投資金額のもう半分を投資しているNYダウ銘柄の海外売上比率について調べましたのでお伝えします。

おさらいですが、NYダウとは、米国を代表する30銘柄の株価単純平均で定められた指数です。

ダウジョーンズ社が選んだ30銘柄で構成されており、日本経済新聞社が225社選ぶ日経平均の元となった指数です。

その歴史は古く、現在の30銘柄になったのは1928年からとなっています。

意図的に選ばれたたった30銘柄で株価単純平均という時代遅れのインデックスモドキです。

とはいえ、選ばれている銘柄はどれも素晴らしく、アメリカどころか世界を代表する国ばかりです。必然と大型株がほとんどなので、安定感は抜群です。(下落相場ではちゃんと下がるけどね)

そんな30銘柄たちの海外売上比率は次の通りです。

米国企業なので、米国以外の売上比率です。一部を除き2016年12月時点です。

0％になっている企業は、売上のすべてが米国の内需系企業ということになります。

会社名をクリックすると企業分析の記事へ飛びます。

最も高かったのはインテル(INTC)で、78％です。その多くがアジア地域になっており、かなり特殊な売上割合になっています。

NYダウの構成比率は2017年10月12日時点なのでずれがありますが、ウェイトを含めて海外売上比率を計算したら次の通りになりました。

NYダウ銘柄全体の海外売上比率…約42.5％

ちなみに均等保有と仮定して計算したら43.6％でした。2016年のS&P500全体が43.2％だったので、時期のずれを考慮してもほぼ変わらないことになります。

大型株が多いので海外売上比率が高いのかと思いましたが、大した差はないようです。

2017年には米国企業の海外売上比率が上がっているようなので、現在の数字は上記より大きいと思われます。

海外売上比率が高い企業が多い一方、ホームデポ(HD)などの完全ローカル企業が平均を下げています。

NYダウはあくまで米国の代表ですから、必ずしも多国籍企業で構成されている訳ではありません。それを踏まえても、世界を代表する指数に相応しいことは言うまでもありません。

引き続きiDECOで「iFree NYダウインデックス」をひたすら積み立てしていきます。

にほんブログ村
NYダウ最強

NYダウ銘柄30の全企業分析が終わりましたので、一覧にしておきます。

全30銘柄です。社名をクリックすると分析ページにとびます。

※とある事情で固有名詞を極力使わないようにしているので、読みずらい場合がございます。頭の中であのパレード音楽を流しながら読むと理解しやすいと思います。

シーゲル二郎です。

今回は、ウォルト・ディズニー(DIS)を分析していきます。

説明するのも無駄なくらい有名な世界的メディアコングロマリットです。

連続増配…6年

S&P格付…A

採用インデックス
・NYダウ
・S&P500

メディア業界で圧倒的覇者の超有名企業です。一番有名なキャラクターは、黒い鼠です。　ハハッ

他にも、蜂蜜好きな黄色い熊とか、ハンバーガー売るピエロと混同しがちなアヒルが有名です。

日本ではテーマパーク事業が有名で、ディズニーランド、ディズニーシーはみんなが知っている夢のテーマパークです。

ちなみにシーゲル二郎は、一度も行ったことがないです(泣)

そのため、記事の大部分が想像ですのでご了承ください。

日本のランドやシーは、直営店ではありません。株式会社オリエンタルランドがライセンス契約を結んで運営しています。同社の株式を保有すると株主優待(笑)がもらえるため、非常に人気が高い銘柄となっています。

遊園地なので、子供はもちろん、いい歳こいた大人まで夢中になるまさに夢の国となっております。夢の中なので、財布の紐もないに等しく、物価水準も夢のように高いことで有名です。

世界的有名企業ですが、実態は売上の8割近くが米国の内需企業です。2016年には上海ディズニーランドを開園するなど、海外展開にも積極的なようですが、このザマです。ディズニーの本業はテーマパークではありません。

我々が想像するテーマパーク事業は、ウォルト・ディズニー本社の4分の1に過ぎません。多くは、メディア部門となっています。

メディアの多くはケーブルテレビなどの有料テレビチャンネルです。日本でいうスカパーみたいな感じです。

アメリカでは、無料で見ることができるテレビ番組が少なく、別途有料チャンネルに加入していることが多いです。そこで幅を利かしているのディズニーというわけです。主な保有番組は、次の通りです。

・ディズニーチャンネル…そのまんま。

・ネットABC…ニュース番組などが中心。

・ESPN…米国最大のスポーツチャンネル。NBAバスケットボール、MBAメジャーリーグ、ウィンブルドンなど有名どころの放送権を持っている。

ディズニーランドはテーマパークの企業ではなく、テレビ局といったほうが正しいかもしれません。同じくケーブルテレビでの競合相手は、コムキャスト(CMCS)などがいます。USJの完全子会社化を発表しており、総合メディア企業同士の対決になりそうです。

しかし、ケーブルテレビ全体の契約数が減少傾向にあります。理由は、ネットフリックスやHuluなどのオンライン配信サービスへ顧客が流れてしまっているからです。これらのサービスは、月額1,000円もかからないですが、アメリカではケーブルテレビを複数契約すると、月額10,000円を超えることも珍しくないようです。

そのため、ケーブルテレビを解約してネットTVを契約するパターンが増えているようです。ディズニーの稼ぎ頭でもあるため、今後の舵取りに注目してかなければなりません。

また、スタジオ部門もそこそこの割合を誇っています。こちらは映画が中心の部門です。ライオンキングとかもここに入るのかと思います。最近では何でも凍らせる女王が主人公の映画がありのままに大ヒットしましたね。また、多数の制作会社を傘下に持っており、どれも一流どころばかりです。

・ピクサー社…アップルを追放されたジョブズが発展させた会社です。最初のヒットは「おもちゃ物語」です(しゃべるポテトが名脇役)。他にも、熱帯魚が戦わない話とか、車がしゃべるやつとかが有名です。最終的にディズニーに破格の条件で買収させたことは有名です。
？？？「ディズニーを乗っ取ることだってできる。そう、iPhoneならね。」

・マーベル社…アメコミで超有名。糸をまき散らす雲男とか、盾で攻撃するヒーローが有名。

・ルーカスフィルム社…銀河レベルで戦う戦争の話で有名。逆に言えばそれしかない。

独占禁止法が適用されそうなくらい有名どころをキープしています。おもちゃ物語はシーゲル二郎も何度見たか覚えていません。

ウォルト・ディズニーの実態は、テレビや映画の会社がついでにテーマパークを運営しているような感じです。

売上は右肩上がりで美しいです。2009年は不況のため多少へこんでいます。テーマパーク事業は大きく減収でしたが、メディア部門はそれほどでもなかったようです。不況だからといってテレビを見なくなるわけではないですね。

営業CFマージンは20％を超えており、高収益です。テーマパーク事業では多額の土地や建物が必要なため、投資CFは多少発生しているようです。

それを踏まえても高収益で、右肩上がりで成長中です。

2012年からの増配率は素晴らしいです。配当性向は低めですが、残りの多くも自社株買いに使われており、株主還元は十分です。

退屈な横ばいで美しいです。自己資本比率は50％を超えており、固定資産が多いことを踏まえても十分な水準です。

現時点情報(2017/9/13)

株価…97.9ドル
予想PER…16.67倍
配当利回り…1.66%
連続増配…6年

PERは17倍弱と今後の成長予想を考えるとかなり割安に見えます。配当利回りはあまり高くありませんが、増配率が高いので問題ないでしょう。

ディズニーブランドでボロ儲けしているのかと思いましたが、意外とそんなでもない印象です。

メインはテレビ関係なので、そもそものイメージが間違っているのかもしれません。ボッタくりのテーマパーク事業も、設備投資が多くかかるので儲けもそこそこです。

売上の多くが米国なのにも驚かされました。イメージだけで考えるのは危険ですね。テーマパークはあくまで片手間で宣伝のためにやっているに過ぎないようです。

ブランド力や成長予想の割には株価は割安で放置されています。やはりネットフリックス(NFLX)率いるオンライン軍団に喰われる懸念が大きいのかと思います。料金的な差が大きいので、不況になるほど不利になる部分もありそうです。

事業内容自体は魅力的ですが、やはり米国が中心のローカル企業であるところが不満です。(ディズニーをローカル企業だと思っているのはシーゲル二郎だけだと思いますが）

典型的な娯楽企業なうえに、個人投資家から人気が高いので、長期投資では慎重になりたいですね。夢の国への投資が夢のリターンにつながるかは未知数です。

今回は、ナイキ(NKE)を分析していきます。

説明不要の世界的スポーツ用品メーカーです。

連続増配…14年

S&P格付…AA－

採用インデックス
・NYダウ
・S&Pグローバル100
・S&P500

スポーツマンのみならず、引きこもりの陰キャでも知ってる有名企業です。名前の由来は、ギリシャ神話の勝利の女神、Nike(ニーケ)からきています。

特にスポーツシューズ関係に強みがあり、特に米国ではシェアの半分を誇ります。事業の6割がシューズ類、残り4割がシャツなどのアパレル関係です。ちなみにナイキ自体は商品の製造を行わないファブレスであり、商品の企画設計、宣伝等のみを行います。

ファブレスメーカーは、自社で工場を持たないため設備投資が少なくて済み、身軽なため高収益になりやすいです。その分、製造会社との駆け引きが重要で、工場の稼働率などで製造単価が左右されるリスクがあります。

シーゲル二郎はブランド品が嫌いなので興味はありませんが、エア・ジョーダン、コンバース、ハーレーなどが有名です。

特にエア・ジョーダンは、NBA(バスケット)のマイケル・ジョーダンと契約を結び、ナイキブランドの拡大に大きく貢献しました。

オリンピック含む各種大会やスポーツ選手のスポンサーとしても幅を利かしています。最近までは、ゴルフのタイガー・ウッズとも契約していましたが、ゴルフ事業から撤退に伴い解消されています。

出典「ビジネス＋IT」

スポーツ用品世界ランキングです。ナイキは圧倒的1位です。2位のアディダスと合わせて大きなシェアを握っています。

3位のノースフェイスは、配当貴族であるVFコーポレーション(VFC)の傘下です。6位のアンダーアーマー(UAA)は、近年急成長を遂げているグロース銘柄で、高い注目を浴びています。

出典「FORTUNE」

米国内のみですが、フットウェアのシェア推移です。ナイキとVFコーポレーション、アンダーアーマーは増加していますが、アディダスが減少しています。

※9/16追記…最近はアディダスの北米シェアが急速に成長しているようです。

ナイキはトップシェアですが、現在でも緩やかにシェアを拡大しており、今後も安泰といえそうです。しかし、懸念材料がないわけではありません。

スポーツ用品は、オールドエコノミー(＝昔ながらのビジネス)と思われがちですが、実はニューエコノミー(＝新しいビジネス)ともいえる領域を持っています。

スポーツ用品は、競技の結果につながらなければ、スポーツマンの心を掴むことはできません。ナイキの強みは、シューズであり、クッション性に優れているといわれています。(履いた事ないから知らんけど)

また、急成長中のアンダーアーマーは、名前のアーマー(鎧)と名がつく通り、シャツ類に強みがあり、通気性がよく汗が乾きやすいと評判です。

そのため、各社の競争も比較的激しいです。ナイキは2016年に、自動で靴紐が締まる「ナイキハイパーアダプト1.0」というよくわからない製品を発表しました。

通常アパレル業界では、基本的に機能性より見た目やブランドが重視されるので、いかに流行に敏感なミーハー共の心を掴むかにつきます。

スポーツをやる人の半分くらいは、かっこつけたいだけのニワカプレーヤーです(シーゲル二郎調べ)。そのため、流行に左右される部分は大きいですが、プロを筆頭とする本当のスポーツマンの評価も大事なので、ファッション性だけでなく機能性も重視されるところが、一般的なアパレル銘柄と違うところです。

海外売上比率は50％を超えています。業種を考えれば十分すぎるほど海外展開できています。勝利の女神に国境はありません。

きれいな右肩上がりで、今後も増収増益が期待されています。

工場を持たないファブレスなので、投資CFは少なめですが、直近では増加しています。営業CFマージンは10％前後しかなく、高収益とはいえません。ナイキブランドを考えると低めに感じてしまいます。

グラフもばらついており、美しくありません。

利益の伸びも増配率も素晴らしく、文句なしです。シーゲル二郎はお断りしますが。

ナイキも自社株買いに積極的なため、自己資本比率は低下、ROEは上昇しています。

現時点情報(2017/9/13)

株価…53.4ドル
予想PER…21.73倍
配当利回り…1.47%
連続増配…14年

バリバリのグロース株かと思っていましたが、直近では落ち込んでおりお買い得です。配当利回りは約1.5％と低めですが、配当性向を考えれば十分だと思います。

そこそこ期待していたので、そこそこの評価になりました。ブランド力、シェアは申し分ありません。ただ、営業CFマージンは10％ほどと低めなのが意外でした。株価も意外とお手頃です。

一般消費財セクターなので、景気に左右されやすい業種に分類されています。とはいえ、ナイキが扱う商品はシューズが中心なので、不景気でも買われ続けると思います。

また、シューズはスポーツごとの対応が容易なので、スポーツ競技の流行が変わっても問題ないでしょう。

スポーツ人口も、先進国ではあまり増加は期待できませんが、新興国ならば人口そのものが増え続けているし、国民の所得が増加すれば娯楽としてのスポーツをやる人も増えていくと思います。

新興国では、プロスポーツ選手になるのが一攫千金のチャンスになっている側面もあるので、業界の成長は間違いないでしょう。

そのトップを抑えているナイキも安泰ではないでしょうか。

懸念とすれば、販売経路の確保です。ナイキは、今までアマゾンなどの通販サイトでの販売をしておらず、ネット通販の公式販売は自社直営サイトのみでした。

しかし、2017年に、アマゾンと提携を結び、一部商品に限定して公式販売を始めています。ナイキはネット販売によるブランド力の低下を懸念していたので、ナイキが折れたような状況です。

ことの発端は、米スポーツ用品販売大手のスポーツオーソリティが2016年に破綻したことです。同社は多くの在庫を抱えていたので、その中にはナイキの製品も大量にありました。そのため、同業種が安く買いたたき、安い値段で市場に流通してしまいました。

そのため、ナイキブランドの価格低下を招いてしまいました。そのため、アマゾンでの直販を導入することで、値引き競争やニセモノ流通を食い止めたい思惑です。

ちなみにクソダサい投資家に人気のあった、シューズ販売のフット・ロッカー(FL)も、同じような流れで大ダメージを受け暴落しています。

アマゾンはあらゆる業界の勢力をかき乱すポテンシャルを秘めており、退屈をこよなく愛するシーゲル派にとっては脅威といえます。

長々と書きましたが、ナイキブランドを揺るがすような内容ではないので、心配無用だと思います。スポーツ用品自体が成長産業なので、大きなポカをやらなければ生き残る企業の筆頭といっていいでしょう。

超有名企業で業績良しの優等生なので、問題は適正な値段で買えるかどうかです。シューズは割引されても、株価が割引されるタイミングはあまりなさそうですよ。

今回は、ホームデポ(HD)を分析していきます。

ホームセンターで世界トップの巨大企業です。

連続増配…7年

S&P格付… A

採用インデックス
・NYダウ
・S&P500

ホームセンター業界世界トップの企業です。ですが、活動エリアはほぼ米国内だけのローカル企業です。小売業であり、販売する商品が巨大なので、あまり海外展開するジャンルではありません。

日本でいうカインズホームやコメリと同じ業種ですが、その規模はケタ違いです。アメリカは、イメージ通り家がバカみたいに広くてデカく、日本みたいな新築志向もないので、中古物件の需要も高いです。

そのため、住宅は買って終わりではなく、DIYで補修や改良していくことが当たり前の文化になっています。日本のDIYは金持ちの趣味道楽ですが、アメリカのDIYはむしろ節約のために必要な日常生活の一部のようです。

日本の家はウサギ小屋みたいに狭いといわれていますが、平均床面積で考えると世界5位の広さであり、かなり上位になっています。東京の社畜がイメージダウンに貢献しているようです。

もちろんアメリカはぶっちぎりの1位で、日本の倍近くまであるようです。広大な国土も、強い国の必要条件ですね。

住宅が広いことで、ホームセンターの需要も非常に高く、成長産業ともいえる業界になっています。

アメリカのホームセンターは、少ない企業でシェアを分け合っており、このホームデポ(HD)と、ロウズカンパニー(LOW)の2社で多くのシェアを獲得しています。

ロウズカンパニー(LOW)は、連続増配55年であり、米国配当貴族指数にも選ばれています。成長産業を2社で分かち合っている状況なので、激しい競争にはならないと思います。

また、Eコマースのネット販売に力を入れており、急成長を達成しています。ホームページでは、商品の販売だけではなく、DIYに関する知識やノウハウについても詳しく説明されているようです。実際店舗で買い物をする人も、何が必要かを調べてから来客する人が多いようです。

ホームデポの店舗には、知識豊富な店員を多く配置しているので、安心して必要なものを探すことができます。日本でいう家電に詳しい店員みたいな感じですね。

同じEコマースであるアマゾンは、比較的決まったものを定期的に買う顧客がターゲットなので、商品説明などは購入者のレビューやアフィリエイトに任せている部分が大きいです。その点、ホームセンターは専門性が高く、必要に応じて買うべきものが変わってくるので、専門業者ならではの強みが生かせる分野です。

そのため、小売業でありながら、アマゾンの脅威にさらされていない数少ない分野です。

リーマンショックで大きくやられています。もともと事件の発端は、低所得者向けであるサブプライムローンの返済が滞ったうえに、担保にしていた住宅価格が大きく下落してしまったからです。そのため、住宅の購入が冷え込んだので、ホームデポも大打撃を受けています。

とはいえ、赤字にはなっておらず、右肩上がりで回復しているので問題ないでしょう。

営業CFマージンは10％前後で、小売業では驚異的です。ライバルのロウズカンパニーは8％前後だったので、収益性は多少高いといえます。大規模な店舗なので、投資CFが多いかと思いましたが、意外と少なめです。今後の実店舗出典は控え、ネット販売に力を注ぐようなので、今後さらにフリーCFを生み出しやすい環境になりそうです。

リーマンショック後は非常に美しい右肩上がりです。配当性向は継続的に50％を切っており、増配余力はまだまだあります。

自社株買いに積極的なため、ROEが極端に増加していますが、業績が安定しているので問題ないでしょう。

現時点情報(2017/8/19)

株価…159.9ドル
予想PER…21.7倍
配当利回り…2.27%
連続増配…7年

今後の成長を考えると意外と割安な感じがします。配当利回りは2％強と高くはありませんが、今後の成長と配当性向を考えれば、期待できそうです。

業績だけで見れば文句なしです。ホームセンターという成長産業を抑えており、小売業ですがアマゾンの脅威も少ないです。むしろ専門知識を生かし、アマゾンが入り込めない深い堀を創ることが期待できます。

今後の増収増益も見込まれており、配当金も悪くありません。利益率があまり高くないのは、業種柄仕方がないので、問題ではないでしょう。

シーゲル二郎的なマイナスポイントは、米国内だけでのビジネスなので地域分散ができていないことと、住宅市場に影響されるため不況に弱いと思われるところです。

とはいえ、リーマンショックでも黒字を確保しており、住宅価格が下がろうと維持補修は必要ですから、思ったよりは安定しているイメージでした。

ライバルのロウズカンパニーと比較すると、こちらのほうが収益性が高く、ネット販売の拡大余地が大きいので、総合的にはこちらのホームデポのほうがより優秀かもしれません。

とはいえ、両方とも優良企業に間違いなく、バリュエーションも似たようなものなので、どっちも買っちゃえばいいのではないでしょうか(適当)

この2社で潰しあうというというよりは、ホームセンター業界自体が没落するのが最大のリスクです。

シーゲル二郎は、配当貴族でロウズカンパニーを、NYダウでホームデポに間接投資しているので、できれば争うことなくじわじわ成長してくれれば嬉しいですね。

今回は、ベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)を分析していきます。

アメリカ2大通信事業者の一角です。

連続増配…12年

S&P格付…BBB＋

採用インデックス
・NYダウ
・S&P500

米国通信事業者で契約数1位、時価総額で2位の巨大企業です。日本でいうNTTドコモのような企業です。

米国売上比率は100％で、典型的なローカル企業です。

出典「ITmediamobile」

アメリカ通信事業の契約者数です。1位のベライゾン・コミュニケーションズと、2位のAT&T(T)の2社で6割以上のシェアを支配している寡占市場です。

ちなみに3位のスプリントは、ソフトバンクが買収したことでニュースになりました。ソフトバンクCEOの孫正義氏は、落ちぶれている企業を買収して復活させる手法が有名です。

逆に言えば、ベライゾンとAT&Tの2大勢力は非常に強いともいえます。ちなみに2015年までは、AT&TもNYダウに選ばれていましたが、その後アップルと入れ替わりで抜けています。

「通信事業者2社いるからどっちか抜こう」というテキトーな考えから、「じゃあ単純に株価低いほうでいいじゃん」というテキトーな決め方で抜けてしまいました。

NYダウ銘柄の決め方はテキトーです。

そのため、残ったベライゾンのほうが優良企業というわけではありません。むしろ、AT&Tは38年連続増配の米国配当貴族なので、実績でいえばAT&Tのほうが上です。

電気通信業界のあれこれについては、「AT&T分析」を読んでいただければ幸いです。

事業内容は、LTEなどの携帯電話向け事業が大半を占めています。ライバルのAT&Tは、全体の3割ほどがエンターテインメント部門で、多角化を進めています。(Huluやアマゾンプライムみたいな)

ベライゾンの場合は、2015年にネット大手のAOL社を買収しており、2016年にはヤフーを買収しています。

日本でも同じ現象が起きていますが、広く携帯電話が普及してしまったので、今後の契約数の伸びは期待できません。そのため、両社とも本業以外の分野を拡大しようとしている段階です。

ネットTVのAT&T　VS　ネット広告収入のベライゾン　の図式です。

売上は米国オンリーです。また、事業拡大中とはいえ、あくまで通信回線で儲ける企業です。実体としては、電気・ガス会社のような公共セクターと同じような状態です。

売上は安定していますが、純利益はバラバラです。2013年の急増益は、英ボーダフォンとの合弁解消を行い、ワイヤレス部門を完全子会社化したからです。それを踏まえても、結構ばらついている印象です。

営業CFマージンは25％前後あり高収益です。基地局などの設備投資が必要なので、フリーCFはあまり多くありません。年度ごとに投資CFがバラついていて美しくありません。

汚いグラフです。配当性向は高めで、AT&Tと同じく自社株買いより配当金で還元するスタイルです。

自己資本比率は低めですが、事業の安定性を考えれば十分でしょう。

現時点情報(2017/9/12）

株価…46.3ドル
PER…12.26倍
配当利回り…5.06％
連続増配…12年

AT&Tと並び、高配当バリュー株の代名詞です。あちらはPER17倍ほどなのでこちらのほうが割安ですが、利益が結構ぶれるので参考になりません。

特にどちらも大きな強みはないので、好きなほうを買えばいいのではないでしょうか(適当)

ちなみにバフェット太郎10種の一角でもあり、注目度は高いです。

セクター上は電気通信セクターではありますが、下記の理由から実質公共セクターでいいと思います。

・米国内で事業完結している
・寡占市場だが付加価値がつけにくい
・設備投資が多くフリーCFが安定しない
・生活に密着しているため政府の規制リスクがある

シーゲル二郎は公共セクターに興味がないので、ベライゾンもあまり投資したいとは思いません。米国内に多額の設備を配置しているので、自然災害によるリスクが大きいし、通信費の増大は国民の可処分所得を下がることになるので、タバコみたいな露骨な値上げ戦略も取りにくいです。

配当利回りは魅力的ですが、配当性向と配当余力を考えると、少し不安です。シーゲル二郎がもし買うとすれば減配したときですかね。リタイヤ世代の保有者がパニックで手放すでしょうから。

連続増配は12年とそこそこですが、連続増配を期待するような銘柄ではないと思っています。

参考記事「生活必需品すぎる企業は危険だ！」

今回は、メルク(MRK)を分析していきます。

ドイツ生まれの大手製薬会社です。

連続増配…5年

S&P格付…AA

採用インデックス
・NYダウ
・S&P100グローバル
・S&P500

ファイザー(PFE)と同じく、米国を代表する大手製薬会社です。そのため、事業内容にはあまり触れませんので了承ください。

出典「ビジネス＋IT」

グラフでは5位ですが、現在は入れ替わっているかもしれないので参考程度に。要するに上位陣の一角ということだけ伝われば十分です。

製薬会社は事業買収合戦が盛んなので、どれがトップを取ってもおかしくないし、取ったとしてもすぐ変わるので売上の順位はどうでもいいです(笑)

特にツッコミどころのないグラフです。日本がアジアと別枠なのが味わい深いです。

利益がバラついていて汚いです。2010年は米シェリング・プラウ社の買収やリストラにかかる負担が大きかったようで、何とか黒字を確保したような状況です。2014年は、消費者向け事業を売却したことによる特別利益です。今後は、糖尿病治療薬のジャヌビア・ジャヌメットや、がん免疫治療薬のキートルーダーの成長が期待されており、大幅な増益が見込まれています。

リーマンショックでわかりやすくへこんでいます。事情は詳しくはわかりません。

2009年と2010年の動きが謎ですが、平均するとちょうどいい感じです。シェリング・プラウ社買収の兼ね合いだと思いたいです。2014年は個人向け部門買収の特別利益です。

ファイザーと同じくリーマンショックで増配がストップしています。2007年～2011年は据え置きです。こちらも、配当金ではなく事業買収で拡大する道を選んだところが似ています。

自己資本比率は40％を超えており健全です。ROEは少し低めですが、今後の増益に伴い上昇する見込みです。

現時点情報(2017/9/11)

株価…64.3ドル
配当利回り…2.93%
実績PER…45.35倍
予想PER…32.11倍
連続増配…6年

いつもは予想だけですが実績PERも載せています。かなり高めの数字ですが、利益がぶれやすいのであまり気にしなくていいです。配当利回りは3％を切っており、4％近いファイザーに比べるとやや低めに出ています。

さて、何かと同じくNYダウ銘柄であるファイザー(PFE)と比べられがちな子です。事業内容には触れませんが、こちらのほうが配当利回りが低く、業績の変動も大きいです。

ただ、ファイザーもメルクもリーマンショックで増配がストップしており、代わりに事業買収を積極的に行っている部分が共通しています。

にもかかわらず、ファイザーは利益もフリーCFも安定的なのに、メルクは両方ともブレブレです。

同じ製薬会社であることを考えると、これは企業の問題ではなく、会計や買収方法の問題だと思っています。ようするに、「中途半端に知っているほど危険」ということです。

シーゲル二郎はテキトーな企業分析で定評がありますが、こんな緑色ばかりのグラフとにらめっこしていても、いい投資先なんか見つからないということです。

ただ、シーゲル派であれば、退屈な企業を探すだけなので、利益とフリーCFが安定しているかどうかだけ確認すれば十分です。

そういった意味では、買収で利益が倍に跳ね上がるようなアグレッシブな企業は要注意ということです。疑わしきは投資しないスタイルを貫けばいいのではないでしょうか。

もっともシーゲル二郎は個別株投資をしていないので、テキトーに企業分析しても全く問題ありません。羨ましいでしょ(泣)

早く個別株投資家になりたい(妖怪人間風)

今回は、ユナイテッド・ヘルス(UNH)を分析していきます。

米国で医療保険最大手です。

連続増配…7年

S&P格付…A＋

採用インデックス
・NYダウ
・S&P500

医療保険の最大手企業であり、ヘルスケアセクターに属しています。日本とアメリカではあまりに医療保険事情が違うので、同じイメージで想像するのは危険です。

日本は国民皆保険であり、必ず社会保険や国民健康保険などの公的保険に加入することになっています。そのおかげで、多くの人は病院での負担が3割程度で済みます。また、高額医療制度などもあるので、医療費の上限は限定的で安心できます。

アメリカは、今まで国民皆保険がなく、各自で民間医療保険に契約するのが一般的でした。そのため、保険に未加入な人が全国民の15％ほどいたため、これを解消するために導入されたのが「オバマケア」です。とはいっても、無保険者は低所得者が多く、加入することになれば全体の保険料が上がるので、既に保険加入済みの人からの反対も多いです。

アメリカで骨折すると200万円かかるとか、盲腸の手術で1,000万円請求されたとか、ギャクにもならない高額な医療費を請求されます。アメリカで旅行中に歯が痛くなったら、現地で治療するより、飛行機代を払って自国で治療したほうが安上がりなんてジョークもあります(笑)

また、日本の民間医療保険と違い、医療保険ごとに指定された病院があり、それ以外の病院で治療されると保険適用外です。そのため、救急車で運ばれる途中にどこの医療保険の加入者か確認されるそうです。

アメリカの医療保険会社には、次のような考え方があります。

3件新規契約を取るよりも、1件の保険金を支払わないようにしろ。

アメリカらしい利益率重視の合理的な考えです。アメリカの医療保険は何かと細かい理由をつけて、保険金の支払いを渋るそうです。また、保険料は月額何十万円になることも当たり前のようです。日本人は無駄に保険に入りすぎだといわれますが、多くても月２～4万円ほどではないでしょうか。

資本主義ここに極まり

まとめると、アメリカの医療事情は素晴らしいということです(爆)

このユナイテッド・ヘルスも、ある意味悪徳企業であり、製薬企業と同じようにボロ儲けの報いを受ける可能性があります。

製薬会社ほどではないですが、アメリカ政府の規制が怖いですね。

事業の7割強が医療保険がらみですが、残り3割弱は、薬剤給付管理(PBM)という事業になります。PBMは、処方箋の給付や管理を行うもので、いわば薬品の卸売業ともいえます。IT技術を駆使して、患者のデータを分析し、必要な薬を分析します。そして、複数の製薬会社から見積を取り、できるだけ安く仕入れ、薬局などに卸します。

子会社であるオプタム社が担当しています。

卸売業なので、規模が大きいほど有利です。そのため、合併を重ねた結果、現在は下記の３社でほぼすべてのシェアを占めています。

・エクスプレス・スクリプツ（ESRX）

・ユナイテッド・ヘルス(UNH)

・CVSヘルス(CVS)

ちなみにCVSヘルスのメイン事業はドラッグストアです。PBM業務はあくまで卸売業なので、利益率は非常に低く儲かる事業とはいえません。

売上はほぼアメリカのローカル企業です。こんなふざけた医療制度なら海外展開は無理でしょう。

ヘルスケアセクター企業は、医療機器か製薬メーカーが多いですが、ユナイテッドヘルスはどちらも関係ない医療保険＋PBMという珍しい企業といえます。

保険業でボッタくりなので、高利益率かと思いきやかなり薄利多売です。売上と純利益はきれいな右肩上がりです。今後の成長余力も十分ありそうです。

営業CFマージンは一桁後半で低めですが、投資CFが少なく、フリーCFも右肩上がりで美しいです。

自社株買いにも積極的ですが、2010年からの増配率は目を見張るものがあります。どの部分まで配当性向を上げるか注目です。

売上と純利益はしっかり伸びていて、ROEは横ばいです。オーガニックな成長ができており素晴らしいです。

現時点情報(2017/9/11)

株価…97.8ドル
予想PER…32.11倍
配当利回り…1.24%
連続増配…7年

株価は綺麗な右肩上がりで興味はそそられません。PERは30倍を超えており、グロース株並みの水準です。配当利回りは1.24％と低いですが、増配率は素晴らしいので今後は期待できそうです。

アメリカの医療保険事情は投資を始める前から知っていたので、その時点で投資対象としてはアウトです。

ほぼ米国内でしか通用しないローカル企業だし、事業内容も薄利多売です。医療保険の仕組み自体は社会に役立つものですが、アメリカの医療保険は国民の生活を助けておらず、企業が肥えるだけです。

ユナイテッド・ヘルスは採算性の関係でオバマケア向け事業から撤退しています。ようするに、国民皆保険のオバマケアは儲からないということです。

日本でも、医療費の増大による保険料の引き上げが問題になっています。一番問題なのは、井戸端会議の年寄りが病院でたむろしていること。次に問題なのは、国民健康保険の医療負担費が、貧乏人に対してひどすぎるからです。

国民健康保険は、無職や自営業の人が加入するので、平均所得は低めです。所得がほぼない人は、かなり低めの保険料で済みます。また、保険料の上限が低めに設定されているので、ある程度の収入を超えると保険率が低くなっていきます。

それを加味すると、年収200～300万円くらいの収入がある人がもっとも保険料率が高くなるそうです。自営業をするなといっているようなもので、若者の起業意欲をそぎますね。

話をアメリカに戻しますが、医療費は国を挙げて解決するべき問題であり、民間企業の儲けのための道具になっては絶対になりません。そのため、医療保険や製薬でボロ儲けしている資本主義の犬は今後報いを受けるのではないでしょうか。

アメリカの医療保険制度は、必要悪ですらなくただの極悪です。それに加担するユナイテッド・ヘルスも投資に値しません。

悪徳企業であれば高リターンをもたらす可能性もありますが、これだけ割高であればその可能性も低いでしょう。

今回は、ダウ・デュポン(DWDP)を分析していきます。

素材セクターで時価総額最大の総合化学品メーカーです。

連続増配…？年

S&P格付…？(BBB＋A－)

採用インデックス
・NYダウ
・S&P500

合併により2017年9月1日から上場したばかりのタイムリーな企業です。

もともとNYダウ銘柄だったデュポン(DD)と、ダウ・ケミカル(DOW)が合併して、ダウ・デュポン(DWDP)となりました。

それぞれ総合化学メーカーで、素材セクターです。合併前は、米国のセクター内での時価総額の2位と1位だったので、超巨大企業が誕生しました。

まずは、合併前の企業ごとに説明していきます。

デュポンは、創業1802年の超老舗企業です。穀物の種子製品や、除草剤・殺菌剤などの農業関連商品に強みがあり、他にも科学素材関係や健康食品などの幅広い事業ポートフォリオを持っています。

裏の顔としては、「死の商人」の代表格であり、アメリカ南北戦争では弾薬や爆薬を販売して大儲けしたことで悪名が知られています。また、ベトナム戦争では、隠れ場所をなくすために撒かれた枯葉剤により、深刻な健康被害を巻き起こしています。

その一方で、ナイロン製品のストッキングや、くっつきにくい加工を施したフライパンなど、身近な発明品を多く世に送り出している面もあります。「テフロン」は、デュポン社の商標登録です。また、消防服も製造しています。

ダウ・ケミカルは、創業1897年で、漂白剤の製造が発祥の企業です。シリコンやプラスチック製品に強みがあります。

こちらも幅広く事業を組んでいますが、デュポン同様イメージは悪いです。ベトナム戦争時に同じく枯葉剤を販売していました。

合併後は、世界最大の化学製品メーカーになりましたが、2018年までには3つの会社に分社化する予定になっています。

農業関連…デュポンがベース。遺伝子組み換え、除草剤・枯葉剤など。

特殊化学…デュポンがベース。電子製品、防護服など。

素材化学…ダウ・ケミカルがベース。工業向けプラスチック製品など。

つまり、2社が合併して重複するムダを省いた後、強みに特化した3社に分社するのが一連の流れです。この合併により、時価総額で約25％ほど上昇するプレミアムを見込んでいるようです。
参考記事「コングロマリットディスカウント」

複数事業を併せ持つコングロマリットが悪であれば、分社化して特化するのは正義ということです。分社化する前提で合併するという機動力の高さが米国企業の強みです。日本では考えられませんね。

元々両社とも事業ポートフォリオが多彩だったので、3社ではなく6社に分割したほうがいいのではという意見もあり、メリットがあれば米国企業はなんでも実行してしまいます。今後の動向に注目ですね。

両社とも海外売上比率は6割強ほどあり、名実ともに世界一の多国籍素材メーカーといえます。(短い間だけどね)

※合併後のため、データは5年分のみです。参考文献「米国会社四季報2017春夏号」の、ダウ・ケミカルとデュポンを単純に足しただけです。参考程度でお願いします。

素材セクターのため、景気には敏感です。利益率も低めです。

デュポンは2016年に減配しているようです。2社合わせても配当金はずっと横ばいで、今後も急成長するような企業ではありません。

現時点情報(2017/9/12)

株価…66.85ドル
配当利回り…2.75%

2017年9月1日の上場以降のみなので、長期投資家には全く参考になりませんね。素材セクターなので最大手でも変動は激しいです。配当利回りは十分な水準かと思います。

さて、かなりホットな銘柄ですが、実態は古臭くて環境に悪い製造屋です。そのため、一般世間からのイメージは最悪です。イメージの悪い企業というと、日本だとなぜかサービス業ばかり思い浮かんでしまします。
？？？「ありがとうを食って生きていく」

また、素材セクターは、米国セクター別リターンが低かったことでも有名です。コモディティ化しにくく、企業ブランドがつけにくいです。商品価格にも左右されやすいし、人件費が安い新興国企業の台頭で消えていった企業も多いです。

そのため、バフェット派、シーゲル派、その他一般人の皆様から嫌われているかわいそうな子です。デュポンもダウ・ケミカルも同じようなタイプなので、嫌われ者同士の合併でした。

2社の過去業績も、決して安定はしていませんが、配当金の変動は緩やかで、株主還元は十分かと思います。

嫌われ要素を大量に持っているので、投資家の期待がかかることはあまりないでしょう。超老舗企業であり、今後もジグザグながら成長できそうな企業なので、不況局面で拾うことができれば、長期でも報われるのではないでしょうか。

とはいえ、今買うと分社化で面倒なので、投資する人は気を付けてください。

今回は、ファイザー(PFE)を分析していきます。

世界有数の製薬会社で、「バイアグラ」を発明した企業でもあります。

連続増配…6年

S&P格付…AA

採用インデックス
・NYダウ
・S&P100グローバル
・S&P500

名前はシーゲル二郎も初めて聞きました。世界有数の製薬会社、メガファーマーの一角です。循環器・中枢新家、鎮痛、抗炎症系などの新薬開発で実績があるようです。シーゲル二郎はあまり病気にかからないので、症状名を言われても全くピンときません(笑)

出典「ビジネス＋IT」

グラフだと1位になっていますが、少し古いデータなので現在は入れ替わっているかもしれません。M&Aによる買収合戦が盛んな業界なので、順位はあってないようなものです。市場を独占しているような巨大企業は皆無であり、非常に競争が激しいです。

事業内容はすべて製薬関係であり、半分が新薬、半分がジェネリックです。米国ではジェネリック医薬品のシェアが90％を超えており、広く普及しています。

とはいえ、花形は新薬開発です。しかし、大手のメガファーマーは最初から自社で開発したものは少なく、大抵は有力ベンチャー企業などを買収していくことが多いです。

そのため、メガファーマーは事実上、医薬品専門の投資会社みたいなものです。開発力よりも、いかに潤沢な資金で適切なM&Aができるかが重要です。この手法はファイザーが成功を収めたことより、「ファイザーモデル」とも呼ばれています。
ようするに札束で殴るゲームです。(無駄遣いはNG)

売上先は分散されており、特筆することはありません。

リーマンショックでも無傷です。今後の業績予想が凄まじいですが、2016年に買収したスピーラ社を含めた買収効果により、利益倍増になりそうです。これだけの企業が買収で利益倍になるってすごいですね。

2010年に大きくへこんでいるのは、2009年に買収した米国ワイス社の影響かと思います。それを除けば、極めて美しいです。設備投資は不要ですが、研究開発やM&Aには莫大な費用が掛かるため、要注意です。

実は2009年に減配するまでは連続増配41年の配当貴族でしたが、没落してしまいました。直近では配当性向が100％を超えていますが、今後は純利益倍増予定なので問題ないでしょう。2013年は何かあったようですが分かりませんでした。

自己資本比率が下がってきていますが、買収を重ねた結果かと思います。

現時点情報(2017/9/11)

株価…34.1ドル
配当利回り…3.76%
実績PER…28.85
予想PER…18.18
連続増配…6年

いつも載せているPERは予想のみですが、今回は実績も載せてみました。今後の増益予想がハンパないので、予想PERでは18倍程度とそこそこになっています。

特筆すべきは、配当利回り3.76％というところです。直近では配当性向100％を超えていますが、今後は問題なさそうです。

製薬会社はビジネスモデルがあまり好きではありません。莫大な研究費をかけても、そのうち利益をもたらすのはほんの一部の成功した新薬だけです。そのため、数打ちゃ当たるの精神であり、当たらなかったら会社が傾きます。

また、M&Aが盛んであるため、安く買収したいメガファーマーVS高く買収されたい新興企業の対決であるともいえ、個別株で投資するのは難しいジャンルになると思います。

かといって、製薬含むヘルスケアセクター全体では、配当利回りが低く、直近では1.5％を切っています。そのため、個別株、セクター戦略どちらもクセが強いです。

話がそれました。ファイザーの事業内容は深く理解できませんが、実績で数字を見る限りでは、不況耐性も高く、安定性も十分です。直近では配当利回りが4％近くまであり、投資タイミングとしても申し分ないのではないでしょうか。

しかし、リーマンショックで連続増配が途切れている点が問題…では全くありません。

41年連続増配がリーマンショックでストップしたという部分だけ聞くと、確かにポンコツ銘柄に見えてしまいますが、ファイザーの場合、利益はほとんど落ち込んでいません。ファイザーが減配したのは、業績悪化ではなく大型買収のせいです。2009年に、チャンスといわんばかりに米国大手ワイス社を買収したので、その代わり減配したと予想できます。

「不況に強いヘルスケアなのに減配した」みたいな記事をよく見ますが、、減配そのものは問題ありません。大事なのは、不況で減配しないことではなく、不況でも利益を生み出し有効に使えるかどうかです。

不況でがっつり暴れまくれる企業が、長期で高いリターンを生み出します。暴れる方法は、配当金、自社株買い、事業拡大どの方法でも構いません。

参考記事「セルフドルコスト平均法」

ファイザーは、不況の時だから配当金よりも、株価が下落した企業を買収したほうがいいという判断をしたので、減配したまでです。株主利益にとってはむしろ理想的な立ち回りだったといえます。

しかし、減配したことは間違いないので、配当貴族の椅子は失っています。このような正しい減配をした企業を排除してしまうのが、米国配当貴族指数の大きな弱点です。逆に、無駄に増配を続けるポンコツ企業を残してしまうこともあります。

いい面と悪い面がはっきりしている企業です。

良いところ
・大手製薬メーカーで、M&Aに定評があるため、今後も成長が期待できる。
・配当利回りは4％近くあり、高配当。
・正しい減配をしているので、連続増配ばかりに注目する投資家の目に留まらない。
・トランプ大統領による薬価格引き下げというほどよい懸念材料がある。

悪いところ
・買収で利益が伸びすぎ。悪い意味で目立ってしまう。
・政治リスクや訴訟リスクが大きい。

シーゲル派にとっては長所も短所も同じようなものですが、シーゲル二郎が分析するとこんな感じです。あとはご想像におまかせします。