本日2018年10月28日より、楽天証券で楽天カード決済が可能になりました。

概要については参考記事をご覧ください。

参考記事「楽天カードで投信の積立が可能に！ポイント還元1％分もしっかり再投資可能！」

クレジットカードによる投信買付自体はこれまでも可能でしたが、ポイントがもらえるのは前代未聞です。

1％と非常に高い還元率となっていますが、月額5万円までという制限がついています。

つまり最大で5万円×1％＝500ポイントを毎月ゲットできるということになります。

さっそくつみたて次郎も積立設定を行いましたので報告いたします。

締め切りと引き落とし日について

クレジットカード決済という都合上、締切日・積立日・引落日が全部バラバラになっています。

出典「楽天証券」

積立日は毎月1日に固定されてしまいますが、それを差し引いても1％のポイント還元は有り余るメリットです。

実際に積立された後に決済となるため、1ヵ月近く支払いを遅らせることができる点も魅力的です。

積立設定について

楽天証券の積立設定画面に、楽天カード決済という選択肢が追加されています。

出典「楽天証券」

毎月5万円までを上限に積立設定を行うことができます。登録できるクレジットカードは当然ながら楽天カードに限定されています。

ポイントを次の積立に充てることができるため、無駄がありません。

早速つみたて設定を行いました

つみたて次郎という名に恥じないよう、即積立設定を行いました。

出典「楽天証券」

とりあえずお試しで2種類1万円ずつ設定してみました。

あくまで検証用なので、すぐにやめると思います(笑)

楽天証券でつみたてNISAを始めるのは来年からなので、特定口座での積立です。

楽天カード決済は特定口座や一般口座だけでなく、つみたてNISAや一般NISAでも可能になっています。

未検証ですが、5万円以下であれば複数区分を組み合わせて積立可能かと思われます。(多分)

例えば毎月5万円投資するとして、3万円はつみたてNISA・残り2万円は特定口座といった具合です。

投信積立するなら検討したい

基本的には楽天カード決済で投信積立することでポイントがもらえるというだけの話です。

特につみたて次郎のように投信積立を普段から行っている人であれば、決済手段を変更するだけでポイントがもらえてしまうのですから、活用しない手はありません。

ポイントも無駄なく再投資できるのも、コンパクトに完結していて美しいです。

SBIなどの他証券会社が類似サービスを発表する可能性もありますが、ポイント面で楽天に勝つのは難しいと思われます。

つみたて次郎も来年からは楽天証券×つみたてNISA×楽天カード決済で投信積立を行っていく予定です。

上記画像をクリックすると、楽天カード申請ページに進みます。

上記画像をクリックすると、楽天証券口座開設ページに進みます。

ブログ村ランキング
投信積立は楽天証券で！

興味深い記事がありましたので紹介します。

外部リンク「金融機関が絶賛する「ドル・コスト平均法」は大いなるペテン…？」

経済評論家である萩原博子氏が、「ドル・コスト平均法」に対する痛烈な批判を行っています。

しかしその内容にあまりにも疑問点が多いため、投信クラスタを中心に多数のツッコミがでています。

今回は、記事の疑問点について考察していきたいと思います。

ドル・コスト平均法のおさらい

当ブログを読んでいる方であれば既にご存知かと思いますが、定期的に同額ずつ同一の商品を買付する投資法のことです。

必然的にドル・コスト平均法=定額積立投資となります。

同額ずつ買付することにより、変動の激しい資産であっても取得単価を平均化することができます。

また、自然と安い時の多く買付・高い時に少なく買付という行動を取ることができます。

その反面投資資金を徐々に投下していくことになるため、右肩上がりに成長する資産であれば序盤に一括投資したほうが高リターンになります。（当たり前の話ですが）

純金積立に対する批判

ここから本題に入ります。記事の最初では、純金積立を例に積立投資に関する問題点が書かれています。

記事より一部引用します。

　難しいのは、通常の「金」なら、買った時よりも値上がりしたところで売れば儲かりますが、「純金積立」は、そう都合よくはいきません。なぜなら、毎日コツコツ買っているので、いくらで買ったのかが把握しにくい。損得がわかりにくい商品なのです。

出典「Yahoo!ニュース」

把握しにくいかどうかは別として、損益が分かりにくいというというのは一理あります。

ただしこれは積立投資の弱点というよりは、買付機会が多くなることが原因のような気もします。

引用文では毎日積立を前提にしていますが、ドル・コスト平均法であれば毎月くらいの積立でも十分すぎるほど機能します。

毎月1回定期的に買い付けしている人と、毎月1回タイミングを見て買付している人では同じような状況です。

記事全体の傾向として、ドル・コスト平均法に対する批判というよりは値上がりを前提にしたバイアンドホールドへの批判になっている気がします。

プロの投資家こそドル・コスト平均法?

再度引用します。

　大量のお金を扱うプロの投資家が、いちいち市場への目配りができないので「ドル・コスト平均法」を使って毎日平均的に買ってコストを安定させるというような思惑で使うなら悪い方法ではないかもしれませんが、個人投資家で、投資できるお金が1000万円以内の人なら、もっと目配りして利益を上げる方法はいくらでもあるはずです。

出典「Yahoo!ニュース」

個人的には全く逆だと思います。

投資のプロが専業個人投資家を指すのかファンドマネージャー等を指すのかは分かりませんが、どちらにせよ市場への目配りが一番必要な職業の方でしょう。

大量のお金を積立するために待機していたら大きな機会損失です。

そもそもドル・コスト平均法はリスクを下げる投資法ではなく、一種の精神安定剤としての側面が大きいです。

少なくともプロが積極的に採用する投資法ではありません。

ドル・コスト平均法のコスト

記事の結論としては、次のようにまとめられています。

少なくとも、値上がりした時には買わないというルールを決めれば、「ドル・コスト平均法」には勝てます。

ただ、売る側にとっては、「ドル・コスト平均法」を錦の御旗に掲げれば、手間がかからず毎回必ず手数料が入ってくるという大きなメリットがあります。しかもノーリスクで。

出典「Yahoo!ニュース」

前者については、正確に言えば「ドル・コスト平均法に負けない」だと思います。

「値上がりした時に買わない」というのは、早い話リスク資産への投資額を減らしているにすぎず、「現金でずっと持っていれば負けない」といっているようなものと同じことです。

投資の世界では、値上がりした後にさらに上がることがしばしばあります。

そのような買付を躊躇してしまうような時でも機械的に買い付けできるのがドル・コスト平均法の強みともいえます。買付口数(株数)は控えめになりますが。

後者については、現在においてはあまり当てはまりません。

現在の投資信託の多くは、少額から買付することが可能であり、購入時手数料は買付額に応じて定率になっていることがほとんどです。

手数料が買付額×○％であったり、そもそも手数料がないノーロード投資信託が主流になっている現状では、定期的な買い付けが発生することは金融機関にとって大きなメリットになり得ません。

保有中に発生する信託報酬であれば、チマチマ積立してもらうより一括で投資してもらったほうが多く手数料を徴収できます。

確かにドル・コスト平均法を顧客が採用すれば定期的な資金流入が期待できるという面はありますが、高手数料商品に一括投資してもらったり回転売買してもらったほうが金融機関にとってはより好都合でしょう。

金融機関側にとっても、ドル・コスト平均法を推奨するインセンティブがあるとはあまり思えません。

ドルコスト平均法自体は疑問

ドル・コスト平均法を批判する萩原博子氏の記事を批判してきましたが、つみたて次郎も実はドル・コスト平均法に対しては懐疑的な立場を取っています。

つみたて次郎の名前にある「つみたて」とは、サラリーマンが余剰資金をひたすら積み立てしていくという意味であり、ドル・コスト平均法とは直接関係がありません。

定義上のドル・コスト平均法は、まとまった資金を徐々に投下していく投資法に過ぎず、待機資金を持つことによる機会損失や、金融資産に対するリスク資産の割合がどんどん増えていくことから、リスクコントロールが難しいという欠点があります。

ドル・コスト平均法に対する正しい批判としては、インデックス投資クラスタでも有名な経済評論家である、山崎　元氏の記事が非常に分かりやすいです。

外部リンク「ドルコスト平均法について整理する」

ドル・コスト平均法は良い面も悪い面も誤った認識が広まっているイメージがあるため、特に注意して情報を取捨選択していきたいですね。

ブログ村ランキング
つみたて次郎A

2018年10月27日より、楽天証券にて楽天カードによる投信積立ができるようになります。

外部リンク「投信積立で楽天カード決済が可能に！2018年10月27日スタート！」

楽天カードは、ポイントがザクザク貯まるクレジットカードで、ポイント還元率は最低でも1％と非常に高い水準になっています。

投信のカード決済は珍しい

投資信託の積立は、証券口座または銀行口座からの引き落としが一般的で、クレジットカードで購入できる証券会社は非常に少ないです。

実はこれまでも、楽天証券では楽天カード決済で投信を買うことは可能でしたが、クレジットカード利用扱いにはならず、ポイントも付与されないという状態でした。

そのため、あえてクレジットカード決済にするというメリットはほとんどありませんでしたが、今回の発表でその常識が覆ることになります。

ポイント還元率1％の素晴らしさ

通常の買い物等で楽天カードを使うと、利用金額の1％相当額がポイント還元されます。(キャンペーンなどでさらに上乗せの場合も)

楽天カードで投信を積立する場合もポイント還元率1％が付与されるとのことですので、実質的に投資額の1％がキャッシュバックされるような状況になります。

ただし、あくまで新規投資額に対して単利的に発生するものに過ぎないため、信託報酬など毎年発生するコストと直接比較できない点には注意が必要です。

とはいえ、現在多くの低コストファンドの信託報酬が0.1％単位になっていることや、競合商品同士の差が0.01％しかない現状を踏まえれば、例え単利であっても「1％」という数字は強烈です。

細かい計算を無視すれば「信託報酬が10年の間0.1％オフ」とほぼ同等のコスト削減効果がありますので、いかに素晴らしいサービスであるかが良く分かります。

楽天スーパーポイントなので投信買付が可能

還元されるポイントは楽天スーパーポイントとなるため、使い道に困ることはあまりないでしょう。

また、楽天スーパーポイントは楽天証券内で投信の購入代金に充てることができるので、スムーズに再投資することが可能です。

10,000円を出せば10,100円分の投信を積立できるようなものであり、ポイントの発生から使用まで証券口座内で完結できる点が分かりやすいですね。

積立可能額は月額5万円まで

楽天カード決済よる投信積立は、月額5万円が上限になっています。

年間だと60万円までとやや低めの設定ですが、サービス内容を考えればむしろ頑張っているほうだと思います。

仮に60万円の積立投資を行った場合、獲得できるポイントは60万円×1％=6,000円となります。

つみたてNISA・一般NISAも対象

通常の特定口座だけでなく、つみたてNISA及び一般NISAでの積立も、楽天カード決済によるポイント還元が可能になっています。

楽天カード決済による投信積立の年間上限額は60万円ですので、つみたてNISA(上限40万円)は全額収まりますし、一般NISA(上限120万円)でも半分はカバーできる計算になります。

特につみたてNISAは、少額の投信積立が前提になっている制度であるため、今回のポイント還元サービスとばっちり噛み合っています。

また、対象商品に厳しい制限がかかっているため各証券会社の差があまりなく、現状は楽天証券とSBI証券がほぼ横並びで2強という状況でした。

参考記事…【つみたてNISA】楽天証券とSBI証券を比較

しかし今後は、ポイント還元という明確なアドバンテージが生まれたので、楽天証券が頭2つ分くらいリードしたのではないかと思います。

つみたて次郎の感想

楽天カード決済による投信積立自体はみんなが予想していたかもしれませんが、通常通り還元率1％据え置きというのは非常に驚きました。

これだけでもお腹いっぱいですが、まさかのつみたてNISAも対象というのはとても大きいです。

投信積立を検討している多くの人にとってつみたてNISAは合っていますし、毎月積立するだけでポイントが発生するのはとてもオトクです。

SBI証券含め他社が追随すれば話は別ですが、楽天証券以上のポイント還元率を提示するのはほぼ不可能でしょう。

株式等と違い投資信託は、ネット証券なら売買手数料無料(ノーロード)が基本ですので、ポイント還元率くらいしか差別化する要素がありません。

そして今回、楽天証券はダブルスコアで他社を突き放しました。

特定口座・つみたてNISA・一般NISAで投信を購入する場合、楽天カード決済で楽天証券1択という状況がしばらく続きそうですね。

参考記事…つみたてNISA×楽天カードで資産運用

上記画像をクリックすると、楽天カード申請ページに進みます。

上記画像をクリックすると、楽天証券口座開設ページに進みます。

ブログ村ランキング
投信積立は楽天証券で！

今年からつみたてNISAが始まったこともあり、「積立投資」というフレーズが広がってきています(多分)

しかし、ポートフォリオ理論に基づけば、積立投資という行動そのものに大きな意味はありません。

参考記事「つみたてNISA＝積立投資という考えを捨てよう」

もちろん給与収入で生活しているサラリーマン等の場合、基本的に毎月投資資金を得ることになりますので、結果的に積立投資になってしまうという事情もあります。

そして積立投資の王道ともいえるのが、ドルコスト平均法です。

定期的に同額ずつ積立していくことにより、安い時に多く・高い時に少なく買うという行動を自然に取ることができます。

また、下記の魅力的なフレーズで顧客を呼び寄せる魔法としても働きます。

評価額が上がったら資産が増えて嬉しい・下がったらたくさん買えて嬉しい

一見理にかなっているようですが、つみたて次郎は大嫌いな考え方です。

資産が上がって嬉しいのであれば、資産が下がるのは悲しいはずです。

もちろん感情をコントロールするための方便として考えればいいですが、実際にはそんなことありませんので解説していきます。

ほとんどの長期投資家は、投資している資産が右肩上がりで成長することを前提としています。

特に株式の場合、平均回帰性がとても強いため、高リターンが続けば低リターンが続き、低リターンが続けば高リターンが続くことが歴史的に繰り返されています。

次のグラフを見てみましょう。

無分配型投資信託を仮定して、AとBという商品を設定してみました。

過去5年間の評価額は次のように推移していました。

1年目に一括投資した場合、どちらが成績が良かったかはすぐ分かります。

100→120に変化した投資信託Aです。

しかし、ドルコスト平均法で積立した場合は別です。

計算は端折りますが、毎年20ずつ(＝全体で100を投資)した場合、それぞれの成績は次の通りです。

投資信託A→88
投資信託B→約129

投資信託Aはボロ負けしているうえに元本割れしています。

上記に注目すると、投資信託Aは中間の3年目に天井になっているのに対し、投資信託Bは底になっています。

投資信託Bは2年目3年目に取得単価を下げていくことができたので、元値まで戻らなくてもリターンを得ることができました。

これ自体は積立投資自体の特徴ですから何も問題ありませんが、最大の問題は、投資信託Bのようなケースばかりを強調してドルコスト平均法の優位性を説明する場合が多いことです。

投資信託Bの場合、5年目に元の値段まで戻っていませんが、結果としてリターンは出ています。

この現象に注目すると、一括投資なら損してたけど積立投資なら得だったよというセールストークが誕生します。

投資信託Aのように、一括投資したら得してたけど積立投資なら損してたというケースを無視してね。

ドルコスト平均法を説明する資料には、ほぼ確実といっていいほど投資信託Bのように、中盤で底値になり、後半やや回復していくというチャートが載っています。

上記例はたった5年間ですが、何年間に設定しても同じことです(仮に投資期間が20年なら、10年目に天井or底になるようにすればいい)

結果として積立投資というのは、積立前半は下落したほうがよくて、積立後半は上昇したほうがいいというゲームに参加しているにすぎないということです。

もちろん一番の理想は天井知らずの右肩上がりなのですが、それが分かってるなら一括投資したほうがいいです。

参考記事「積立投資の危険性」

現実的には、投資信託Bのようなチャートを夢見て投資しているのが積立投資家ということになります。

そのため、次のように考えるのが適切でしょう。

積立前半に下落していたら嬉しい・積立後半に上昇していたら嬉しい
(積立前半に上昇していたら悲しい・積立後半に下落していたら悲しい)

つみたて次郎はまだ折り返し地点まで来ていませんので、下落を喜ばないといけない立場です。

そのため、同じ積立投資家でも、始めたばかりの人と出口が見えている人では全く違う立場であるということになります。

ですが、なぜか積立投資を始めたばかりの人が、上昇を喜んで下落を悲しんでいるという不思議な場面に出会います。

これは理論的にも感情的にも大きな間違いであり、積立投資のメリットを全部捨てていることになります。

別に上昇した時に悲しむ必要はありませんが、下落した時に悲しんでいるのは心の無駄遣いです(かっこいい)

日本の投資事情を考えれば、今はまだ下落を喜ぶべき人がほとんどなはずです。

ドルコスト平均法は理論上気休め程度の意味合いしかありませんが、人間理論だけで動く生き物ではありませんので、心理的なクッションとして働くことが最大の役目ともいえます。

たかだか投資額300万円のつみたて次郎ですが、もしかしたらドルコスト平均法が心の支えになるときが来るかもしれませんからね。

にほんブログ村
つみたて次郎

サラリーマン投資家の多くは、毎月の給料を定期的に投資に回している人が多いです。タイミング投資を行う人は別ですが、現金をあまり手元に置いておきたくない個別投資家の場合はすぐに投資資金に充てる人が多いです。

ごく少額から投資信託を積み立てているつみたて次郎のような場合は、必然と毎月積み立て投資をするようになります。

積立投資の是非

ドルコスト平均法を代表とする積み立て投資は、下落した時にも継続して投資することで、取得単価を減らすことができるとされています。ですが、実際は金融機関のセールストークになってしまうことがほとんどです。

株式などに投資する意味は、資本主義の繁栄を信じ、右肩上がりの成長を享受することです。また、投資期間が長くなればなるほどリスクもリターンも改善されるため、投資するタイミングはあまり重要ではありません。

ドルコスト平均法と配当金再投資

下落相場で取得単価を減らすのはドルコスト平均法だけではなく、株式から生み出される配当金再投資でも同じことができます。

配当金再投資とドルコスト平均法による積み立ては非常に似ており、一括投資が特別不利になるわけではありません。

ジェレミー・シーゲル氏の著書「株式投資の未来」では、次のように述べられています。

ドルコスト平均法は、配当再投資の代わりになるだろうか？答えはイエスだ。ただし、その会社が長期的に生き残ることが条件になる。

インデックス投資であれば倒産リスクはないので、前提に合う内容かと思います。

ドルコスト平均法のメリットを記した文章ですが、裏を返せば一括投資でも配当金再投資が同様の効果をもたらすとも取れます。

積み立て投資派がコツコツ積み立てしている間に、一括投資派は生み出されている配当金をせっせと再投資しているので、取得単価はどんどん平準化されていきます。この現象をつみたて次郎は「セルフドルコスト平均法」と名付けました（笑）

積み立ての序盤では積み立てされる投資額の割合が大きいですが、金額が積みあがっていくうちに積み立て資金額と配当金の額は差は小さくなり、やがて配当金再投資の額のほうが大きくなります。

ドルコスト平均法と配当金再投資が同じような効果をもたらすのであれば、最初から配当金が多く発生する一括投資の優位性は高まります。

ドルコスト平均法VS一括投資

株式投資の長期リターンは、歴史的に年利回りが7％に収束するといわれています。そこで、値上がりは毎年5％、配当利回りが毎年2％として、トータルリターンが7％の場合について考えてみます。

1年目の1株当たりの値段が10,000円だとすると、20年後には約36,165円になります。1年目に一括投資した場合、投資金額が3.5倍以上に増えたことになります。

毎年100,000円ずつドルコスト平均法で20年間ずっと積み立てた場合はどうなるでしょうか？総投資額は2,000,000円になります。1年目に一括で2,000,000円投資した場合と比較してみます。

当然ですが一括投資のほうが成績はいいです。右肩上がりが前提の場合、ドルコスト平均法に勝ち目はありません。総投資金額は一緒でも、序盤における投資額に差があり過ぎます。

一括投資では、年度ごとの投資額平均はずっと変わらず2,000,000円です。ドルコスト平均法の場合、1年目は100,000円、20年目は2,000,000円と変わっていくので、年度平均は1,050,000円になっています。なんとなく一括投資の半分くらいになるのはイメージできると思います。

上記の年率7％はかなり楽観的な予測の上に非課税が前提なので、かなり都合のいい計算です。その一方、実際には上記のようにきれいな右肩上がりにはならないので、下落相場が続くほどドルコスト平均側に有利になります。

それらを考えても、ドルコスト平均法側は資産が2倍に増えただけです。

積立投資はあまり儲からない

20年間の長期投資だとかなり増えそうですが、積み立てだと序盤の投資額の少なさが仇となり大して増えていません。

投資額×投資年数によってリターンはほぼ決まってしまうので、極端な言い方をすれば序盤でサボっているドルコスト平均法が負けるのは当然です。

ドルコスト平均法がリターンで勝つのは、一括投資側がバブルの頂点で掴んでしまった上に勝負期間が短いなどの大きなハンデがなければ不可能です。

例えば上記の例だと、一括投資の評価額は7,233,060円なので、配当利回り2％だと毎年14万円以上配当金が生まれます。

その一方、ドルコスト平均法の場合は4,099,550円しかなく、配当金は毎年8万円ちょいしかありません。

もしこのままドルコスト平均法側がずっと10万円を追加投資しても、配当金再投資と併せて18万円にしかなりません。一括投資側は何もしなくても毎年14万円を再投資に回せるので、追加投資なしでドルコスト平均法のような積み立てができるようになっています。しかもその金額は年々加速的に増えていきます。

ちなみに上記ケースの後、ドルコスト平均法側だけが毎年10万円の追加投資を100年間続けても全く追いつけません。

一括投資側は何もしなくても配当金再投資できる金額が増えていくので、ドルコスト平均側の追加投資たった10万円は焼け石に水となっています。

資金があるならとっとと一括投資したほうが報われる可能性が高いです。

まとめ

かなり都合のいい計算で20年間コツコツ積み立てしても資産がたったの2倍になるだけです。「リスクもあるけど20年間コツコツ積み立てしたら2倍に！」なんていう金融商品がでても、顧客は見向きもしなさそうです。

投資本や投資ブログで記載されている期待リターンは、基本的に一括投資した場合であることが多く、その点も積立投資におけるリターンがしょぼく見えてしまう原因といえそうです。

とはいえ、つみたて次郎のように現時点でまとまった資金を持っていない持たざる者は、毎月の給料からせっせと積立投資をしていく他ありません。

地味なリターンで満足する謙虚な心こそ、積立投資家に求められる才能なのかもしれません。

にほんブログ村
つみたて次郎

今年からつみたてNISAが始まり、初めて投資をする方も増えているようです。

そしてつみたてNISAの基本設計としては、ドルコスト平均法による積立投資が推奨されています。

参考記事「ドルコスト平均法とは？」

定期的に同じ額を積立していくことで、安い時には多く変えて、高い時には少なく買う方法です。

つみたて次郎は名前に反して、ドルコスト平均法を含む積立投資にはやや否定的な立場を取っています。

参考記事「積立投資の危険性」

特に株式への投資の場合、保有期間が長いほど安定した成績になり、元本割れリスクも減っていきます。

参考記事「投資期間とリターン」

おおげさにいえば、いつ買ったかよりもどれだけ持っていたかの方が重要ということです。

となれば、投資するタイミングはどうするべきか？

いつ投資するの？今でしょ

むやみに投資タイミングをずらしていくというのは、決して好ましいことではありません。

せいぜい1年以内での積立であれば影響は軽微ですが、数年かけてドルコスト平均法を行うのであれば、その機会損失は無視できないものになるでしょう。

つみたてNISAも例外ではありません。つみたてNISAは基本的に積立投資が推奨されていますが、裏ワザで一括投資することも可能です。

参考記事「つみたてNISAで一括投資という裏ワザ」

もちろん枠は毎年40万円ずつですので、毎年積立といったほうが正確かもしれません。

ここでお伝えしたいのは、別につみたてNISAだから律儀に毎月なり毎日積立する必要はないということです。

基本的につみたて次郎は、国の制度に合わせて投資金額を決めたり、投資タイミングを変えたりするのは本末転倒だと思っています。

つみたてNISAやiDECOといった非課税制度は、ポートフォリオの一部を納めるための箱に過ぎません。

そのため、もし今手元に40万円があって、ポートフォリオを構築するために適切な投資先があるのであれば、一括で投資してしまえばよいのです。

なぜこれほど積立投資というフレーズが流行しているのかというと、給与収入が基本となる大多数の国民にとっては、強制的に積立投資をせざるを得ないからです。

したがって、退職金や相続などでまとまった資金が手元にある人にとっては、つみたてNISAはあまり魅力的ではないのです(それでも大きな利用価値がありますが)

結局大事なのは、適切な投資先を決めて、適切なポートフォリオを組み、その一部又は全部を非課税口座にうまく収めて運用するのみです。

つみたて次郎の場合、基本的に株式全力ですので、毎月給料から余裕のある資金は全て株式型投資信託にあてています。

結果的にはドルコスト平均法による積立投資ですが、その本質は「余剰資金を即投資しているだけ」ともいえます(とても重要なポイントです)

サラリーマンの給料は株みたいに大きく変動しませんので、投資に回せる資金も大きく変動はしない人がほとんどだと思います。

その状況で投資をすると、自然とドルコスト平均法による積立投資になってしまうのです(笑)

タイトルにもありますが、つみたてNISA＝積立投資という考えはあまり良くありません。

例えばですが、特定口座では一括投資だけど、つみたてNISAでは積立投資しようというのは、投資方針がブレている証拠です(さらに突っ込めば、非課税メリットを生かすなら逆のほうが好ましい)

もちろん一括投資と積立投資の併用を元々考えているのならば問題ありませんが、国が決めた制度に合わせて投資先や投資方法を決めてしまってはいないでしょうか？

別につみたてNISAで一括投資してもいいし、一般NISAで積立投資してもいいんです。

つみたてNISAを選んだからといって、20年間ずっと持っている必要はないし、40万円以上用意できるならその分特定口座にぶち込めばいいんです。

大事なのは、各種の投資方針やリスク許容度に応じたアセットアロケーションを決め、適切な非課税制度に合わせてポートフォリオを構築し保有し続けるのみです。

まずはつみたてNISA＝積立投資という先入観を捨てて、適切な投資行動をとっていくようにしましょう。

参考記事「つみたてNISAで一括投資という裏ワザ」

にほんブログ村
いっかつ次郎

投資界では、積立投資という庶民感丸出しの投資方法が人気です。

人気というか、庶民にはそれしか選択肢がないといったほうが正しいです。投資をするべきなのは、退職金がもらえた年寄りではなく、投資期間を長くとれる若者です。

若者が健全に資産運用をするなら、積立投資以外あり得ません。

参考記事「積立投資はただの結果にすぎない」

積立投資というと、「ドルコスト平均法」という考えが非常に重要です。

同じ商品を、定期的に同じ金額ずつ購入することで、値段が高い時には少なく買い、値段が安い時は多く買うという行動を自然にすることができます。

ここら辺の説明は面倒なので、過去記事を見てください。

参考記事「ドルコスト平均法とは？」

参考記事「ドルコスト平均法はセールストーク」

この方法は、給料がほぼ決まっていて、一定の投資資金を捻出できる雇われサラリーマンに最適な投資法ともいえ、積立投資=ドルコスト平均法ともいえるほど定着している言葉です。

多くの証券会社では、自動買付なども可能なので、ほったらかし投資として最適です。

ですが、これは購入するときに有効な方法で、売却する時には全く有効ではありません。

例えば売却するときに、毎月5万円ずつ投資信託を売却していくといった方法は、非常に不利です。

なぜなら、安い時には多くの口数を売ることになるし、高い時には少ない口数しか売らないからです。ドルコスト平均法のメリットが、すべて正反対になって表れてしまいます。

そのため、売るときには、等金額ではなく等口数で売るべきです。これは投資信託だけではなく、株やETFなどすべての金融商品で共通です。

例えば、現在の評価額が10万円の投資信託を100口数、全体で評価額1,000万円となる投資信託を保有している人がいて、10年かけて売却していくとします。

最初の1年目は、10万円×10口=100万円分売却すればいいです。

2年目に1口当たりの評価額が12万円となった場合、12万円×10口=120万円分売却します。

3年目に1口当たりの評価額が8万円になった場合8万円×10口=80万円分売却します。

この方法だと、毎年どれだけの現金が手元に来るかが不明です。その代わり、確実に10年でピッタリ売り切ることができます。

なにより、値段が高い時は多く売り、値段が安い時は少なく売るを自然に実行できます。

買うときにしっかり等金額で積立できたのなら、売るときはしっかり等口数(等株数)で売っていきましょう。

積立投資こそ、取り崩し時期の出口戦略が大事です。

にほんブログ村
定期売却サービスにケンカを売る！

シーゲル二郎は、少ない給料からコツコツ積立投資を行う貧乏サラリーマン投資家です。

来年から始まる積立NISAの熱狂的な信者なので、積立投資が大好きだと思う人もいるかと思いますが、実は嫌いです。

なぜなら、積立投資は一括投資ができない人が仕方なく実践する、「弱者の投資法」だからです。

弱者といっても、月50万円積立しているバフェット太郎氏と、月5万積立しているシーゲル二郎では大きな違いがありますけどね(泣)

前回の記事で、S&P500の円建てリターンについて考察しました。

参考記事「S&P500円建て長期リターン」

今回は、それを少し広げてみて、最高のケースと最悪のケースのシミュレーションをしてみます。

まずは、このグラフをお見せします。

参考資料「私のインデックス」及び「世界経済のネタ帳」

1979を100とした場合の、1979~2016年におけるS&P500の推移です。

配当込み、円建て、物価調整済みのチャートなので、実際に日本人が得られたリターンに近いです。

1979年に投資して2016年まで保有し続ければ、投資資金が約19倍にまで成長したことになります。この場合、年リターンは約8.3％もありました。

長期投資では、保有期間が長くなるほど平均に収束するため、できるだけ長期間投資することが大切です。

来年から始まるつみたてNISAでは、非課税期間が20年と定められており、金融庁が考えた長期投資の区切りが20年であるということが読み取れます。

前回、最悪の20年間で一括投資と積立投資をシミュレーションしましたが、今回は、最高のケースも合わせて考えてみます。

おそらく最悪の20年間は、1989年~2008年かと思います。

1989年には、円建てで約48％上昇した時ですが、その直後の割高圏からスタートし、2008年のリーマンショックによる-50％で終了します。

逆に最高の年は、1988年~2007年かと思います。

1989年に発生した48％上昇の恩恵をしっかりうけて、2007年のリーマンショック直前で終了します。

たった1年の違いで、天国と地獄ともいえるリターンの差が生まれます。

最初に一括で投資した場合と、毎年同じ金額を積立した場合の、投資金額の増加率です。まず、いずれにせよ元本割れしていない点は注目に値します。

たった1年の違いで、かなり大きな差になっています。また、どちらの場合も一括のほうが積立よりも良いリターンになっています。

年率リターン(幾何平均)

年平均リターンで計算してみました。最悪×積立の場合、年率1％以下のリターンしか得られなかったことになります。

積立投資のほうが成績のブレが大きいことがよく分かります。積立投資は、上記のように積立期間中が好調で、取り崩し気に暴落がくると非常に危険ということですね。

積立投資は、一括投資よりリスクが少ない投資方法ではありません。むしろ、資金を遊ばせておくことにより保有期間が短くなり、リスクもリターンも悪化させる可能性が高いです。

ただ、この結果からいいたいのは、「たった1年の違いでこれだけの差が生まれる」ということではありません。

今回のシミュレーションは、20年後に全額売却した場合です。リーマンショックの後は、数年で3倍以上に株価が回復しているので、ほんの少し売却タイミングをずらせば問題ありませんでした。

シーゲル教授の分析では、投資期間が長いほどリスクが飛躍的に減ることが分かっています。

参考記事「投資期間とリターン」

であれば、資金があるのに積立投資なんて悠長なことをしているのは、無意味に投資期間を短くしてリスクを高めていることに過ぎません。

投資タイミングはできるだけ早く、売却はできるだけ遅くすることが大切です。

なので、「20年間積立しよう」というような明確な目標を立ててしまうと、取り崩し時に暴落が発生した時に、パニックで売ってしまう可能性を高めることになります。

19年目とか20年目とかに、リーマンショックみたいな出来事が起きれば、含み益が大きい分、一目散に売ってしまうのではないでしょうか？

取り崩し時期を確定しなければならない「〇〇年後に世界一周旅行をしたい」というような目標であれば、ただ積立しているだけでは危険です。

取り崩し時期を定めるからには、「積立投資だから安心」なんて悠長なことは言ってられません。終盤になるにつれ、少しずつ売却して利確しなければなりません。

少しずつ売却していかなければならないので、保有期間は短くなってしまいます。

こういったデメリットを避けるために、長期投資の目標は、老後の生活資金のような、一括で使わない用途を中心に考えるべきです。

少しずつ必要になるような資金であれば、取り崩すタイミングも分散できるので、結果的に保有期間を大きく伸ばしていくことができます。

コツコツ積立とコツコツ取崩はセットで考えるべきです。そしてできる限り逆ドルコスト平均法で取り崩していきましょう。

20歳の人が老後資金を準備するとしても、投資期間は60歳までの40年間ではありません。少しずつ取り崩していくことで、寿命ギリギリまでの超長期投資が可能になります。

シーゲル二郎は現在20代前半ですが、50年、60年といった期間を見据えて投資をしていきたいです。

にほんブログ村
積立投資は相対的に危険である

お知らせ

つみたてNISA専門の解説サイト「つみたてNISAとは？」を立ち上げました。

つみたてNISAについて詳しく知りたい人や、投資初心者の方は、コチラもぜひご覧ください。

下記の画像をクリックするとサイトに移動します。

ジャンル別のオススメ商品も紹介していますので、ぜひご覧ください！

つみたてNISAオススメ商品

つみたてNISAは本来積立投資のみに限定された制度であり、一括投資は本来不可能です。

ですが、積立設定を調整することで、実質的に一括投資することができてしまいます。

特定の月のみ積立額を多くする「ボーナス設定」を利用します。

例：毎月100円積立設定＋ボーナス設定(1月指定)398,880円

これで事実上の一括投資が可能です。積立設定を駆使すれば、自由自在のスポット購入もできそうです。

これは、政府が想定する利用法の範囲外であり、一種の裏ワザともいえる内容です。

1月にほぼ40万円をつみたてNISAに突っ込んだ人も結構いそうですね。

この方法のメリットは２つあります。

①投資タイミングを早められる

手元に資金がある場合、積立投資をすることは事実上投資タイミングを遅らせることに等しく、リスクを増大しリターンを毀損します。

期待値がプラスのゲームに参加する以上、少しでも早く資金を投入するべきです。

②非課税期間を延ばせる

つみたてNISAは、投資期間が20年となっていますが、厳密には20年にはなりません。例えば2018年12月に積立した部分は2018年度扱いなので、厳密には19年1ヵ月しか非課税で運用できないことになります。

1月にまとめて投資してしまえば、投資額を全て20年運用にすることができます。

それぞれリスクとリターンに直結するメリットであり、その恩恵は絶大です。ドルコスト平均法の効果が半減してしまうというデメリットもありますが、上記メリット2つに比べれば些細なものです。

既に手元に40万円以上のリスク資産に充てられる資金があったり、そもそも毎月40万円以上入金できる状況であれば、つみたてNISAは年初一括投資が最も合理的です。

とはいえ、手元に40万円以上の投資資金があるような人は、ある程度投資についても詳しい人が多いと思うので、自由度が高い一般NISAを選んでしまうのではという疑問があります。

したがって、つみたてNISAで年初一括投資を選択する場合、次の条件を満たす必要があります。

・投資先は投資信託のみで問題ない
・既に手元に投資資金がある

ですが、年初一括投資を選択する場合、意地悪な疑問が生じます。

タイミング投資をする人にとってつみたてNISAは不利な制度設計なので、年初一括投資するのであればバイアンドホールド型の投資家であると思います。

であれば、本来手元に投資に回せるような40万円がずっと残っているのが不自然です。

ましてや投資信託であれば100円から購入できるのですから、リスク許容度に応じた適切な資産配分になるまですぐ投資するべきです。

もちろん40万円を少しずつ積立していくという選択肢もありますが、であれば最初から年初一括投資は無関係の話になってしまいます。

そのため「1月までに40万円を貯めて一括投資する」という行動は無意味です。

つみたてNISAという制度に合わせて投資タイミングを変えるのはあまり得策とは思えません。

つみたて次郎が考える有効な活用方法は「特定口座からのスイッチング」です。

例えば、特定口座であらかじめ40万円分積立投資しておき、1月になったら売却してつみたてNISAに移動させます。

もし積立で利益が出ている場合課税されてしまいますが、現金で寝かせておくよりは良い結果ですし、損が出ていればノーコストでスイッチングできます。

そのため、年初一括投資を検討するのであれば、現金→つみたてNISAではなく、特定口座→つみたてNISAを意識するべきだと思います。

既に特定口座で保有している商品のうち、含み益が少ないor含み損の商品を40万円分売却するというのも良いでしょう。

つみたて次郎の場合、生活防衛資金を最小限に抑えてフルインベストメント中なので、現時点では年初一括投資はできません。

しかし、今後数年間は一般NISAの期間終了等で年初に資金が用意できるため、つみたてNISAで年初一括投資をする機会も十分考えられそうです。

一般NISA→つみたてNISAに変更した人は、非課税期間終了を目安に疑似スイッチングするのも良いでしょう。

結局のところ、制度のラグをいかに無視して最適なポートフォリオを組めるかが重要なので、積立投資or一括投資にこだわることがないように気を付けましょう。

つみたてNISA口座を開設するなら、ポイントの還元率と使い勝手に優れた楽天証券がオススメです。

上記画像をクリックすると、楽天証券のつみたてNISA申込ページに進みます。

にほんブログ村
いっかつ次郎

現在、積立投資という庶民らしい投資方法が人気になっています。来年から始まるつみたてNISAもまさに積立投資を推奨するための非課税投資制度となっています。

大昔から現在まで、一般庶民というのは労働階級であり、サラリーマンだろうが自営業だろうが、労働の対価に報酬を得て生活しています。

そしてなけなしの給料から生活費を払うと、残りは少ししかありません。労働階級である限り、瞬間的にまとまったお金を用意することは容易ではありません。

だからこそ、多くの人は住宅ローンという超ハイリスクハイリターンな投資に手を出してしまうし、ローンを組める会社員のステータスが輝くのです。

資本主義社会では、低金利で借金をして、それ以上のリターンを生み出せれば利益を得ることができます。事業を行うために銀行からお金を借りるのも、投資会社がレバレッジをかけているのも、本質的には同じことです。

借金とは、利息を払う代わりに未来のお金を買うことです。少しでも早く資本を投下することで、利息以上のリターンを得られると考えているので借金するのです。

住宅ローンを組むのは済むための家を手に入れるための借金、奨学金ローンは学歴を得るための借金です。

投資においても、信用取引やレバレッジという形でリターンを倍増させるテクニックがあります。

期待できリターンよりも低い利率で借金することが可能であれば、複利的に資産を増やしていくことが可能です。(ハイリスクハイリターンな取引になります)

ですが、投資することを理由にまとまったお金を低金利で借りることはほぼ不可能です。なので、一般庶民は毎月の給料から少しずつ投資資金を捻出していくしかないのです。

一般世間では、「投資はまとまった資金がないと意味がない」という考える人が非常に多いです。ですが、金融の世界で考えれば0点ともいえる回答です。

投資家が日々「どうやったら低金利でお金を借りることができるか」を考えている一方で、「投資はまとまった資金がないと意味がない」と考えている人がいるのは、この世の縮図を見ているようで残念です。

100円から低コストな金融商品が購入できる現状で、生活防衛資金以外の預金を眠らしておく意味はほとんどありません。

年寄りが言っているなら投資期間の関係上まだ理解できますが、若い人ですらこのような考えが多いのは少し異常だと思います。

つみたて次郎はリスクのある借金は嫌いです。住宅ローンは、年収の何倍ものお金を借りて将来の家賃を浮かそうとするハイリスクな金融商品です。

借金の怖さはよく理解しているつもりなので、身の丈に合わない買い物をすることになる住宅ローンは絶対に組まないと心に決めています。

借金をしないで合理的に投資するなら、まとまった資金をサラリーマンが用意するのは不可能です。

まとまった資金がないのであれば、給料からコツコツ積立投資をするしかありません。

積立投資は本来「徐々に投資資金を投下していく」という意味ですが、相続や退職金などでまとまったお金を得た人でもない限り単に「給料を投資に回しているだけ」になっている人が多いと思います。

この２つは見かけ上同じような投資をしていますが、その意味合いは全く異なっています。

多くの人にとって積立投資は「資金があったらすぐに投資に充てる」を実行した結果に過ぎません。

にほんブログ村
貧乏人でも投資はできるぞ！