなので、シーゲル二郎も未熟ながら持論を展開していきたいと思います。既に3つの考察を記事にしています。

第一弾「配当貴族は黄金銘柄を引き当てるギャンブル」
第二弾「高配当戦略は最も無難なバリュー株投資」
第三弾「増配×高配当の組み合わせは危険」

第四弾は、「配当暮らしの人」についてです。そろそろ飽きてきたので最終章とします。

資産形成が終了し、めでたくリタイアできた人たちは、みんなこぞって連続増配高配当株を買いあさります。

今後は資産を増やすより守ることを重視することや、定期的な配当収入の最大化を目指せば当然の選択です。

また、株式以外にも、債券なども合わせて鉄壁のポートフォリオを組んでいる人も多くいます。

リタイア世代の共通点は、「市場平均を超えるリターンを目指していない」というところだと思います。あくまで減らなければいいというスタンスになります。

こうして考えると、連続増配高配当株は、リタイア世代からの買いが集まり、本来の価値より割高で推移してしまうのではないかという疑問が生まれます。

なぜなら連続増配等株を買っている人は、割高だと思っていたとしても売らないからです。売るのは、明らかにおかしい水準にまで上昇した時や、手元に資金が必要になったときのみです。

この状況では、仮設市場効率性による価格調整がうまく働かないのではないかという懸念があります。

シーゲル教授いわく、今後の株式の買い手は新興国の人々が担うとされていますが、まずはその前に先進国のお年寄りたちが先です。

アメリカですら緩やかに高齢化が進んでいるので、連続増配高配当株は、今後も需要が高まっていくはずです。

短期投資であれば別にどうでもいい話ですが、長期投資の場合、明らかに需要がある株は危険です。

仮説市場効率性の前提は、「全ての投資家が利益の最大化を狙っている」ことです。その前提が弱い連続増配高配当株は、安心プレミアムを含めても割高な値段がついてしまう可能性があるのではないでしょうか？

したがって、今後本当に旨みのある株とは、リタイア世代の目に触れない「低配当連続増配株」や「高配当景気敏感株」になるのではないからと勝手に思っています。

シーゲル二郎がやたらコングロマリットを持ち上げていたのも、「倒産しなくて需要がなくて配当金が安定している企業」だと思ったからです。

参考記事「コングロマリットが高いリターンをもたらす理由」

ただし、こんな意見は所詮素人の考えに過ぎませんから、個人のバイアスをもとに投資をするのは危険です。

結局、平凡な投資家にとって最適なのは、インデックスを基本とした分散投資というつまらない結論になります。

最終章終わり。

第一弾「配当貴族は黄金銘柄を引き当てるギャンブル」
第二弾「高配当戦略は最も無難なバリュー株投資」
第三弾「増配×高配当の組み合わせは危険」

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それでも高配当が好き(HDVはNG)