投資をする上で一番最初に考えなければならないのが、ポートフォリオを決定するために必要な以下の要素です。

・リスク許容度…価格変動に対する(主に)心理面での耐性
・最大損失許容額…「〇〇円までなら失ってもよい」という家計面での耐性
・リバランス…ポートフォリオが目標比率とズレた場合に調整する行為・方針
・生活防衛資金……緊急的な出費に備えたポートフォリオ外に備える流動資産

言葉の定義がブレやすいワードではありますが、少なくともつみ次郎は上記の意味で使っています。

そして今回は、この4つの兼ね合い及び問題点について考察していきたいと思います。

リスク許容度と最大損失許容額

上記2つのうち、リスク許容度と最大損失許容額は近い概念となっています。

最大許容損失額が決まれば、その人のリスク許容度も大体は把握することができます。

ただし、リスク許容度は基本的に「〇％の下落を許容」というパーセンテージで考えられることが多いのに対し、最大損失許容額は「〇円の損失」という金額で考えられることが多いです。

投資総額が多いほど、％で見れば僅かであっても損失額は大きくなってしまうため、リスク許容度と最大損失許容額は必ずしもリンクするわけではありません。

例えば100万円投資している人が半値になっても-50万円ですが、1億円だったら-5,000万円です。

参考記事…投資額が増えるとリスク許容度は高くなるか？低くなるか？

どこまで最悪のケースを想定するか？

最大許容損失額を計算するためには、大前提としてどこまで最悪のケースを想定するか？を決めなければなりません。

つみ次郎が見る限りでは、リーマンショックを参考に-50~60％くらいで考えている人が多いように感じます。

しかし、1930年前後の世界恐慌においては90％近い暴落も発生しており、そこまでの事態を想定するのであれば最大損失許容額という概念そのものが無意味になってしまいかねません。

資産の半分が吹き飛ぶというだけなら最大損失許容額という概念も意味がありますが、資産の9割が吹き飛ぶという前提なれば許容も〇ソもないのではというのがつみ次郎の感想です。

そもそもですが、株式投資において最も最悪のケースは資本主義が崩壊して株式会社という概念が崩壊するというシナリオですので、最大損失許容額という考え方自体がおこがましいといえるかもしれません。

最大-100％を前提にポートフォリオを組みましょう(レバレッジ勢は除く)

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リスク許容度とリバランス

もし仮に最大許容損失額という概念が意味をなさないのであれば、リスク許容度という概念についても存在意義が問われます。

また、リバランスという存在が状況をややこしくします。

例えばリスク資産100万円・無リスク資産100万円を持っている時に-50％になった場合、リスク資産50万円・無リスク資産100万円となります。

そしてこの状態でリバランスした場合、リスク資産75万円・無リスク資産75万円になるように調整されます。

さらに下落すれば再び無リスク資産→リスク資産へのスイッチングが行われる…という流れが発生します。

ここで注目したいのは、本来リスクにさらされることのない無リスク資産がだんだん減っているという点です。

大きな暴落が続けば続くほど無リスク資産はリスク資産に生まれ変わりますので、下落幅が大きいほど・リバランス頻度が多いほどお金が溶けていく事になります。

この考え方だとポートフォリオ内に無リスク資産を組み込んだとしても、最終的な下落率・損失額を一定の所で確定させることはできないという事になります。

リバランスってようするに機械的なルールを定めたナンピン買いですからね(煽)

生活防衛資金が本来の最大損失許容額

ここで颯爽と登場するのが生活防衛資金です。

参考記事…生活防衛資金は投資家の命綱

ポートフォリオ外に存在するアンタッチャブル…このカテゴリに存在するカネはあらゆるリスクから解放され、(使わない限り)確実なカネとして残ります。

ちなみにつみ次郎の場合、3ヶ月分の生活費として50万円をキャッシュで保有しています。

シンプルに考えれば、絶対に失ってはいけないカネは生活防衛資金にしておくという答えにたどり着きます。

逆に言えば、ポートフォリオにぶち込んだ時点でリスク資産も無リスク資産もゼロになる可能性があるとみなすということになります。

なのでつみ次郎としては、リバランス等の方針を定めた機械的なバイアンドホールドにおいてはリスク許容度も最大許容損失額もふわふわした概念に過ぎないと割り切っています。

低リスク・高リスクというのは相対的な概念である以上、どれだけ慎重にポートフォリオを組んだとしても自分が想定するリスクに収まるとは限らないという一種の諦めが重要ではないかと思います。

しっかり想定するリスク内に収まるのであればだれも狼狽売りなんてしませんからね(煽)

つみ次郎が高リスクなポートフォリオ(株式100％)を保有しているのも、このあたりの投資哲学が深く関係しています。

一周回ってリミッターが外れた感じですかね(笑)

どこまで下落するかは分からず、損切りをするわけではない…行き着く先はどれだけリスク許容度を高くできるか？という勝負になりますので、市場で最後まで生き残れるようにふんばっていきたいところです。

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生活防衛次郎

突然ですが、私たちはモノ・サービスというものを比較検討し、その中で最も欲しいものを購入しています。

それはランチのメニューを決めるという小さな選択から、マイホームを決めるという大きな選択まで様々です。

それは投資家においても例外ではなく、多種多様な金融商品の中から自分に合ったものを選んで買付しています。

それは個別株だったり、投資信託やETF、あるいはビットコインかもしれません。

今回は、金融商品の価値を比較する基準・互換性というテーマで話を進めていきたいと思います。

金融商品の価値とは？

金融商品における価値というのは低リスクde高リターンという1点に集約されており、一部の例外を除けば納得できるのではないかと思います。

参考記事…ＥＳＧ投資 VS ヴァイスファンド投資　～正義と悪～

なので過去の実績で考えれば、PMやBRK.BやAMZNなんかが最強候補になりますし、価値の高かった金融商品を探すだけならさほど難しい事ではありません。

しかし私たちが見つけなければならないのは、これから保有して価値の高い金融商品であり、それを見つけるのは容易ではありません。

そしてそれを議論しているのがバリューVSグロース、高配当VS低配当、ガチホVSタイミングだったりするわけですが、いずれも未来予想に過ぎず確実ではありません。

現実的な金融商品の価値

未来を見渡す水晶玉は誰も持っていない以上、真に価値のある金融商品がどれかは分かりません。

そこでつみ次郎が考える価値を比較するための基準とは、コストです。

投資というのは、将来値上がり(値下がり)することを予想して賭ける行為ですが、どれが勝つかは分かりません。

ですが、どうせ同じ対象に賭けるのであれば、コストが低い方が期待値は高まります。

同じ指数に連動するインデックスファンドなら信託報酬は低い方がいいし、頻繁に売買するなら信託報酬よりも流動性の高さ等を重視します(最終的にコスト削減につながる)

同じ個別株を買うなら、できる限り手数料の安い証券会社を選んだ方がいいです(金融商品というよりは金融サービスかな？)

つまりつみ次郎としては、金融商品の価値は類似ジャンルで比較した場合のコスト差にあると考えています。

SPYDに限らないが、あらゆる金融商品は「同ジャンルで最も低コストかどうか」でその価値が決まると思ってる。
SPYDの中身は唯一無二だしコストも文句なしの水準。
投信・ETFなんかは特に「お買い得パック詰め合わせ」的な性質が強いからよほどボッタクリでない限り需要はあるだろう(T.Q.Q.Q)

— つ　み　た　て　次　郎 (@tsumitatejiro) April 24, 2020

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インデックスファンドの場合

類似ジャンルにおけるコスト差を考えるうえで、最もイメージしやすいのはなんといってもインデックスファンドでしょう。

同じ指数に連動するものでも、コスト(信託報酬)の差は歴然です。

一番分かりやすいのはeMAXIS SlimとeMAXIS(通称：Fat)ですね。

これに限らず、同じ連動指数・同じ運用会社・同じマザーファンドであっても信託報酬に倍の差があったりすることもザラにあります。

もちろん取扱金融機関が異なるなどでそもそも比較できない場合もありますが、どちらも選べる環境であれば高コストな方を選ぶ理由はありません(少なくとも消費者の立場から見れば)

ネット証券で取引している人にとって、実店舗向けの高コスト商品(Fat等)は無価値であるといってもいいでしょう。

取引における手続きや利便性についても全く同じですからね。

逆に言えば、多少コスト差があるとしてもそれに勝るメリットが別にあれば価値はあると思います。

投信VS海外ETFなんかはその典型で、コスト的には後者が有利になると思いますが、利便性は前者の方が圧倒的に有利です。

上位互換と下位互換と相互互換

カードゲーム等でよく用いられる表現ですが、上位互換・下位互換・相互互換というのはご存じでしょうか？

上位互換…とある物より性能が優れている代替品
下位互換…とある物より性能が劣っている代替品
相互互換…似たような役割・性能を持つ代替品

文章で説明するとややこしいので、具体的な商品を挙げていきましょう。

取扱金融機関の違いを考慮しない場合、eMAXIS Slim 先進国株式インデックスはeMAXIS 先進国株インデックスの上位互換であり、逆から見れば下位互換となります。

また、eMAXIS Slim 先進国株式インデックスの相互互換として＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンドなどが存在しています。

eMAXIS 先進国株インデックスは単体で見ればそこまで高コストなわけではなく、連動指数もMSCIコクサイと無難なので悪い商品ではありませんが、上位互換が存在する以上どちらも選べる人にとっては無価値です(復習)

逆に言えば、多少高コストで成績が悪いアクティブファンドだとしても、内容で差別化できていれば十分価値はあるという事になります。

つみ次郎がやや高コストで独創的なファンド(iFreeに多い)に対して寛容的なのも、コスト以外で差別化できれば需要はあると考えているからです。

逆に、似たような内容で後発なのに高コストなファンドや、ほとんど指数に追随してるのにアクティブ扱いで高コストなファンド(いわゆる偽インデックス)に対してはかなり批判的です。

カードゲームで例えるなら、上位互換が存在するカードはそれなりに強くても無価値だし、それよりも上位互換が存在しないネタカードのほうが利用価値がある(早口)

— つ　み　た　て　次　郎 (@tsumitatejiro) April 24, 2020

金融商品以外でも大切

類似ジャンルでコスト差を比較するというのは、金融商品以外においても大切な考え方です。

ただし、比較的自由に売買が可能な金融商品に比べれば、コスト差以外の様々な制約があります。

例えば飲食店であれば立地という壁が存在しており、例えもっと安くて旨い店があったとしてもすぐに乗り換えることはできません。

また、同じ店舗のメニューでも昼と夜で値段設定が異なっていたりすることがありますが、サラリーマンにとって平日昼限定ランチというのは物理的に食べられなかったりします(辛い)

場所・時間などといった他の要素も考える必要があるという事ですね。

その中で金融商品というのは、(オンライン取引なら)自宅にいながら多種多様な商品を比較検討できますし、指値等を駆使すれば時間帯という制約もある程度無視できます。

特に上記に挙げたインデックス投信なんかは、ほとんどの条件を無視して比較できるといってもいいでしょう。

私たちが持っているカネ・時間というのは有限であり、それを活用して得られる対価も有限です。

何事も単体で評価せず、比較検討して2番手以下(≒下位互換)は切り捨てていくという冷徹さが必要ですね。

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相互次郎

少し前に、以下のブログ記事がツイッターで炎上話題を呼びました。

ブログを更新しました #明日も大吉 !
拝読、応援、感想、拡散、大歓迎です！

【炎上上等】インデックス投資家はわざわざ「投資家」と名乗るべきではない – ライナスの米国株投資術～高利益企業への長期投資～https://t.co/o1MfT4qGUe

— ライナス米株仮面 (@guillemet0u0) April 4, 2020

【炎上上等】とついてるだけあってタイトルは過激ですが、中身はごく当たり前の話でまとまっています。

つみ次郎も【インデックス投資家】の端くれとして、感想をまとめていきたいと思います。

インデックス投資家は名乗ってはいけない？

端的に意見を言えば、名乗るべきかどうかは各個人の自由であり、名乗ることのメリットがあると思えば名乗ればいいと思います(元記事と大して変わらない結論)

つみ次郎もこうしてブログを経由して投資に関する情報をまがいなりにも発信している立場ですので、ガッツリ【インデックス投資家】という肩書でやらせていただいています。

つみ次郎の場合はブログで小遣い稼ぎするため＆投資クラスタ界隈でワイワイするためという理由ですので、投資家としては不純かもしれません。

投資家としての純度(?)を考えれば、バイアンドホールド×インデックス×投信という属性を兼ね備えるつみ次郎は最低かもしれません(意識低い系)

まぁ肩書なんてものは少ないほど目立つし、多くするほど幅が広がるので、それぞれのスタイルに合わせて増減すればいいと思います(白目)

出典「Twitter」

投資の目的は人それぞれ

投資をする目的は、究極的には税引後トータルリターンを最大化することですが、どこまでリターンにこだわるかは人それぞれですし、場合によってはリターンを捨ててでも何かを得るために投資する場合があります。

それは配当金だったり、株主優待だったり、あるいは特定の企業を応援したいという気持ちだったりします。

参考記事…資産形成としての投資と趣味としての投資を区別して考えよう
参考記事…iPhone持ってない奴がAppleに投資していいのか？

ESG投資とかも該当しそうです(煽)

「カネさえ稼げればどんな汚い手でも使う！」という人も、逆に「社会に貢献できれば大損しても構わない！」という極端な人はそういないと思いますので、現実的にはその両方の要素をみんな持っていて、そのバランスをどう考えているかがミソと言えます。

ちなみにつみ次郎は前者寄りの考え方です(ゲス顔)

参考記事…ＥＳＧ投資 VS ヴァイスファンド投資　～正義と悪～

誰もがみんな投資家VS投資家でなくても投資できる

そもそも全ての人間は何かしらの資産を保有しており、現金・定期預金・保険・年金・不動産あたりは多くの人が関わることになります。

また、ほとんどの国民は労働階級ですので、自身の労働力すらも換金できる資産です(いわゆるサラリーマン債券)

なので投資家を名乗る以前の話として、ほぼ全ての人は何らかの形で投資家になっているのです(ドヤ顔)

ただ、一般的に上記の資産を保有することを投資とは言いませんので、あくまで拡大解釈した話ではありますけどね。

また、一時期貯金感覚でインデックスというフレーズが流行しましたが、ある意味では上記グループと同じ投資には分類されない資産として認識されているといえます。

【インデックス投資家】であるつみ次郎としては複雑な心境ではありますが、投資家とはいえないごく普通の人でも投資を通じて資産形成が可能な時代が来たと考えれば悪くないでしょう。

インデックス以外でも、持ち株制度や優待制度なんかは投資をごく一般の人に普及させるという意味では大きな役割を果たしていると思います。

どこまでを投資とみなすかは人それぞれですが、その基準にとらわれすぎないようにしたいですね。

— つみたて次郎@お金は私にください (@tsumitatejiro) April 4, 2020

明日も末吉！(パクリ)

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つみたて次郎(カリスマ投資家)

投資のセオリーでは、様々な国の通貨に分散投資を行い、為替リスクを抑えることが重要とされています。

世界的に見れば「円」という通貨も「米ドル」「ユーロ」に次ぐ3番手以降の存在でしかありませんから、円以外の通貨も保有することが重要となります。

そして現在では、国内の投資信託(特にインデックスファンド)が急激に発展を遂げており、なんと100円から全世界に分散投資まで可能になってしまいました。

これは世界的に見てもかなりすごい話ですし、(相場環境はともかく)投資環境としてはかなり恵まれているといえますね。

その一方、国内の投資信託は基本的に「円建て」で取引されており、売買する時も円、基準価額も円で表示されているため海外の通貨に投資している・為替リスクを抱えているということを意識しにくいです。

今回は、投資信託における為替リスクについて、楽天バンガードシリーズの投信を例に挙げて解説していきたいと思います。

楽天VTIの場合

楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)は、米国株に広く分散投資できる投信です。

ファンド内で海外ETFであるバンガード・トータル・ストック・マーケットETF(本家VTI)のみを買い付けるというのが大きな特徴です。

まずはここで状況を整理してみます。

楽天VTI→円建て
本家VTI→米ドル建て
VTI構成銘柄→米ドル建て

楽天VTIは円建てですが、顧客から預かった円を米ドルに両替して本家VTIを買付しています。

そして本家VTIを運用している米バンガード社は、顧客から預かった米ドルで多種多様な米国株を買付しています(厳密に言えば指定参加者が買付してる)

楽天VTIの購入資金は実質的に米国株の買付に使われているということになります。

楽天VTIという金融商品を顧客の目線から見た場合「自動的に円を米ドルに両替してVTI(米国株)を買ってくれるサービス」と考えることができます。

楽天VTI以外の米国株投信(SlimS&P500等)の場合でも間にバンガードが入るかどうかの違いがあるだけで、同じようなことが行われています。

そして、楽天VTIを売却する際は逆に米ドル→円への両替が自動的に行われています。

このように分解していけば、楽天VTIが米ドルに対して為替リスクを負っていることが分かると思います。

あくまで楽天VTIはドル建て資産であるVTI(中身は米国株)を円で表示しているにすぎないという事です。

例えば、VTIの株価が2倍・ドル円の為替が1ドル＝120ドルから1ドル＝240円という超円安になったら楽天VTIの基準価額は4倍になります。

逆に、VTIの株価が2倍になっても1ドル＝120ドルから1ドル＝60円という超高になってしまえば楽天VTIの基準価額は変わりません。

為替リスクという面で考えれば、楽天VTIと本家VTIで違いはありません。

楽天VTIまとめ

・楽天VTIは日本円建て・本家VTIは米ドル建て
・どちらも米ドルに対しての為替リスクを負う

※広告の下に続くうさ～

楽天VTの場合

楽天・全世界株式株式インデックス・ファンド(楽天VT)は、日本含め世界中の株式に広く分散投資できる投信です。

ファンド内で海外ETFであるバンガード・トータル・ワールド・ストックETF(本家VT)のみを買い付けるというのが大きな特徴です。

こちらも状況を整理してみます。

楽天VT→円建て
本家VT→米ドル建て
VT構成銘柄→世界中の通貨建て

先ほど紹介した楽天VTIとの違いは、最終的な投資先となる全世界株の通貨がバラバラということです。

直近のレポートによれば、構成比率は　55.3％が米国(米ドル)・7.5％が日本(円)・5.0％が英国(ポンド)…という感じで続いています。

つまり楽天VTを買うと、半分強は米ドル・1割弱が日本円・そして残りの4割くらいはどちらでもない通貨にして為替リスクを負うということになります。

楽天VTあるはそれに準ずる全世界株投信は、全世界のあらゆる通貨の変動に左右されているということになります。

楽天VTまとめ

・楽天VTは日本円建て・本家VTは米ドル建て
・どちらも米ドル・日本円を含む様々な通貨の為替リスクを負う

楽天VWOの場合

楽天・新興国株式インデックス・ファンド(楽天VWO)は、新興国株式に広く分散投資できる投信です。

ファンド内で海外ETFであるバンガード・新興国株ETF(本家VWO)のみを買い付けるというのが大きな特徴です。

こちらも状況を整理してみます(3回目)

楽天VWO→円建て
本家VWO→米ドル建て
VWO構成銘柄→様々な新興国通貨建て

こちらも構成銘柄の通貨はバラバラですが、日本円や米ドルは一切含まれていません。

直近のレポートでは、36.9％が中国(中国元)・14.7％が台湾(台湾元)・10.2％がインド(ルピー)となっています。

楽天VWOは円建て・本家VWOは米ドル建てになっていますが、為替リスクという面ではどちらも通貨も関係なく、新興国通貨に対して為替リスクを負うということになります。

為替リスクを考えるうえでは基本的なことですが、こうして文字にするとなかなか分かりづらいですね(笑)

楽天VWOまとめ

・楽天VTは日本円建て・本家VTは米ドル建て
・どちらも新興国通貨に対して為替リスクを負う(日本円・米ドルは関係ない)

「〇〇建て」という箱に騙されるな

本記事で最も伝えたいことは、金融商品がどの通貨で取引されているか(〇〇建て)と、どの通貨に対して為替リスクを負うかは全く別物であるということです。

実質的な投資先が同じであれば、円建ての国内投信でも米ドル建ての海外ETFであっても為替リスクは変わりません。

なので、国内投信だから通貨分散ができていない・海外ETFだから為替リスクがあるということはありません。

もちろん逆もしかりで、国内投信だから為替リスクがない・海外ETFだから海外通貨に分散できているというわけでもありません。

〇〇建てというのはあくまで金融商品を流通させるうえでの箱に過ぎませんので、その中身を吟味して正しい為替リスクを把握しておくことが大切ですね。

また、為替ヘッジの有無が辛んでくると話は少し変わりますので、その点はご注意ください。

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かわせ次郎

タイトルが分かりづらいですが、時価総額加重平均インデックス指数における各銘柄の構成比率について考察する記事です。

いくつかの前提条件は省略しますので、さきに以下の参考記事に目を通していただくことをオススメします。

参考記事…時価総額加重平均における高配当銘柄の構成比率について
参考記事…自社株買いをすると株価や時価総額はどうなる？

要点だけまとめておきます。

・トータルリターンが同じという前提であれば、配当利回りが高い銘柄ほどインデックス指数における構成比率は小さくなる(配当込み指数で特に顕著)
・配当込み指数においては配当金を再投資する際に高配当株→低配当株に資金が流れやすい。
・配当金を出すと時価総額も株価も減る。
・自社株買いをすると時価総額は減るが、株価は変わらない。

この前提をもとに、色々シミュレーションを行っていきます。

無成長VS自社株買いVS配当金

以下のような3社を用意し、構成比率の変化について検証してみたいと思います。

〇共通項目
・トータルリターンは全てゼロとする。
・当期純利益はゼロ、利益成長もゼロ。
・1株当たりの株価はそれぞれ100円とする。
・発行株式数はそれぞれ10,000株とする(時価総額は各100万円)

〇何もしない株式会社
・自社株買いも配当も一切行わない。
・時価総額も株価も一切変動しない。

〇自社株買い株式会社
・毎年10万円の自社株買いを行う(1株当たり10円)
・時価総額は自社株買いに応じて減り、株価は一切変動しない。

〇配当株式会社
・毎年10円分の配当金支払いを行う(1株当たり10円)
・配当金に税金はかからないとする。
・時価総額や株価は配当金支払いに応じて減る。

それぞれトータルリターンはゼロになっており、現実的には一切投資に値しない〇ソ株となります(笑)

それぞれの違いは毎年何が変化するか？という点です。

この3社の時価総額はそれぞれ100万円で全く同じなので、浮動株調整等を考慮しなければ時価総額加重インデックス指数における構成比率は全く同じになります。

また、それぞれ発行株式数も10,000株と同じなので、インデックスファンドの運用会社としては全く同じ株数ずつ保有していればよいという事になります。

インデックス指数と言えば配当を考慮しない配当抜き指数と配当を考慮する配当込み指数の2種類に大きく分けることができます。

まずは分かりやすい配当抜き指数で考えてみましょう。

時価総額だけに注目した場合、1年後に何もしない㈱の時価総額は100万円から変動しませんが、自社株買い㈱と配当㈱の時価総額は10万円ずつ減って90万円となります。

時価総額のバランスで言えば、100：90：90の比率に合わせればいいという事になります。

しかし、株価に注目すると違う動きになっています。

インデックスファンドの運用会社はそれぞれ同じ株数を保有しているため、全く何もしなければ各会社の構成比率も100：100：90になってしまい、時価総額の比率とズレてしまうという現象が発生します。

詳しい計算は端折りますが、仮に各株式を1,000株(発行株式の10％)ずつ保有している場合、自社株買い㈱の株式を68株売却し、何もしない㈱を36株・配当㈱を32株買付するとこのズレをほぼ是正することができます。

この時点でややこしいですが、配当込み指数の場合はさらに厄介です。

配当込み指数の場合、発生した配当金を時価総額の比率で再投資しなければなりません。

上記の例に合わせて各株式を1,000株ずつ保有していた場合、配当㈱からは合計10,000円の配当金を受け取ることができます(1,000株×10円)

この10,000円も含めて時価総額に合わせた100：90：90の比率で分配しなければなりません。

再び計算は端折りますが、この場合は自社株買い㈱を36株売却し、何もしない㈱を71株・配当㈱を71株買付するとちょうどいい感じになりました。

多少の誤差はありますが、銘柄ごとの構成比率は100：90：90になっており、その合計もトータルリターンプラマイほぼゼロになっています。

買付する株数が一緒だったのは偶然だと思います(辛)

結論的なもの

考察の着地点が分からなくなってきましたが、結論として配当込みインデックス指数における各銘柄の構成比率については、以下のようなことが分かりました。

・トータルリターンが同じである場合、株主還元(配当+自社株買い)が多いほど構成比率は小さくなる
・特に自社株買いの割合が多い企業は、比率調整の際に売られやすい(あるいは買われにくい)

2つ目は無理やりひねり出したオマケみたいなもんなので、1つ目だけでも十分ですね(笑)

また、配当抜き指数に連動するインデックスファンドであっても、分配金を手動で再投資すれば同じような現象が起こますし、そもそも配当抜き指数連動でも実質的には配当込み指数をベンチマークにしている場合がほとんどなので、時価総額加重インデックスファンドに投資している人全員に関係する話と言っていいでしょう。

また、今回は1年後の変化にのみ触れましたが、これが数年～何十年となれば大きなズレになりそうですので、頭の片隅に入れておきたいところです。

2年目以降もやろうと思ったのですが、計算が難しすぎて諦めました(辛)

ちなみに今回例に挙げた企業の場合、自社株買い㈱と配当㈱は10年後に消えてなくなります(笑)

実際のファンドは銘柄数も非常に多く、企業の増資や減資・資金の流出入なんかも考慮する必要があるのでここまで簡単な調整では済みませんが、ファンドの内側で何をやっているか？という目安(妄想)にはなるのではないかと思います。

インデックスファンドの運用というと素人から見ればかなり簡単に見えてしまいがちですが、頑張って指数に連動させてくれる金融マン(ウーマン)の方々には日々感謝が必要ですね(唐突な〆)

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時価総額加重次郎

今回は、自社株買いが株価や時価総額にもたらす影響について考察していきたいと思います。

先に予防線を張っておきますが、つみ次郎は金融や会計のプロではありませんので、説明に誤りや誤解を生む場合があるかもしれません。

本記事も解説記事というよりは、つみ次郎自身の解釈をまとめているだけですので、気になる部分があればコメントにてご指摘いただければ助かります。

また、本記事では株価＝1株当たりの企業価値とみなして話を進めていきますので、その点はご了承ください。

自社株買いとは？

おさらいですが、自社株買いとは企業が自社の株を市場から買い戻すことで株主還元を行う事です。

自社株買いをすることで発行株式数が減り、結果として1株当たりの利益(EPS)等が向上します。

また、自社株買いをするということは「自社の株価はまだまだ割安である」という経営陣からのメッセージとして捉えることができるため、一般的には株価上昇につながることが多いです。

株主還元と言えば直接キャッシュを吐き出す配当金支払いという方法が最も基本ですが、自社株買いは第二の株主還元ともいえる存在です。

配当金支払いによる影響

さっそく自社株買いの影響について考察…をする前に、分かりやすいようまずは配当金に関する考察をまとめておきます。

配当金というのは、企業側から見れば現金(キャッシュ)が減ることを意味しますので、企業全体の資産や純資産は減少します。

簿記で言えばこんな感じ(科目は適当です)

そのため、その他の要因を無視すれば配当金を出せばその分時価総額は下がると理論的にはいえます。

また、時価総額は減っても発行株式数は特に減らないため、株価(時価総額÷発行株式数)も下がることになります。

ここまでは非常に簡単な話で、つみ次郎としても直感的に違和感のない結論です。

配当金支払いによる影響

・時価総額→減る
・株価→減る
・発行株式数→変わらない

自社株買いによる影響

やっと本題です。

自社株買いも配当金支払いと同じく、企業側から見れば現金(キャッシュ)が減ります。

ただし配当金とは異なり、現金の対価として自社株を入手することができます。

簿記で言えばこんな感じです(科目はまた適当)

そのため、企業内の現金の一部が自社株という資産に置き換わっただけであり、自社株買いをした時点では企業全体の資産や純資産は変わりません。

会計上、自社株は純資産の減少として計上されるようですが、自社株買いをした時点では株式の所有者が変動しているだけであり、発行株式数も減っていはいません※

※市場に流通する株数が減るので「実質的には減っている」とされますが、計算上減らないと仮定します。

時価総額も発行株式数も変わらないため、株価(時価総額÷発行株式数)も変わりません。

自社株買い(消却なし)による影響

・時価総額→変わらない
・株価→変わらない
・発行株式数→変わらない※
※会計上は減ったことになり、EPS等も向上する。

※同日追記…自社株を消却しない場合の時価総額については不明な部分があったので、項目ごと削除しました。

自社株消却した場合の影響

自社株買いによって発行株式数は減るとされますが、真に減るのは企業が自社株を消却したタイミングです。

文字通り株券がこの世から消滅することで発行株式数が減少し、1株当たりの利益(EPS)は向上することになります※

※厳密には消却せずともEPS等は向上しますが、消却をイメージしたほうが分かりやすいと思います。

株価は時価総額÷発行株式数ですので、その分母が減ることで株価は上がる…というのが一般的な見解ですが、自社株買いをした時点で時価総額が減っているという事を考慮すると、株価に中立ではないかとつみ次郎は考えています。

例えば、以下のような会社があったとして、自社株買い→消却までの流れについて確認していきたいと思います。

そして、上記会社の貸借対照表が以下のような場合を仮定します。

そして今持っている現金1,000万円のうち、60万円を使って自社株買いしたとします。

1株当たり株価は3万円なので、20株買うことができる計算になります。

そしてその自社株を消却した場合、その分は純資産の減少として計上されます。

また、自社株買いに使った現金も当然減少します。

上記の自社株を20株買戻し→すぐに消却という行動を行った場合、各指標も以下のように変化しています。

自社株消却によって発行株式数と純資産が減ったことで、様々な指標にも影響を及ぼすことになります。

特に押さえておきたいのは次の3点です。

・自社株消却によって時価総額(≒全体の企業価値)は下がっているが、株価(≒1株当たりの企業価値)は変わっていない
・自社株消却によってEPSやDPSが向上するため、PERや配当利回りは割安になる。
・自社株消却によってBPSは低下するため、PBRでは割高になる※
※元々のPBRが1倍を下回っている場合はPBRも割安になる。

要するに自社株消却とは1株当たりのBPS(純資産)を犠牲にしてEPS(純利益)やDPS(配当)を伸ばす行為であるといえます(元々のPBRが1倍を上回っている場合)

結果として企業レバレッジが高くなるため、よりハイリスクハイリターンな経営になるといえます。

これの究極が、米国企業でたまにある「借入金で自社株買いしまくって債務超過」という状態ですね(笑)

企業のサイズを小さくする代わりに少数の株主で独り占めする…そう考えると自社株買いはやはり経営陣の自信の表れといえますね。

自社株買い(消却あり)による影響

・時価総額→減る
・株価→変わらない
・発行株式数→減る

配当金支払いと自社株買いを比較

これまでの各結論をさらにまとめてみます。

自社株買いで発行株式数が減るというのは当たり前と言えば当たり前の話ですが、時価総額と株価が減るという事に関してはあまり見かけないような気がします。

一般的に自社株買いは株価上昇につながると言われていますし、時価総額をキープできる水準まで株価が上がる…という話もあります。

しかし、自社株買いで理論上の株価が上がるのであれば、それは一種のフリーランチになってしまいますし、株価に中立でなければ筋が通りません。

また、株価に対して中立であれば、時価総額(株価×発行株式数)も減るのも必然…というのがつみ次郎の解釈です。

自社株買いの影響まとめ

自社株買いは株価に中立という結論を出しましたが、現実的には自社株買い発表による市場の反応だったり、買い注文による需給への影響などによって株価が上がることが多いです。

あくまで理論上の話であり、

・市場参加者が必ず合理的な売買を行う
・企業経営陣が常に適切な資本政策を行う

といった非現実的な前提が揃って初めて株価に対して中立であるといえるのかもしれません(効率市場仮説みたいな)

ただ、自社株買いで株価が変わらないというのは配当落ちで株価が下がると同じぐらい当たり前の話なので、逆にこの説明を他のブログやサイト等であまり見かけないのが非常に不気味です。

つみ次郎も色々ググってみましたが、シンプルに納得できるような説明の記事がなかったため、今回記事にまとめてみた次第です。

冒頭にも書いたように、あくまでつみ次郎の解釈なので一部(全部?)間違っている部分があるかもしれませんので、詳しい方がいればコメント欄で教えていただければ助かります。

特に一番モヤモヤしているのは、自社株を消却した場合としない場合の差についてです。

自社株買いしても消却しなければその株はこの世に確かに存在しており、企業の資産として計上されるのに、議決権や配当は停止されている…つみ次郎の理解が追いつきません(辛)

また、つみ次郎のまとめだと自社株を消却した時点で時価総額が減るという解釈になりますが、実際は自社株買いされた時点で発行株式数は減るとみなされるため、焼却せずとも自社株買いされた時点で時価総額も減っているのではないか？という疑問もあります。

自社株買いと時価総額についてはまだまだ理解不足な所もあるので、本記事を炎上させて議論を盛り上げていただければと思います(白目)

おまけ

記事執筆のきっかけになったTwitterでのやり取りです。

つまり自社株買いは企業全体の価値と発行株式数の両方を減少させる行為であり、株価に直接影響を与えない(配当金再投資と理論上は同じ)

私の理解だとこんな感じですw

— つみたて○太 (@tsumitatejiro) February 1, 2020

興味のある方はリプライの前後を見ていただけると何か学びがあるかもしれません(自画自賛)

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じしゃかぶ次郎

今回はフルインベストメントと一括投資の関係性を考察していきたいと思います。

まずはそれぞれの用語について、つみ次郎の主観を含めながら簡潔にまとてみます。

フルインベストメント…手持ち資金の大部分で有価証券(株式・投信など)を買付し、現金比率を最小限に抑える投資方針。言い換えればリスク資産比率100％の状態。つみ次郎のように株式全力派は必然的にコレになる。

一括投資…手持ち資金のうち一部または全部で有価証券を一括買付する手法。対になるのは徐々に手持ち資金を投下していく積立投資であり、その代表的といえるドルコスト平均法と比較されることが多い(一括VSドルコスト問題)

ここだけ見ると似たような概念に見えますが、実際は全く別物です。

フルインベストメントは、文字通りフルに資金が投資に活用されている状態です。

そのため長期的なポートフォリオの状態を示す言葉となっています。

その一方、一括投資というのは基本的に1回限りの行為となっており、短期的な投資判断を示す言葉です。

もし1回限りではなく複数回繰り返される前提ならばそれは積立投資になりますね。

また、必ずしも手持ち資金全額で投資する必要はないというのが最大のポイントです。

ﾌﾙｲﾝﾍﾞｽﾄﾒﾝﾄ≒一括投資という誤解

例えば、手持ちに1,000万円のキャッシュを持っている人が、特定の銘柄に一括投資したとします(VTとか思い浮かべてください)

当たり前の話ですが、手持ち資金全額を一括投資したらフルインベストメント状態になります。

最短でフルインベストメントを目指す場合、必然的に一括投資になるということでもあります。

これは非常に分かりやすいケースですが、このせいでフルインベストメント≒一括投資という誤解が生まれているような気もします。

例えば上記の場合、もし1,000万円のうち半分を一括投資して、残り半分はキャッシュのままずっと残すとした場合、一括投資だけどフルインベストメントではないという状態になります。

また、1,000万円を毎年100万円ずつ積立(＝ドルコスト平均法)していく場合、1年目～9年目はリスク資産とキャッシュが両方存在する状態ですが、10年目には手持ち資金が全てなくなります。

これは積立投資だけど最終的にはフルインベストメントという状態と言えます。

つまりそれぞれの概念は独立していて、全てのパターンが有り得るということです。

・一括投資でフルインベストメント
・積立投資でフルインベストメント
・一括投資でフルインベストメントではない
・積立投資でフルインベストメントではない

1,000万円のうち半分を一括投資する人と、毎年100万円ずつ10年間積立して最終的にフルインベストメントになる人はどちらがリスクが高いか？…と考えてみれば、一括VS積立という話はそう単純ではないことが分かりますね。

なぜ誤解されることが多いか？

フルインベストメントと一括or積立というのは全く異なる概念ですが、なぜ混同されることが多いのでしょうか？

つみ次郎としては、フルインベストメントな一括投資派の人が多いからであると思っています。

つみ次郎もドルコスト平均法のメリットについては否定的ですし、リスク資産比率は非常に高いためこれに該当します。

一括投資派(≒ドルコスト平均法否定派)の人は、積立投資がもたらすリスク軽減効果(諸説あり)に期待していないということですので、相対的にリスク許容度が高い人が多いと推測できます。

そして、フルインベストメントも高いリスク許容度である必要がありますから、比較的ハイリスクハイリターンな方針な人がフルインベストメント派かつ一括投資派になるというのは自然な流れと言えます。

この状態で「ドルコスト平均法はむしろリスクを高める(ｷﾘｯ」「フルインベストメントと一括投資は違う(ﾄﾞﾔｯ)」と言っても、ハイリスクハイリターンな投資家のフラグにしか聞こえないのも無理はありません(自虐ネタ)

一括投資でもキャッシュポジションの調整でリスクを抑えられる…と説明しても「全力欲豚は去れ！」と一蹴されるのがオチです。

なのでこれからも、フルインベストメントと一括投資は混同され続けられるし、一括投資は積立投資よりもハイリスクハイリターンな投資法として後世まで語り継がれることでしょう(ﾁｬﾝﾁｬﾝ♪)

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フルインベストメント次郎

先日投稿した、投信における節税テクニックについての補足です。

参考記事…【便乗】投信における取得単価の分散【節税】

元ネタは東大バフェット氏です。

外部リンク…【節税】投資信託を毎年変えれば節税になりません？

おさらいすると、類似の金融商品を複数、別々のタイミングで買付しておくことで、売却時に含み益の少ない物から売ることができる…という裏ワザです。

つみ次郎としてはこれまで誰も話題にしなかったのが不思議なくらい画期的なテクニックだと思っていますが、イマイチ盛り上がっていない(失礼)ようなので具体的な実践例を挙げてみようと思います。

米株投信派つみ次郎の場合

つみ次郎のアセットアロケーションを再現しつつ実践しようとした場合、以下のような投信が候補になりそうです。

・楽天・全米株式ｲﾝﾃﾞｯｸｽ･ﾌｧﾝﾄﾞ（楽天）
・eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)（Slim）
・SBI・ﾊﾞﾝｶﾞｰﾄﾞS&P500ｲﾝﾃﾞｯｸｽ（SBI）
・iFree S&P500 ｲﾝﾃﾞｯｸｽ（iFree）
※本記事では（）を略称とします。

癖のない米株投信＆低コストという条件で考えるとこのくらいでしょうか？

ほとんど同じする動きをする投信同士といっていいでしょう。

楽天だけ連動指数違うけど気にしないでください(震え声)

ネット証券の多くでは投信買付時に受取型／再投資型を選ぶことができますので、それを踏まえれば実質8パターンとなります。

また、証券会社を分散することで別枠として買付できますので、3社用意すれば合計24パターンとなり、かなりの長期投資にも耐えうることができます。

例えば楽天証券・SBI証券・マネックス証券の3社を用意して24年間の積立投資をやる場合、以下のような買付をすればよいことになります。

なんとか見栄えの悪い表にまとめてみましたが、これでイメージが湧くのではないかと思います(自画自賛)

例えば投資1年目は、楽天VTIの再投資型を楽天証券で買付するという事になります。

買付するのは年初一括でもいいですし、1年間毎日積立のどちらでも大丈夫です。

肝心なのは、2年目以降の投資内容と一切被らせないということです。

こうすることで、1年目の時点で投信の取得単価が確定するため、将来売却する時にこの部分だけをピンポイントで売ることができます。

基準価額が順調に右肩上がりになる前提であれば、1年目に投資した分が最も含み益を抱えることになる確率が高いですから、できるだけ売りたくない部分になっている可能性が高いはずです。

結果として24パターンの含み益・含み損が発生するので、含み損あるいは含み益の少ない部分から優先して売却し、含み益の多い部分は最後まで取っておくことで、キャピタルゲイン税の支払いを極限まで遅らせることができます。

上記のように一覧にして初めて気づいたのですが、このパターンだと複数の口座を頻繁にチェックする必要はなく、証券口座の切り替えは8年に1回で十分なんですね。

文章化するとこんな感じです。

①1年に1回証券口座にログインして買付する内容を変更する
②8年に1回証券会社を切り替える(元の口座もそのまま残す)

流石に毎年必ず1回は商品変更のためにログインする必要はありますが、少なくとも買付する時点ではそこまで作業が面倒ということにはならなそうです。

トータルリターンの計算が大変だったり、売却する時は全ての証券口座を全部並べて吟味するので面倒ですが、節税メリットに比べれば些細な問題でしょう(笑)

上記の例では24年間積立するという前提でしたが、このくらいの期間であれば多くの人の投資期間はカバーできそうです。

※1月22日追記…SBI証券は受取型／再投資型に分けることができず、別々で注文しても最初に選んだコースに統一されてしまいます(詳しくはコメント欄参照)。
そのため、上記の方法では24パターン確保することはできません。上記シミュレーションは参考程度にお願いします。
また、マネックス証券については当方口座を持っておらず確認できないため、確認したことのある方がいればコメント欄にて情報提供いただければ助かります。
なお、楽天証券についてはコース分けして保有できることを確認済みです。

また、今回は米株投信にスポットを当ててみましたが、MSCIコクサイなどであれば(信託報酬の差はともかく)さらに豊富なファンド本数がありますので、より細かく分けたプランも立てられそうですね。

極端な話、可能な限りパターンを分けるほど含み益・含み損をはっきりさせることができるため、例えば2020年1月分・2020年2月分・2020年3月分…みたいにすればより節税になります(流石にそこまでやるメリットはなさそうですが)

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過去10年間のS&P500リターンで検証

過去10年間におけるS&P500の円建てリターンをもとに、実際にどのくらい節税できるか検証してみます。

厳密には信託報酬や配当課税等の影響があるため、S&P500投信に投資しても全く同じリターンを得ることはできませんが、目安として考える分には十分代用できるでしょう。

参考に、過去10年間のS&P500指数円建てリターン(配当込)は以下の通りです。

参考「わたしのインデックス myINDEX」

この数値をもとに、毎年年初に100万円ずつ、10年間で合計1,000万円投資した場合についてシミュレーションしていきます。

※10年間の投資元本1,000万円に対するリターン。

過去10年においては、どのタイミングで100万円を投下してもプラスになりました。

含み益と投資元本を合わせて、税引前の評価額は2,520万円となります。

本当はリーマンショックとか挟んで含み損の期間も演出したかった

毎年同じS&P500ファンドに投資していた場合、上記の表における総合計に近い状況となります。

全部一括で売却する場合、含み益である1,520万円の20％(304万円)が税金として引かれることになります。

もし全体の10％(評価額でいえば252万円に相当)を売却する場合は、税金も10分の1(30.4万円)引かれることになるため、実際手に入れることができるキャッシュは252万円－30.4万円＝221.6万円となります。

しかし今回の裏ワザを用いて、それぞれ年別に投信を分けていた場合、含み益の少ない部分から252万円分売却することができます。

上記の表でいえば2018年分と2019年分を売却すればほぼ同じになりますね。

投資元本200万円＋含み益54万円＝254万円

含み益は54万円ですので、売却時に課税されるのはたった10.8万円です。

そのため、手に入れられるキャッシュは254万円－10.8万円＝243.2万円となります。

それぞれ250万円強の投信を売却したという状況は変わらないのに、課税される額が大きく違うというのがこの裏ワザの真骨頂と言えます。

逆の見方をすれば、同じ額のキャッシュを手に入れるために売却する投信が少額で済むともいえますね。

最終的に含み益の多い投信も売る必要があるためあくまで税の繰り延べに過ぎませんが、取り崩しタイミングが遅ければ遅いほどメリットも大きくなります。

メリットは大きいが…

具体的な投信選び・節税額等について考察してきましたが、つみ次郎がこの裏ワザを実践することは当面ないでしょう(掌返し)

まず大前提として、この裏ワザは非課税口座(NISAやiDeCo)には関係のない話なので、投資資金の大部分がつみたてNISAとiDeCoになっているつみ次郎の場合はほとんどメリットにつながらないからです。

また、課税口座(特定口座)では比較的癖の強い投信やETFを買っているので、そもそも裏ワザができるほどのファンド数を確保できません。

話をまとめると、この裏ワザを利用するためには

・投資資金の多くが特定口座になっている
・ETFではなく投資信託で投資したい
・買付候補となる投資信託が存在している
・口座管理等のある程度の手間を許容できる

といった要素を満たしている必要があります。

ですが、特定口座をメインにするほど入金力のある人は、投信よりもETFを重視しているイメージがありますし、逆に投信派な人は口座管理に時間をかけたくない人が多そうなので、なかなか該当する人は少なさそうな気はしますね。

それを差し引いても、税引後トータルリターンに直結する裏ワザだけに、もっと周知されて議論が深まってほしいなと思うつみ次郎でした(完)

おまけ

2010年～2019年の年初に一括投資した場合、2019年末の時点でどれだけのリターンになっているかグラフにしてみました(記事中に載せるタイミングがなかった)

例えば2010年の場合、2019年末時点では+320％のリターンとなり、投資元本が4倍以上に増えた計算になります。

2019年の場合、2019年初～2019年末となるので年間リターンと一致します。

こうしてみると、2010年～2013年はとんでもない幸運な相場だったといえますね。

当然ながら、年別のリターン変動幅が大きいほど裏ワザのメリットも大きくなります。

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エスピージロウ

一括投資VS積立投資というのは何度も繰り返されている永遠のテーマであり、その争いが終結することは半永久的にあり得ません(断言)

また、積立投資といえばドルコスト平均法を思い浮かべる人も多いので、事実上積立投資＝定額定期買付と考えている人も多いのではないでしょうか？

この議論については「いつまで同じ話題繰り返してんだよ」「どの銘柄買えばいいか語れよ」「そんなことより辛味だ」といった冷たい目で見られることも多いですが、つみ次郎は定期的に訪れる風物詩(？)として楽しんでいます(煽)

今回のテーマは積立とドルコスト平均法の違いですが、本記事を書くきっかけになった以下のやり取りをご覧ください(晒)

「資産運用で99点をとる方法」を読んだ感想 https://t.co/nQC9y0zIA4

— つみたて次郎 (@tsumitatejiro) January 5, 2020

本来はその状態こそ真のドルコスト平均法なはずなんやけど、ワイみたいに意識せず給料ただ積立してる人もドルコスト側の肩を持つことが多いから不思議に思ってる(いろんな方面に対する煽り)

— つみたて次郎 (@tsumitatejiro) January 6, 2020

あぁ元記事の人のことを言ってるわけではないで(ぱやん次郎のことでもない)

「つみたて」と「ドルコスト」を同一視してる人は結構いるなぁっていう投資界隈全体を見たときのワイの独り言や(ﾎﾞｿﾎﾞｿﾌﾞﾂﾌﾞﾂ)

— つみたて次郎 (@tsumitatejiro) January 6, 2020

つみ次郎がずっと疑問に思っているのは、ドルコストに対する批判的記事(定期的に生まれる)に対して、仕方なくドルコストっぽい積立投資をしている人が批判しているケースが多いことについてです。

分かりやすいように、以下の3パターンに分けてみます。

①手元に資金があるけど、あえて定額定期積立(真ドルコスト)
②手元に資金があるので、おもむろに一括投資(反ドルコスト)
③手元に資金がないから、しかたなく定額定期積立(偽ドルコスト)
※()内の名称は適当です。

上記の件でいえば、ぱやん氏が①・つみ次郎が③に該当します。

いうまでもありませんが、どちらが良い悪いという話ではなく、客観的にジャンル分けができるというだけの話です。

上記のうち①と③は実際にドルコスト平均法で積立していますが、ドルコスト平均法に対する評価という面で見ると大きく状況が異なっています。

①の場合、ドルコスト平均法に対して肯定的ということになります(そうでない場合②になるから)

しかし③の場合、ドルコスト平均法に対して肯否のどちらであっても成り立ちます。

だからつみ次郎のようにドルコスト嫌いだけど積立投資してるという状態も正当化できることになります(他に選択肢がないから)

つまりこういうことですね。

ドルコストに肯定的…①の全部＆③の一部
ドルコストに否定的…②の全部＆③の一部

①と③については、どちらも同じようにドルコスト積立しているように見えますが、その投資方針としては大きく異なっている可能性があります。

1億円持っている人が毎月1万円ずつ積立するのと、無一文の人が毎月1万円ずつ積立するというのは全然意味が異なってきますし、後者の場合はドルコストのメリットデメリットもあまり関係ないですからね(笑)

ちなみに③にはドルコストに肯定的or否定的という2パターンが存在することになりますが、それを見分けるためには以下のような質問を投げかければよいです。

「宝くじに当たったらどうやって投資する？」

ここで一括投資すると答えるなら否定的な人・積立投資すると答えるなら肯定的な人と言えます。

ちなみにつみ次郎の場合、臨時収入やボーナスとかも基本は一括でぶち込んでいますので、当然前者です(笑)

先日も40万円ぶちこんでますからね(白目)

参考記事…2020年分のつみたてNISAに(ほぼ)40万円ぶちこみました
参考記事…つみたてNISAぶちこみ太郎に関する反響について

まぁ実際に数千万～数億のキャッシュが手に入ったらビビッて一括投資できないかもしれませんが、少なくとも心構えとしてはそう思ってます(笑)

話を最初に戻しますが、ドルコスト平均法に対する批判というのは、そのほとんどが積立投資そのものを否定していません。

ピンポイントにいえば今回でいう①の人に対する批判であり、大多数を占めるであろう②の人には関係ない話であると思います。

逆説的に言えば、ドルコスト平均法否定論者がドルコスト平均法で積立してもおかしくはありませんし、それは形を変えた一括投資に過ぎません(毎月の給料から入金してれば必然的にそれっぽくなる)

なのでドルコスト平均法に対する批判＝積立投資に対する批判になるとは限らない…という視点で眺めてみるとまた違った世界が見えるかもしれませんね(適当)

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つみたてない次郎

突然ですが投資における最適な行動というのは以下の3つしかありません。

投資の必勝法

絶対儲かると思う物→買い
絶対損すると思う物→売り
どうなるか不明な物→無視

— つみたて次郎(KOY2019) (@tsumitatejiro) November 3, 2019

どれも当たり前の話ですが、こうして文字にするとなんか深い感じがしますね(笑)

１つずつ掘り下げてみます。

3つの行動パターン

①絶対儲かると思う物を買う

投資というのはシンプルに考えれば儲かる物に多く賭けた人が勝つゲームですから、最も基本的かつ重要な要素です。

「絶対に儲かる物」ではなく「絶対に儲かると思う物」である点がミソです(笑)

投資家の数だけそれぞれの投資哲学が存在しており、方針に違いにより派閥争いが始まることも日常茶飯事です。

②絶対に損すると思う物を売る

投資には空売りという手法がありますので、爆損する投資対象を当てる才能があれば一獲千金を得ることができます。

こちらも「絶対に損する物」ではなく「絶対に損すると思う物」である点がミソです(追い味噌)

ただし株式・債券といった伝統的金融資産は、それ自体が価値を生むプラスサムリターンな資産とされていますので、それだけ空売りというのは期待値に真っ向から逆らう難易度の高い手法となります。

また、買いの場合リターンは無限大・リスクは限定的(レバなしの場合)ですが、売りの場合リターンは限定的・リスクは無限大となりますので、リスク管理という面でも難易度は跳ね上がります。

③どうなるか不明な物は無視

儲かるか儲からないかよく分からない投資先は、無視するのが一番です。

「面白そうな投資対象はとりあえず何でも買ってみる」という投資マニアの人以外は、ほとんどの投資対象がこのカテゴリに放り込まれると思います。

辛辣な表現をすれば買う自信もなければ売る自信もないという状況ですね。

実際はもっと細かい

3つのジャンルに分けて投資行動を考察してみましたが、実際は3択にハッキリ分かれているわけではなく、投資先に対する評価はもっとグラデーションがあります。

絶対儲かると思う物
多分儲かると思う物
どうなるか不明な物
多分損すると思う物
絶対損すると思う物

上に行くほど評価が高く、下に行くほど評価が低くなっています。

そして、3つの間には多分儲かると思う物・多分損すると思う物という中途半端な部分が存在しています。

そしてこれらは、結果としてどうなるか不明な物と同じ扱いにされることが多いです。

だって多分儲かると思う物より絶対儲かると思う物を優先して買ったほうがいいですし、逆に多分損すると思う物を空売りするより絶対損すると思う物を空売りしたほうがいいですからね。

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つみ次郎さんの場合

つみ次郎の場合、各項目ごとに該当する投資先は以下の通りです。

絶対儲かると思う物→米株ファンド
多分儲かると思う物→ありすぎて書ききれない
どうなるか不明な物→仮想通貨、コモディティ
多分損すると思う物→高コストファンド
絶対損すると思う物→知らん

つみ次郎の場合、コスト面で極端に不利じゃなきゃええんじゃないかくらいのスタンスです。

なので金融資産の大部分は多分儲かると思う物カテゴリだと思っています。

その中で特に儲かると思っているのが米国株だったので、小額からまんべんなくリターンを取りに行ける米株ファンドを選好しているという状態です。

また、自信をもって「絶対に損する！ク〇ダサい！」と言い切れる投資対象もないので、空売りは一切していません。

相対評価という視点を大切に

投資界隈ではバリューVSグロース、高配当VS無配当、先進国VS新興国、株式集中VSバランス重視、レバレッジありVSレバレッジなしのような様々な論争がありますが、どちらか一方がOKでもう片方はダメダメというわけではありません。

例えば上記の場合、つみ次郎はバリュー＆高配当＆先進国＆株式集中＆レバレッジなしという派閥に属していることになりますが、もう片方の選択肢についても多分儲かると思っています。

ようするにどちらがより儲かるかという比較で天秤にかけているという事です。

特定の投資手法を大げさに批判する人がたまにいますが、そのポジションに対してショート(売り)の立場でなければ「相対的に不利だよ(震え声)」くらいの意味合いしか持っていないことになりますね(煽)

つみ次郎は投資に限らず、できる限り絶対評価ではなく相対評価で考えることを心掛けています。

特定の投資手法を称賛も非難もせず、ただひたすら比較し続けることに価値を見出すタイプの変態です。

投資哲学はゆるふわ、ポートフォリオはガチムチ…そんな投資家に私はなりたい(願望)

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ゆるムチ次郎