以前、配当貴族三銃士に関するデータについてまとめました。

参考記事…【米欧日】配当貴族三銃士を連れてきたよ！【連続増配】

出典「美味しんぼ」一部加工

そして今回は、それ以外のマイナーな配当貴族指数のデータについてまとめてみたいと思います。

マイナー配当貴族指数一覧

配当貴族というのはダウ・ジョーンズ社が組成したインデックス指数の通称ですが、米日欧以外にも様々な配当貴族が存在しています。

・S&P 500 Dividend Aristocrats（米国）
・S&P Technology Dividend Aristocrats Index（米情報技術）
・S&P MidCap 400 Dividend Aristocrats（米中型）
・S&P High Yield Dividend Aristocrats（米高配当）
・S&P Europe 350 Dividend Aristocrats（欧州）
・S&P/TSX Canadian Dividend Aristocrats Index（カナダ）
・S&P UK High Yield Dividend Aristocrats Index（イギリス）
・S&P Dividend Aristocrats Brasil Index（ブラジル）
・S&P/JPX Dividend Aristocrats（日本）
・S&P Pan Asia Dividend Aristocrats（アジア太平洋）
・S&P Global Dividend Aristocrats（全世界）
・S&P International Dividend Aristocrats Index（米国外）

（）内は対象としている地域や属性を表記しています。赤字になっている３つは配当貴族三銃士の英名です。

いずれも連続増配銘柄を中心とした指数ではありますが、微妙な違いがありますので次の項目でまとめていきます。

マイナー配当貴族指数特徴

やっと本記事のメインディッシュです。

各指数の特徴について一覧でまとめていました。

※横にスクロールできます。

Google翻訳の力を借りて埋めてみましたが、不明な部分もありましたのでご了承ください(辛)

連続増配年数で見ると、やはり米国株に関する指数はかなり厳しい基準が課されていますね。

また、配当貴族=均等加重というイメージが強いですが、指数別に見ればその多くは配当利回り加重となっています。

参考記事…【配当利回り加重？】つみ次郎が配当加重っぽい概念を自力で思いついた話について

ほとんど国内では知名度のない指数ですが、ETFや投信で気軽に投資できるようになれば面白そうですね。

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S&P Tsumi Jiro Yield Dividend Aristocrats Index

出典「美味しんぼ」一部加工

※サムネ画像はふざけていますが中身はいたって真面目な考察記事です。また、「配当貴族三銃士」というのはつみ次郎が勝手に決めた概念ですのでご了承ください。

つみたて士郎です。

最近ではめっきり見かけなくなってしまいましたが、一時期配当貴族というワードが米国株クラスタ界隈では人気でした。

定義は様々ですが、狭義の意味では配当貴族指数に含まれている銘柄というのが一般的な解釈だと思います。

単に連続増配銘柄の事を指す場合もありますね。

「配当貴族指数」という表現も正式なものではなく、以下のような指数を総称する呼び名となっています。

・S&P500配当貴族指数
・S&P欧州350配当貴族指数
・S&P/JPX配当貴族指数

これらの配当貴族指数は、いずれも連続増配年数が長いことが採用銘柄の条件として共通しており、したがってこれらに含まれている配当貴族銘柄=連続増配銘柄ということになります。

上記の指数をベンチマークにしている国内投信も存在するので、比較的身近に投資できるジャンルだと思います。

特に三井住友トラストAM㈱が運用しているSMTシリーズでは3種類ともすべて網羅しています。

・SMT 米国株配当貴族ｲﾝﾃﾞｯｸｽ･ｵｰﾌﾟﾝ
・SMT 欧州株配当貴族ｲﾝﾃﾞｯｸｽ･ｵｰﾌﾟﾝ
・SMT 日本株配当貴族ｲﾝﾃﾞｯｸｽ･ｵｰﾌﾟﾝ

この中でも米国についてはつみ次郎も一般講座口座で保有中です。

参考記事…【2020年版】つみたて次郎の秘密のポートフォリオ

各指数の特徴

配当貴族指数は連続増配銘柄で構成されているという点が共通していますが、それ以外の部分で微妙な違いがあります。

それぞれ一覧でまとめてみました。

特に大きく異なっているのが増配年数と加重方式についてです。

さらに細かく見ていきましょう。

↓↓広告の下に続きます。

増配年数について

米国は連続増配25年以上が採用条件となっていますが、欧州と日本については連続増配10年以上と基準が緩められています。

ただし、日本に関しては厳密に10年以上である必要はなく、欧州よりもさらに緩い基準となっています。

出典「S&P Dow Jones Indices」一部加工

米国や欧州にはない配当性向や配当利回りという項目があるのも特徴といえます。

いずれの指数も①連続増配〇年を満たす銘柄を採用→②最低銘柄数を下回る場合は基準を緩めて選定という流れで採用銘柄を選んでいますが、日本に関しては①の時点でかなりゆるゆるですね(笑)

配当貴族指数における採用銘柄基準を見ても、連続増配という視点で株を評価するなら米国>欧州>日本という構図になってしまいそうです。

加重方式について

米国と欧州に関しては均等加重で構成比率を決定するため、最低銘柄数(40銘柄)の場合1銘柄あたり2.5％が目安になります。

※現時点での構成銘柄数は米国が67銘柄・欧州が46銘柄となっているため実際はもう少し低い数値になります。

しかし、この中で日本だけは配当利回り加重になっています(読者様に教えていただきました)

そのため配当利回りが高いほど構成比率が高くなり、低いほど構成比率は低くなります。

ちなみに一般的な配当加重(配当総額が基準)とは異なります。

参考記事…【指数】時価総額加重・均等加重・配当加重について
参考記事…【配当利回り加重？】つみ次郎が配当加重っぽい概念を自力で思いついた話について

なので日本の配当貴族は連続増配だけでなく高配当も意識された指数であるといえますね。

同指数をベンチマークとするSMT 日本株配当貴族ｲﾝﾃﾞｯｸｽ･ｵｰﾌﾟﾝのレポートによると、直近の上位10銘柄は以下のようになっています。

出典「三井住友トラスト・アセットマネジメント」

構成比率トップに君臨するのはみんな大好き日本たばこ産業(2914)です。

ちょうど昨日決算があったようですが、無事(?)配当は維持されたようですね(話が脱線)

日本だけは1銘柄あたり5％以内というルールも追加されているため、極端に配当利回りの高い銘柄の構成比率が高くなりすぎるという事がないように工夫されています。

三銃士以外の配当貴族指数

今回紹介した3指数以外にも、様々な配当貴族指数が存在しています。

・S&P 500 Dividend Aristocrats（米国）
・S&P Technology Dividend Aristocrats Index（米情報技術）
・S&P MidCap 400 Dividend Aristocrats（米中型）
・S&P High Yield Dividend Aristocrats（米高配当）
・S&P Europe 350 Dividend Aristocrats（欧州）
・S&P/TSX Canadian Dividend Aristocrats Index（カナダ）
・S&P UK High Yield Dividend Aristocrats Index（イギリス）
・S&P Dividend Aristocrats Brasil Index（ブラジル）
・S&P/JPX Dividend Aristocrats（日本）
・S&P Pan Asia Dividend Aristocrats（アジア太平洋）
・S&P Global Dividend Aristocrats（全世界）
・S&P International Dividend Aristocrats Index（米国外）

（）内は対象としている地域や属性を表記しています。赤字になっている３つは配当貴族三銃士の英名です。

ザックリ調べただけでもこれだけ種類がありましたので、他にもまだまだたくさんあると思います(笑)

全体的な傾向としては、米国だけの指数は均等加重・それ以外の指数は配当利回り加重になっていることが多いですね。

結構気になる指数も多いので、別記事でまた紹介してみます。

地味ポジションに収まった配当貴族

配当貴族三銃士という風に3つ並べてみましたが、国内での知名度は米国>>日本>>>>>>欧州と大きくかけ離れているイメージです(笑)

日本株で配当投資するなら個別株のほうが利回り的にも優待的にもオトクな感じがしますし、欧州株はそもそも人気がありません(煽)

少なくともつみ次郎の感覚では配当貴族=米国というイメージが強く根付いているように感じます。

連続増配年数が25年以上と厳しい条件が課されているのも、米国における連続増配株の力強さを実感しますね。

実際つみ次郎も積立していた(過去形)時期もありますし、今でも投資先としては十分有望だと考えています。

ただ、対応する投信やETFの信託報酬がやや割高だったり、配当貴族にこだわらずともバンガード・米国連続増配ETF（VIG）でええやんという結論になりやすいため最近では米国配当貴族すらあまり話題になりません(辛)

逆の見方をすれば、地味だけど堅実という本来のポジションに収まりつつあるのかもしれません。

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S&P Tsumi Jiro Yield Dividend Aristocrats Index

インデックス投資に限らず、全ての投資家がチェックしておきたいのがインデックス指数です。

具体例を挙げると、TOPIX・S&P500などが有名ですね。

これらは市場平均を示しており、この指数にそのまま乗っかるのがインデックス投資、この指数を超えることを目標とするのがアクティブ投資になっています。

その意味では、全ての投資家にとってインデックス指数は目指すべきリターン、超えるべきリターンの基準になるということになります。

そしてインデックス指数の多くは、時価総額加重平均に基づいた比率になっていることが多いです。

参考記事…浮動株調整後時価総額加重平均とは？

ざっくり説明すれば、時価総額が大きい企業ほど高い割合で組み込まれる仕組みです。

そして今回は、時価総額加重平均における興味深い現象について考察していきたいと思います。

具体的には、時価総額加重平均における配当金の影響です。

結論から言うと、時価総額加重平均においては高配当銘柄ほど構成比率は小さくなります。

本記事では、その理屈や影響について考察していきたいと思います。

時価総額の増減と配当金

効率市場仮説に基づけば、あらゆる株式銘柄の期待リターンとみなすことができます。

そのため、高配当銘柄ほど株価上昇幅は小さく、無配当銘柄ほど株価上昇幅は大きいと考えることができます(平均で考えれば)

そもそも配当金を出すのは直接的な時価総額減少につながる要因ですからね。

同じような理屈で、自社株買いに積極的な企業も時価総額は相対的に上昇しづらいといえます(自社株買いも時価総額減少要因)

ようするに株主還元(配当+自社株買い)に積極的な企業ほど時価総額は増えづらく、逆に内部再投資(設備投資や買収等)に積極的な企業ほど時価総額は増えやすいということになります。

時価総額加重平均においては時価総額をもとに各銘柄の構成比率が決定するので、上記の傾向がそのまま反映されることになります。

また、インデック指数の多くは配当金を考慮しない配当抜き指数になっていることが多いですが、実際に投資をすれば配当金は発生します。

つまり投資家の視点で考えれば、配当込み指数における構成比率の変化が重要ということになります。

これは無分配型投資信託などでインデックス投資を行う場合はもちろん、海外ETFを保有して配当金再投資する場合でも同様です。

高配当銘柄VS無配当銘柄

上記の現象を説明するために、架空の株式を用いて解説していきます。

仮に、次の2つの株式会社があったとしましょう。

要するに高配当株式会社は、毎年配当利回り10％だけど株価は上昇しない株で、無配当株式会社は、毎年配当利回り0％だけど株価が10％ずつ上昇するという株です。

税金は考慮せず、両者トータルリターンは年間10％だと考えてください。

また、今回は自社株買い・増資等についても考えず、株価上昇＝時価総額の上昇とみなします。

この2社の時価総額が現時点で全く同じと仮定して、時価総額加重平均でポートフォリオを組んでみました。

時価総額が同じなので、当然同じ比率になります。

それぞれの現在の時価総額を100だと考えて、配当込み指数のような運用をしてみました。

10年間を運用結果を比較したグラフです。

1年目は100ずつですが、2年目は配当金を半分ずつに分けたので5ずつ増えました。

この調子で10年間再投資を続けたら、2社の保有割合が大きく変わってしまいました。

なぜなら高配当株式会社の時価総額は一切増えないので、時価総額加重平均においては割合が低くなっていくうえに、再投資される配当金もどんどん減っていくからです。

結果的に、無配当株式会社のウェイトがかなり大きくなってしまいました。

2つの株式は同じリターンなのに、最終的に構成比率が変わってしまうのは少し不思議です。

これを解消するには、配当金は配当元の会社にしか投資しないようにするしかありません。

高配当株式会社から生み出される配当金はすべて高配当株式会社自身に再投資すれば、ウェイトは50％ずつから動くことはありません。

配当金を含めたトータルリターンに応じた構成比率になるということですね。

しかし、この方法は市場の需要と供給のバランスを崩してしまうため現実的ではありません。

もしこの運用が実現されたら、今頃S&P500の中でフィリップモリス(PM)がとんでもない割合を占めていることになります(笑)

時価総額加重平均VSその他

上記の現象を踏まえると、時価総額加重平均以外の方針で運用された指数及び投資法というのは、相対的に高配当銘柄や自社株買い銘柄の比率が高くなる可能性があるといえるのではないでしょうか?

配当貴族やバフェット太郎10種のような均等加重が一番分かりやすそうな例ですね。

全銘柄の構成比を同じにするので、リバランスの時に無配当株→高配当株に資金が流れやすいです。

(時価総額加重平均に対して)逆張り要素のある指数及び投資法の場合、この現象が発生するような感じですね。

その理由を再度簡潔にまとめてみます。

・株価と時価総額は短期的に強い相関
・配当＆自社株買いは時価総額減少要因
・逆張りは株価が冴えない銘柄を重視

このようにして考えると、逆張り投資が株主還元(配当+自社株買い)に積極的な企業への投資率を高めることにつながることが分かると思います。

そもそも時価総額加重平均が、市場をそのまま追いかけるという順張りそのものですからね。

時価総額加重はあくまで中立

ここまでの話をまとめると、時価総額加重平均は高配当株の構成比率が少なくなる性質があるということになります。

このように書くとなんだかデメリットのような感じですが、単なる特徴の1つに過ぎません。

というよりも、時価総額加重平均に基づいて算出された比率こそが中立であり、他の方法では高配当銘柄を多く組み込んでしまうという表現のほうが適切かもしれません。

成長余力に乏しい高配当銘柄の比率がどんどん下がり、逆に無配当銘柄の比率がどんどん上がることで、健全な新陳代謝が行われていると考えることもできますし、逆に株主還元に積極的な銘柄への投資比率を下げてしまうという考え方もできます。

つみ次郎は後者の考えに近いので、時価総額加重インデックスは(有力と認めつつも)本質的にあまり好きになれません。

どちらにせよ、インデックス投資含め機械的なルールで構成比率を調整するのであれば、どのような属性の銘柄に資金が向けられやすいかということについて一度考えておきたいところですね。

また、本記事の内容については、複数のブロガーの方が考察しているテーマですので、併せて読んでいただきたい参考記事のリンクを張っておきます。

外部リンク…時価総額加重インデックスでは高配当銘柄の構成ウェイトは増えにくいのか？
外部リンク…バフェット太郎方式を真似てる人、安易な10種の弱点わかってる？
外部リンク…「安易な10種の弱点わかってる？」記事への補足

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時価総額加重次郎

インデックス指数としてNYダウと並び有名なものに「S&P500」というものがあります。

米国企業の大型株500社で構成される指数で、米国市場の約80％をカバーしているといわれています。

バフェット氏含め世界の著名投資家が推奨する投資先でもあります。

参考記事…バフェット「資産の90％をS＆P500に投資せよ」

日本株における東証株価指数(TOPIX)のような立ち位置で、事実上の米国市場におけるベンチマークになっています。

そんなS＆P500ですが、先日銘柄の入れ替えがありました。

参考記事「S&P500指数にツイッター(TWTR)が採用される」

ツイッター(TWTR)が新しく指数構成銘柄になり、モンサント(MON)が除外されました。

代表的なインデックス指数ではありますが、500社を選定するという仕組み上、ある程度の入れ替えが発生しています。

入れ替えがあるから常に時代に合った銘柄を取り込めるともいえますし、入れ替えタイミングで利ザヤを得ようとするアクティブ投資家に狙われやすいということにもなります。

参考に、S&P500指数に連動するバンガード・S&P500(VOO)の売買回転率は年間約4％となっており、米国市場全体をカバーしているバンガード・トータル・ストック・マーケット(VTI)とほぼ一緒です。

S&P500のほうが高くなりそうな気もしますが、小型株が含まれていない分トントンなのかもしれません。

そして今回は、S&P500指数の採用基準をまとめていきたいと思います。

事実上の本社が米国であること

S&P500指数は、米国における企業活動や景気のバロメーターとなっているので、米国企業のみが採用されます。

ただし米国企業は、節税等のため本社を米国以外に置いている場合もあります。

例えば心臓ペースメーカー製造企業であるメドトロニック(MDT)は、登記上の本社はアイルランドですが事実上の活動拠点はアメリカにあるのでS&P500に採用されています。

以前はカナダ等の米国外企業も一部採用されていたようですが、現在では全て除外されているようです。

時価総額が53億ドル以上であること

時価総額による制限があるので、必然的に大企業で構成されることになります。

53億ドルは日本円だと約5,800億円となります。日本企業だと九州電力㈱などが該当するラインです。

ちなみに採用銘柄内における時価総額最下位はニュース・コーポーレション(NWS)というメディア企業で、時価総額は約92億ドルでした。

先日採用されたツイッター(TWTR)は約298億ドルで、これは500社のうち200番目くらいの大きさです。

ただ単に時価総額上位500社を選んでいるわけではないということは押さえておきたいですね。

浮動株比率が50％以上

市場で自由に売買できる株式を浮動株といい、その比率が浮動株比率となります。浮動株の対義語は固定株で、創業者や政府などが保有していて通常売買されることはない株式のことをいいます。

浮動株比率が高いほど流動性が高くなるため、投資家としては安心できる材料の１つとなります。

一般的に大企業や、先進国企業であるほど高い傾向があり、米国大型株では特に顕著です。

さらにS&P500指数では浮動株比率が50％を超えている必要があるので、採用銘柄の効率性は極めて高いと考えることができます。

参考記事「浮動株調整後時価総額基準とは？」

4四半期連続で黒字であること

4四半期連続(≒1年間)の利益がプラスであることが採用条件の１つになっています。

S&P500の選定基準の中では、かなりアクティブな判断材料だと思います。

ある意味S&P500は、米国大型株+黒字企業でスクリーニングされた指数であると考えることもできますね。

また、採用後に赤字になった場合の処遇についてははっきり分かりませんでしたが、おそらく採用後に赤字になった場合は除外されないのではないかと推測しています。

S&P500まとめ

S&P500＝米国企業上位500社というイメージが強いですが、以外にも細かな採用基準がありますね。

とはいえ、時価総額の上位80％をカバーしている事実を踏まえれば、その選別自体にあまり意味はなく、やはり米国大型株をまとめた指標と考えて問題なさそうです。

また、ネームバリューのおかげか良く投資先として推奨されますが、より広範囲をカバーしているバンガード・トータル・ストック・マーケット(VTI)や楽天・全米株式インデックス・ファンドという選択肢もありますので、比較して選んでいきたいですね。

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つみたて＆次郎

ここ最近、インデックス投資がブームになりつつあります。低コストな投信のETFの充実や、事実上インデックス投資推奨制度であるつみたてNISAのスタートなどをきっかけに、爆発的な広がりを見せています。

そんなインデックス投資は、とある指数に連動するように幅広く銘柄を保有し、市場平均と同等のリターンを得ようとする投資法です。

日経平均やNYダウのような指数がとくに有名ですね。

そんなインデックス投資ですが、世界で始めてインデックスファンドが設定されたのは1976年のことで、バンガードの創業者であるジャック・ボーグル氏がその試みをスタートさせました。

しかし当時は、金融業界でも個人投資家の間でもなかなか受け入れられることはなかったようです。特にアメリカでは、個人主義・競争社会という文化が強く、いかなる場合でも平均点しか取ることができないインデックスファンドはあまり人気がありませんでした。

しかし現在ではご存知の通り、個人投資家から機関投資家まで幅広い市場参加者が利用する一大ジャンルとなっており、資金流入も現在進行形で増えています。

そんなインデックスファンドを用いたインデックス投資ですが、常に批判にさらされるポイントがあります。

当然ながら、インデックス投資は市場平均以上のリターンを得ることができません。優れた投資家であれば、優れた銘柄を買い、劣った銘柄を空売りすることで莫大なリターンを得ることができます。

インデックス投資の優位性を示す理論に「効率市場仮説」というものがあります。あらゆる情報は常に株価に織り込まれるので、市場を超えるリターンを得るのは困難であるという理論です。

参考記事「長期投資は成長に賭けるのではない。企業の成長とリターンは無関係。」

しかしこの効率市場仮説は、インデックス投資家も含め懐疑的に考えている人が多いです。つみたて次郎はおおむね信じていますが、完全に効率的ではないと思うからこそ市場平均を超える方法について日々考えています。

当然ながら、アクティブ投資家からすれば飯噴物レベルの理論です。市場が効率的なら、馬鹿げたバブルなんて発生しないことになりますからね。

いわば効率市場仮説をどのくらい信じているかが、インデックス投資家とアクティブ投資家の分かれ道になるといっても過言ではないでしょう。

アクティブ投資＝ハイリスクハイリターン、インデックス投資＝ローリスクローリターンであるという説明がされることがありますが、つみたて次郎は明確に誤りであると考えています。

なぜなら市場平均に連動するということは、暴落もダイレクトに喰らうということになるからです。もしリスクを下げたいのならば、ディフェンシブ株などの低ベータな銘柄を増やしたり、場合によっては割高銘柄の空売りなどを組み合わせて行っていくべきでしょう。

インデックス投資は、市場平均並みのリターンを得ることが可能な代わりに、市場平均並みのリスクも抱える投資法です。

そして市場平均並みのリターンとは、多くの場合非凡なリターンをもたらします。

株式市場は、ごく一部の銘柄が大きなリターンを稼ぎます。したがって、少数の勝ち組と多数の負け組に分かれやすい性質があります。

そしてその差は複利で広がっていくので、想定する投資期間が長いほど上と下の差は開いていきます。

この傾向により、投資成績の平均値と中央値はどんどん広がっていきます。

とある集団の投資成績は、ほぼ確実に平均値≻中央値になります。すなわち、半数以上の投資家は平均値に負けているということになります。

これがインデックス投資が有効である強烈な理由の１つであり、多くの投資家が市場平均に負けてしまう理由でもあります。

アクティブファンドの多くはインデックスファンドに勝てないというデータもありますが、これは信託報酬や手数料の差だけではなく、複利で成長していく金融市場の性質にもよるものなのです。

しかしそんなインデックス投資も、悲観的な意見が寄せられてしまう時期があります。

それは、銘柄ごとの勝ち組と負け組の差がはっきりしている時です。

金融市場では、定期的に季節の変化が訪れます。それは景気変動であったり、金利変動であったりします。

例えば現在では、ハイテク銘柄が強く、ローリスクハイリターンな素晴らしい成績を残しています。

このような状況なら、わざわざ市場平均を買わずともハイテク銘柄に集中投資すれば、より低いリスクで高いリターンを得ることが可能になります。

そしてそんな時期が長く続けば、「市場平均を買うより○○を買ったほうがいい」という風潮が自然と根付いていきます。

さらに批判される理由として、日本の株式市場のように長期的な成長がなかった市場の場合、市場平均に投資してもあまり儲からなかったという事実があります。

日本株が今後有望かどうかは別ですが、少なくともバブル崩壊後にインデックスファンドが存在していたのならば多くの人が損失をこしらえていたことになります。

まとめると、インデックス投資は次の2点で問題があります。

①より良い投資対象に絞ったほうが良い
②市場平均が右肩上がりじゃなきゃ意味がない

明らかに優秀な銘柄群が存在していたり、市場平均自体の成績が冴えなくなっていれば、インデックスは魅力のない投資先になってしまいます。

そしてそんな時期が長く続くと、人々はこのように考えます。

「インデックス投資は終わった」

しかし我々インデックス投資家は、インデックス投資が終わった始まったという旬によって左右される投資法ではないということを理解していかなければなりません。

例えより良い投資先があったとしても、それが永遠に続くか分からない。逆に悪い投資先であったとしても、その不調がずっと続くとは限らない。

これらの信念の元、どんな時でも分散投資を徹底する覚悟が必要です。

また、市場平均が右肩上がりでないのであれば、そもそも勝ち続けるのはほぼ不可能であるという理屈が成り立ちます。

なぜなら市場平均が右肩上がりでないのなら、それはゼロサムゲームないしマイナスサムゲームであるという前提が成り立ってしまい、丁半博打のギャンブルに等しい投資先になってしまうからです。

市場平均がマイナスになるような市場で勝ち続けるのは、上記で記した金融市場の性質も相まって非常に困難なゲームになることでしょう。もちろん一定数勝ち続ける人が存在することは否定できませんが。

しかし株式や債券というのは資本主義に深く組み込まれた金融システムであり、今後も緩やかに成長を続け投資家にリターンをもたらしてくれるであろうという予想を否定する人はほとんどいないでしょう。

逆にこれを否定する投資家がいれば、果たしてどんなポートフォリオを組んでいるのか興味があります。

もしインデックス投資が不利になる状況を考えるとしたら、投資家達の成績が中央値≻平均値になった時でしょう。

多数の投資家が市場平均に勝てるようになって、少数の投資家が市場平均にぼろ負けする未来です。確かにこの状況なら、インデックス投資で平均点を取っても人並み以下の成績なってしまい、存在価値もなくなってしまうでしょう。

しかしこのような未来は、金融市場のシステムと人間の群集心理を考えれば、あり得ない推測に過ぎないでしょう。

結局のところ、インデックス投資の終わり＝資本主義経済の崩壊を意味していることに等しく、インデックス投資が特別不利になるという時代は一生来ないでしょう。(これはインデックス投資の定義上必然でもある)

インデックス投資は滅びぬ！何度でも蘇るさ。

見ろ、指数がゴミのようだ！(これはダメなやつ)

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つみたて大佐

先日投稿した記事がちょっとした反響を呼んでいたので、補足記事を書いてみました。

参考記事「VTや楽天VTへの投資は正しい国際分散投資といえるのだろうか？」

先に読んでいただくことをオススメします。概要としては、VTのような時価総額加重平均のインデックスファンドは、構造的に先進国株の比率が高くなっているため、バランスが良いとは言えないという内容です。

特に、経済力でアメリカに迫る中国株の比率はたった3％であり、ロシア・インド・ブラジル・南アメリカのような新興国を全部足しても10％程度です。

もちろん今後は増えていくと思われますが、現時点の経済力と照らし合わせても非常に歪です。GDPでは新興国は既に世界の半分弱を占めています。

したがって、巷で言われるようなアメリカ中心の資本主義が崩壊する可能性まで視野に入れるのであれば、VT1本という選択は非常にリスキーということになります。

一応誤解のないように説明しておきますが、つみたて次郎はVT1本という選択肢を批判しているわけではありません。

現実問題として、VTが弱点を抱えていることは間違いありませんが、じゃあどうすればいいのか？といわれてしまったら答えることができません。

つみたて次郎は、VTへの投資を「市場の効率性に賭ける投資法」だと思っています。

市場の効率性とは、「効率市場仮説」の基づく考え方であり、次のような理論です。

全ての株式は、現在の財政状況や収益性・将来の成長率や株主還元を織り込んで株価がつけられており、株価は常に適正価格になっている。
したがって特定の銘柄選定により、超過リターンを得ることはできない(難しい)

結局、いい株にはいい値段がついて、悪い株には悪い値段がついてしまうので、どの株を買ってもリターンには大差ないという理屈です。

参考記事「AMZNとGEの期待リターンは同じ？」

「猿ダーツ理論」という面白い概念もあります。猿がダーツを指して選んだテキトーな銘柄で組んだポートフォリオでも、プロが安定して勝つのは至難というデータがあります。

当然、世界にはバフェット氏やレイダリオ氏のように勝ち続ける投資家がいますので、完全に市場が効率的とは到底言えません。

しかし、多くのアクティブファンドや個人投資家が長期で市場平均に勝てない以上、かなりの程度効率的だということができるはずです。

究極的には、アメリカが天下を取ろうが、中国やロシアが天下を取ろうが関係ないということです。

株式のリターンは、「期待と実績の差」によって生まれます。

それを踏まえれば、経済力に基づくバランスで保有するのではなく、株式市場という箱を基準として投資を行う時価総額加重平均インデックスファンドは、市場が効率的であるという前提の元最善の投資先となります。

しかし、本当に市場が効率的であれば、バブルや暴落などは発生しません。バリュー・モメンタム・小型株といったアノマリーの存在もただの偶然ということになってしまいます。

ですが、現実にはバブルも暴落も発生するし、特定の銘柄が大きくアウトパフォームするのも日常茶飯事です。市場は完全に効率的とは到底言えない状況です。

仮に市場があまり効率的でなかったとしても、時価総額加重平均であればその成績は常に平均点です。

そのため、市場そのものがプラスリターンであり続ける限り、特別不利になることがないというのも大きな強みです。

これらを踏まえれば、時価総額加重平均に基づく全世界株式への分散投資は、非常に優秀な戦略の1つです。

主観が一切入り込まない鉄壁のポートフォリオです。極論かもしれませんが、全ての投資戦略はVTに勝てるかどうかで考えるべきだと思っています。

参考記事「全投資家のベンチマークはVTだ！」

もしVTへの投資が失敗に終わるとすれば、次のような理由が考えられます。

①株式市場の成長が止まる

インデックス投資は、当然ながら指数が右肩上がりでなければリターンを得ることができません。過去200年では多くの国で株式は右肩上がりでしたが、その前提が覆る可能性もゼロとは言い切れません。

②世界経済の成長が止まる

①と被りますが、経済成長が「投資家の予想をはるかに超えて」停滞した場合、株価は下がり続けます。逆に言えば、投資家が予想できる範囲の停滞・衰退であれば株価が調整されるので問題ありません。

予想をはるかに超えてというのがミソで、世界的な自然災害や核戦争による資本破壊・大規模な感染症による人口減少などが大きなリスクとなります。

③新興国が想定以上に成長する

VTには、新興国がわずか10％しか含まれていませんが、今後はアメリカに並び世界経済の主役になることが予想されています。新興国が成長すること自体は問題ありませんが、アメリカ含む先進国を圧倒するような事態が発生すれば、VTの90％を占める先進国部分に悪影響をもたらす可能性があります。

いずれにせよ、新興国が「投資家の予想をはるかに超えて」成長することが大きなリスクの１つです。

④新興国が先進国化せずに成長する

投資家は、先進国・新興国という括りで投資国を考えることが多いです。そして、新興国はいずれ先進国になるだろうといわれています。

しかしつみたて次郎は、「新興国が先進国にならずに成長を続ける」というシナリオも十分あると思っています。アメリカ主導の自由経済が衰退し、中国のような国家主導の経済が主流となった場合、投資家にとっては大きな問題となります。

あくまで株式は、需要と供給に基づき自由に売買されることにより市場の効率性が保たれます。その前提が崩れ、売買の制限や市場閉鎖などの介入が行われてしまえば、適正な株価を計算するのが困難になってしまいます。

また、株主利益を軽視した無秩序な増資や上場廃止などが行われるようになってしまえば、インデックス投資家・アクティブ投資家問わず大きなダメージを受けるでしょう。

分かりやすく言えば、株式市場が右肩上がりになる仕組みが崩壊し、株式投資がプラスサムゲームでなくなる可能性が飛躍的に高まることになります。

まとめ

結局のところ市場が効率的であろうとなかろうと、時価総額加重平均の全世界株式に投資するのが最も無難であるという点には変わりありません。

新興国が急成長する可能性もありますが、新興国株を足すというのは、各投資家の主観が入ってしまうことを意味しており、その比率については議論を生んでしまうことになります。

その他、企業分析に基づいたファンダメンタルインデックスや、特定の属性にフォーカスしたスマートベータ指数等もありますが、結局これらも市場平均に勝てるかどうかは分かりません。

結局平均点を取るには時価総額加重平均が唯一であり、その優位性が揺らぐことはありません。

もし世界の株式市場が右肩上がりという前提が崩れるのであれば、そもそも何に投資しても長期で勝つことは難しいでしょう。ギャンブルで勝とうとするのと同じです。

VTは、市場が効率的なら唯一の正解となり、効率的でなくても常に中立を保つという、非常に優れた投資先です。

そのため、「VTに勝つのは簡単だ」などという投資家の言うことは話半分で聞くようにしています。

「VTは最強のボスである」という視点を持って、市場平均に勝つための戦略を練っていきたいですね。

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VT次郎

インデックス投資家に非常に人気の高い商品に、「バンガード・トータル・ワールド・ストック(VT)」があります。

海外ETFの１つで、投資対象は「全世界のあらゆる株式」です。

米国から新興国、大型株から小型株まで文字通り全てが投資対象になっており、株式市場の99％以上をカバーしています。

インデックス投資は、市場の平均点を得ようとする戦略ですので、可能な限り幅広い銘柄を時価総額に合わせて保有するのが一つの理想です。

つまりVTに投資するだけで、教科書通りのインデックス投資が完結してしまうということになります。

そしてその人気が高いVTを、投資信託としてパッケージ化したのが「楽天・全世界株式インデックス・ファンド(通称：楽天VT)」です。

この２つは、長期投資における最適解ともいえる金融商品です。

日本人投資家では、日本株や米国株に偏っている人がいますが、全世界のうちどこが成長するかは分からないから、幅広く国際分散すべきという意見もあります。

そんな時に、このVT(楽天VT)というのはよく引き合いに出されることが多いです。つみたて次郎は現在米国株集中投資ですが、「全世界に分散投資するべき」という主張も十分理解できますし、常に意識している点でもあります。

次のような主張はよく見かけますね。

米国も日本も1つの国に過ぎないのだから、中国やロシアなど新興国が覇権を握ることも考えて、全世界にバランスよく投資すべき。そうすることで、世界経済の成長をしっかり享受できる。

この主張そのものはつみたて次郎も納得できます。しかし、この主張の実践方法にVTを例に挙げるのには疑問です。

なぜなら、VTなどの時価総額加重インデックス指数は、新興国への投資はごく一部に過ぎないからです。

世界には、未上場の大企業や、国営企業もたくさんあります。これらは当然VTには含まれません。

また、上場企業であっても、その大部分を一部の固定株主が保有しているというケースもあります。

参考記事「浮動株調整後時価総額基準とは？」

この調整により、新興国への投資比率は極端に低くなります。

浮動株調整後時価総額では新興国株は全体の10％程に過ぎません。経済力を示すGDPでは全体の40％近くになっていることを考えるとかなり不自然です。

参考記事「GDP基準 vs 時価総額基準 」

「全世界の経済成長に賭ける」というのであれば、全ての株式を保有するだけでは意味がありません。適切な比率でベッドすることが大切ではないかと思います。

したがって、本当に米国主導の資本主義経済が破綻するところまで視野に入れているなら、VT1本というのはいささか不十分ではないかというのが本記事での主張です。

世界経済2位の中国株が全体のたった3％程度では、米国が没落した時のリスクヘッジとしては機能しません。

したがって、「世界経済の成長に賭ける」という主張がしたいのであれば、一般的な国際分散よりも新興国株を高い割合で組み込む必要があるはずです。

しかし、新興国は下落リスクが大きいので、あまり比率を高めすぎることは推奨されていません。また、どのくらい増やすかという主観が入り込んでしまうのも大きな問題点です。

時価総額基準のインデックス指数投資は、「世界経済の成長に賭ける」のではなく、「市場の効率性に賭ける」投資法だと思っています。

上記では米国が没落したらというケースでしたが、究極的にはどこの国が成長しようがインデックス投資家には関係ないはずです。市場の価格形成が正しければ、成長国であっても衰退国であってもそこそこのリターンに落ち着きます。

世界経済の覇者から没落し、米国に立場を奪われた英国も、株式リターンではかなり良い成績になっています。

「世界の株式市場を丸々保有する」というのがVTなどの時価総額基準インデックス指数の特徴であり、「全世界の株式をバランスよく保有する」ということではないという点には注意が必要かもしれません。

そもそもですが、上場している株式会社ではなく、未上場の多国籍企業や国営企業が世界経済を支配するなんて言う未来もあり得ないとは言い切れません。

究極的に投資家は、「上場企業が世界経済を支配する」という未来に賭け続けていることになります。

経済活動を行う全ての組織が上場株式会社ではない以上、本当の意味で世界経済の成長に賭ける方法は存在しないのかもしれませんね。

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トータル・ワールド・次郎

先日3月14日、問い合わせより読者様からご質問をいただいたのですが、おそらくメールアドレスが間違っているため返信できない方がいらっしゃいました。

そのため、当記事を持って回答とさせていただきます。

質問の趣旨は、「個別銘柄では配当が出るが、インデックスファンドの場合はどうなるか？」といった内容でした。

いずれも正しい推測をされていましたので特に問題はありませんでしたが、せっかくですので掘り下げて説明してみようと思います。

まずインデックスファンドというと、基本的にはETFと投資信託に分類することができます。

ETFは、個別銘柄のように市場で売買でき、原則として分配金は必ず発生します。

例えば、バンガード・トータル・ストック・マーケット(VTI)の場合、米国市場に上場する約4,000銘柄の株式インデックスと連動するように運用されています。

そしてETFの保有者は、約4,000銘柄を保有していると同等の権利を得ることができ、各銘柄から発生する分配金を受け取ることができます。

投資対象そのものが無分配株などでない限り、ETF側で発生した分配金はそのまま各投資家に配られるイメージでよいかと思います。

その一方、投資信託の場合、分配金をどう扱うかは各運用商品ごとに違っています。

分配金をそのまま配る商品、ファンド内で発生した分配金以上を配ってしまう商品(いわゆるタコ足配当)、一度分配金として吐き出した後即再投資する商品、そもそも配当金を出さない商品などです。

インデックスファンドの場合、明言はされていませんが事実上分配金を出さない無分配型が多いです。

VTIに投資するだけの投資信託である楽天・全米株式インデックス・ファンドを例に挙げると、運用会社は実際に皆から預かった資金を使ってVTI(ETF)を保有しているので、ファンド内では定期的に分配金が発生しています。

現時点では推測に過ぎませんが、おそらく分配されることはなくファンド内で再投資されると思われます(万が一分配金が出たらブーイングの嵐になりそう)

そしてファンド内で再投資されることによって、投資信託の基準価格が上昇します。

もし楽天VTIが分配金を一切出さない方針であれば、次の2つの行動はほぼ同じ意味を持ちます。

・本家VTI(ETF)を買って、分配金が出るたびに再投資する(保有株数が増える)
・楽天VTI(投資信託)を買って、そのまま放置する(基準価格が上昇する)

無分配型の投資信託を選べば、ファンド内で発生した分配金は自動的に次の投資資金として活用されますので、手動で再投資しなくてもよいというメリットがあります。

逆に定期的に分配金を現金として受け取りたい場合、無分配型を選んでしまうと強制的に再投資されてしまいますので、その都度売却するという手間が増えて面倒です。

そのため、ETFのように定期的に分配金を出すタイプのインデックス型投資信託の需要もあるかと思うのですが、日本ではあまり売っていないのが不思議です。

そしてこれが、無分配型投資信託の分かりづらさを助長しているともいえます。

シンプルに考えるのであれば、次の2点だけ抑えておけば十分です。

①日本で売ってるインデックス型投資信託の多くは無分配型
②無分配型の場合、ファンド内で発生した分配金は再投資されている

また、無分配型ではなく分配金再投資型という似ているようで違う区分もありますので、詳しくは参考記事をご覧ください。

参考記事「投資信託における無分配型と分配金再投資型の違い」

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最近ではインデックスファンドが数多く販売されていますが、その多くは時価総額基準で構成比率が決められています。

時価総額とは、ざっくり株価×発行株式数で求めることができ、簡単に言うと「その会社を買うのにいくら必要か」といった目安になります。

市場で評価された企業価値＝時価総額と考えていいでしょう。規模の大きい大企業や成長率の高い企業ほど時価総額は大きくなり、反対の場合は小さくなります。

しかし多くのインデックスファンドは、厳密に時価総額の比率を反映しているわけではありません。

インデックスファンドでは、通常「浮動株調整後時価総額基準」が用いられています。

浮動株とは、ごく一般に市場に流通していて、投資家同士で売買が可能な株式のことを指します。

反対語は固定株と呼ばれ、政府が保有していたり創業者が保有していて、市場に流通する可能性が低い株式のことを指します。

イメージの通り、自由経済が活発である米国株では浮動株比率が高く、政府規制の多い中国等の新興国株では浮動株比率が低いです。

そのため、浮動株のみで構成比率を計算する「浮動株調整後時価総額基準」では、相対的に米国株は多め、新興国株は少なめとなります。

そのため、楽天VT等の全世界株式では、企業の時価総額に対して新興国株が少なめになるという特徴があります。

なぜ多くのインデックスファンドが浮動株調整後時価総額基準を用いるかというと、簡単に言えば多額の資金を運用するのに都合がよいからです。

例えば、時価総額が全く同じ企業が２つがあるとします。

それぞれ株式会社A、Bとし、株式会社Aは浮動株比率100％、株式会社Bは浮動株比率10％とします。

もし浮動株関係なく時価総額に合わせてインデックスを構成する場合、AとBは同額ずつ保有する必要があります。

Aについては、全部市場で売られているので簡単に買い集めることができますが、Bは全体の10％しか流通していないので、自分の注文で価格を釣り上げてしまったり、そもそも買い集めることができなくなってしまうかもしれません。

もし上記のケースで浮動株調整をしない場合、株式市場全体の10％以上をパッシブ運用をすることは不可能です。

なぜなら、そのためにはAもBも時価総額の10％分を買い占める必要がありますが、Bを10％買い占めたら市場からB株が無くなってしまうからです(笑)

今や世界の株式市場の20％がパッシブ運用されている時代ですから、あながち笑い話にもなりません。

これが浮動株調整後であれば、下記の様に買い占めるだけで問題ありません。

A株…浮動株100％×10％＝全体の10％
B株…浮動株10％×10％＝全体の1％

当然ですが、浮動株調整をする場合はA：Bの比率は10：1になります。

この調整により、時価総額は一緒でもンデックスファンドに組み込まれる比率は大きく変わることになります。

この調整は運用会社にとっては明らかなメリットとして働きますが、投資家にとっては果たして適切なのかという疑問があります。

はっきりとメリットデメリットを区別することはできませんので、浮動株調整肯定派・浮動株調整否定派の立場から考えてみます。

浮動株肯定派

・浮動株比率が低い国や地域は株式市場が小規模で未発達なことが多く、比率が自動的に小さくなるのは良い調整。
・効率市場仮説を信じるのであれば、そもそも売買されない固定株を含めないのは当然。

浮動株調整否定派

・市場に流通しているかどうかは株式リターンとは関係なく、固定株を除外する理由にはならない。
・時価総額が同じ(＝市場での評価は同等)なのに比率が違うというのは、バランスの良い分散投資といえるのか。

どちらも個人的な意見を疑問形式でぶつけただけですので、参考程度でお願いします。

どちらが良いかという結論は出ませんが、単純に現状だけで考えてみましょう。

サンプルとして、米国株と中国株でデータを比較しています。

それぞれの全世界株式に占める割合は次の通りです。

※浮動株調整前は2016年、浮動株調整後は2017年時点。

米国株は浮動株調整をすることで14％も比率が上がりました。

それに対し、中国株は大きく比率が減少しています。中国株は浮動株比率が非常に低いため、このような結果になっています。

これを踏まえると、浮動株調整後時価総額基準で組まれたインデックスファンドというのは、果たして正しい世界分散投資といえるのかという疑問が生じます。

VTなどの浮動株調整後時価総額基準インデックスは、あくまで株式市場への分散であって、世界経済への分散とは少し違うような気がしています(ニュアンス伝わりますかね？)

例えばですが、もし米国が本格的に没落し、中国のような政府主導の経済が台頭するのであれば、中国株が全体のたった3％というのはとてもリスクヘッジになるとは思えません。

現状では浮動株調整前の比率で投資できる金融商品はほぼありませんが、先進国株と新興国株の比率を決める際には、浮動株について一度考えてみるのもよいかもしれません。

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突然ですが私はインデックス投資家です。当ブログの読者様も、インデックスファンドを保有している方が多いかと思います。

インデックスファンドを言葉で説明すると、「パッシブ運用を行い、特定の指数に連動するように設計されたETFや投資信託」となります。

ようするにS&P500やMSCIコクサイのような指数に採用されている銘柄を全部持ちますよということです。究極の分散投資ともいえる投資法です。

インデックス投資法最大のメリットは、必ず市場の平均リターンを得ることができることです。全部持っていれば当然平均になります。

また、株式というものは特定の爆益銘柄(去年だとBAやCATなど)が平均を大きく引き上げるため、平均値が中央値よりかなり上にくることになります。

投資における平均とは、確実に上位50％の中に存在する優秀な成績なのです。

しかし最近では、このインデックス投資を行う人が増えすぎることで、市場の価格調整機能が歪んでいるという指摘があります。

インデックス投資が有利であるといわれている理由の一つに、「市場仮説効率性」というものがあります。

世の中のニュースや出来事が瞬時に株価に織り込まれるため、いかなる分析をしても超過リターンを得ることができないという仮説です。つまり、アクティブ投資家で儲けることは不可能という極論です。

もちろんアクティブ投資家で安定的に儲ける人も一定数はいますから現実的ではありませんが、おおむね効率的だろうという意見が多いです。

そのため、大体正しいであろう市場に乗っかってリターンを得ようとするのがインデックス投資ということなのですが、みんながインデックス投資を行ってしまったら、誰も株式の分析をしなくなってしまうため、市場の効率性は下がってしまいます。

インデックス投資家が増えるほど市場の効率性は下がることになります。最悪、株式市場全体のリターンが悪化することにつながってしまいます。

インデックス運用は間違いなく株式市場全体のリターンに悪影響を及ぼすと思うが、インデックス投資をやらない理由にはならない。
みんなが自白しているのに、自分だけ黙秘する必要はない。#投資家のジレンマ

— つみたて次郎(1ドル=100円) (@siegeljiro) 2018年2月18日

ですが、インデックス投資が市場を歪めるとして、その歪みはインデックス投資家だけでなく、アクティブ投資家にも悪影響を及ぼすはずです。

市場がいくら歪み切ったとしても、インデックス投資の成績は必ず平均です。

市場が効率的でなくなっていくということは、すなわちアクティブ投資家の勝ち組と負け組の差がはっきりするだけです。

インデックス投資が市場を歪めリターンを下げてしまうのならば、アクティブ投資家全体の平均リターンも下がります。

これはまるで囚人のジレンマです。

みんなが合理的な行動をすることで、全体の利益を損なう状況になるというゲーム理論です。

みんながアクティブ投資家になり必死に株や企業を分析しまくれば市場は最大限効率化されますが、効率化された市場ではアクティブ投資家が設ける余地が小さくなります。

そこで誰かがこっそりインデックス投資をしようとすることで市場は歪み、結局みんなが損することになります。

みんながアクティブ投資(囚人のジレンマでいう黙秘)をすれば理想だけど、みんなが自分の利益を考え出すとインデックス投資(囚人のジレンマでいう自白)を選択してしまうということになります。

まぁ必ずしもインデックス投資(自白)をすれば最大限の利益が得られるとは限らないので厳密には違いますが、インデックス投資家の悪影響を全体が受けるという意味では似ています。

とはいえ、みんなが自白しているのに自分だけ黙秘しているのは絶対NGですから、例えインデックス投資が悪者だとしても敬遠する必要はありません。

インデックス投資が市場を歪めるという理論は、インデックス投資全体を批判するうえでは的を得ていますが、個人がインデックス投資をやめる理由にはなりません。

インデックス投資はモラル違反かもしれませんが犯罪ではありませんから、皆さん堂々と自白していきましょう(笑)

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