逆ドルコスト平均法
シーゲル二郎です。
投資界では、積立投資という庶民感丸出しの投資方法が人気です。
人気というか、庶民にはそれしか選択肢がないといったほうが正しいです。投資をするべきなのは、退職金がもらえた年寄りではなく、投資期間を長くとれる若者です。
若者が健全に資産運用をするなら、積立投資以外あり得ません。
参考記事「積立投資はただの結果にすぎない」
積立投資というと、「ドルコスト平均法」という考えが非常に重要です。
同じ商品を、定期的に同じ金額ずつ購入することで、値段が高い時には少なく買い、値段が安い時は多く買うという行動を自然にすることができます。
ここら辺の説明は面倒なので、過去記事を見てください。
参考記事「ドルコスト平均法とは？」
参考記事「ドルコスト平均法はセールストーク」
この方法は、給料がほぼ決まっていて、一定の投資資金を捻出できる雇われサラリーマンに最適な投資法ともいえ、積立投資=ドルコスト平均法ともいえるほど定着している言葉です。
多くの証券会社では、自動買付なども可能なので、ほったらかし投資として最適です。
ですが、これは購入するときに有効な方法で、売却する時には全く有効ではありません。
例えば売却するときに、毎月5万円ずつ投資信託を売却していくといった方法は、非常に不利です。
なぜなら、安い時には多くの口数を売ることになるし、高い時には少ない口数しか売らないからです。ドルコスト平均法のメリットが、すべて正反対になって表れてしまいます。
そのため、売るときには、等金額ではなく等口数で売るべきです。これは投資信託だけではなく、株やETFなどすべての金融商品で共通です。
例えば、現在の評価額が10万円の投資信託を100口数、全体で評価額1,000万円となる投資信託を保有している人がいて、10年かけて売却していくとします。
最初の1年目は、10万円×10口=100万円分売却すればいいです。
2年目に1口当たりの評価額が12万円となった場合、12万円×10口=120万円分売却します。
3年目に1口当たりの評価額が8万円になった場合8万円×10口=80万円分売却します。
この方法だと、毎年どれだけの現金が手元に来るかが不明です。その代わり、確実に10年でピッタリ売り切ることができます。
なにより、値段が高い時は多く売り、値段が安い時は少なく売るを自然に実行できます。
買うときにしっかり等金額で積立できたのなら、売るときはしっかり等口数(等株数)で売っていきましょう。
積立投資こそ、取り崩し時期の出口戦略が大事です。
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