マネックス証券とSBI証券で一部ETFの買付手数料が無料化!VTやVOOもあるよ!

つみたて次郎です。

投資信託や株取引の手数料無料化に関するニュースが相次いでいますが、その中でも大きな発表がありました。

具体的には、マネックス証券及びSBI証券より発表されたETFに関する手数料改定です。
外部リンク…バンガードなど米国ETFの買付手数料を実質無料に!

外部リンク…12/16(月)から始まる!SBI証券の無料化&プライスダウン

特に注目なのは、一部海外ETFの買付手数料が実質無料になるサービスの部分です。

マネックス証券が12月10日にUSAプログラム(米国ETF買付応援プログラム)の導入を発表、12月11日にSBI証券が対抗してほぼ同等のプログラム(名称特になし)の導入を発表するという流れです。

対象となる海外ETFは下記の9つで全て共通となっており、SBIがマネックスのマネをした形になります。

〇対象となる海外ETF(SBI・マネックス共通)
・バンガード・トータル・ワールド・ストック(VT)
・バンガード・S&P500(VOO)
・バンガード・トータル・ストック・マーケット(VTI)
・iシェアーズ・コアS&P500(IVV)
・SPDR S&P500トラスト(SPY)
・ウィズダムツリーインド株収益ファンド(EPI)
・ウィズダムツリー 米国株 高配当ファンド(DHS)
・ウィズダムツリー 米国大型株配当ファンド(DLN)
・ウィズダムツリー 米国株クオリティ配当成長ファンド(GBRW)

特にバンガードのVT・VOO・VTIあたりは人気が高いですから実質無料で買えるのは素晴らしいですね。

インド株の仲間外れ感

ウィズダムツリーなんて知らん

それぞれ2020年1月2日現地約定分より買付手数料相当分がキャッシュバックされます。

また、SBI証券においては「※システム対応完了まではキャッシュバックにて実施いたします。」との文言があるため、最終的にはキャッシュバックではなく完全無料化になります。

注意点としては、あくまで買付手数料ですので売却時には手数料がかかること、雑所得扱いになるため確定申告が必要になるケースがあることなどですね。

先日米国株の取引手数料無料化を発表したDMM証券では買付と売却の両方で完全無料化を行っていますので、比較する場合には注意が必要です。

参考記事…【朗報】DMM.com証券が米株の取引手数料を完全無料化

 

親切な要点まとめ

・SBI証券とマネックス証券で海外ETF9種の買付手数料が実質無料化
・買付なので売却時には従来通りの手数料(約定金額の0.45%)がかかる
・マネックスはキャッシュバックで対応
・SBI証券も当面はキャッシュバック、システム対応後は完全無料化

 

※広告の下にまだまだ続くサバ~🐟

 

 

今後の流れ予想

つみ次郎が独断と偏見で、今後起こりそうな出来事を予想していきます。

 

①楽天証券も追随(確率90%)

SBI・楽天・マネックスの三大ネット証券(諸説あり)は、米国株に関する部分で横並びになることが非常に多く、先日起こった上限手数料引き下げ合戦は記憶に新しいです。

参考記事…楽天証券とマネックス証券がSBI証券に追随!米国株の売買手数料最低額は3社とも0ドルに!

このままでは楽天証券だけ負けてしまいますので、SBI・マネックスと同じく一部のETFについて買付手数料実質無料化を導入するのはほぼ必然と言えるシナリオです。

対象ETFも完全に合わせてくると思いますw

 

②マネックスも完全無料化(確率70%)

当面の間SBIとマネックスは横並びになりますが、SBIはシステム完了後完全無料化を行う予定ですので、マネックスとしても対抗したい部分です。

ただ、SBI証券がシステム対応を発表した後に「実はマネックスも水面下で動いてました(ドヤ)」みたいなパターンも有り得るので、対応を検討するとしても発表を急ぐ必要はなさそうです。

 

③対象海外ETFの拡大(確率50%)

現時点ではたった9つのETFしか指定されていませんが、ゆくゆくはラインナップが増えていくと考えるのが自然です。

具体的にはVWO・VEA・VEUのような米国株以外をカバーするETF、HDV・VYM・VTVのようなスマートベータ系ETFにも幅を広げてくれると嬉しいですね。

とはいえ今回対象として選ばれたうちVT・VOO・VTIの3つでかなり広い需要をカバーしている感じもあるので、しばらくは期待できなさそうです。

 

④銘柄問わず・売買完全無料化(確率10%)

DMM証券に対抗して、銘柄の制限なく・売買両方とも完全無料化に踏み切るパターンです(白目)

これが実現すれば米国株の売買によって得られる収益が為替手数料のみになってしまいますので、ほぼ不可能と言ってよさそうです(フラグ)

そもそもDMMが完全無料化を発表した直後のアナウンスが一部銘柄のみ・買付のみという内容ですので、SBIもマネックスも真っ向から対抗するのは無理だと認めているようなものです。

DMM証券は円貨決済のみ・為替手数料高めという特殊な状況ですので、直接比較するのはかわいそうですけどね。

参考記事…【朗報】DMM.com証券が米株の取引手数料を完全無料化

 

新しい時代の幕開け

DMM証券というイレギュラーな存在を除けば、一部ETFが買付手数料無料で買えるというシンプルなフレーズの破壊力はバツグンです。

その対象がウィズダムツリーみたいなマイナーETFではなくVT・VOO・VTIを筆頭とする超メジャーETFであれば尚更です。

為替手数料や売却時の手数料は必要ですが、少し前まで少額だと手数料負けすら考える必要があった海外ETFの買付が、少額からでも買付手数料無料になってしまうというのは大きいです。

相対的に、投資信託に対する海外ETFの優位性がマシマシしたことになりますので、投信→海外ETFに浮気する人もかなり増えそうですね(笑)

金額指定で無駄なく投資できる・配当金再投資の手間がない・つみたてNISAにぶちこめるといった投信のメリットを考えればまだまだ投信VS海外ETFという永遠のテーマに決着がつくことはありませんが、少なくともコスト面では海外ETFがさらにリードを広げた形になりますね。

いずれにせよ、海外ETFにアクセスしやすくなるというのはつみ次郎にとってもありがたいことですので、後は対象ETFの範囲がいつ広がるか楽しみに待っています(圧力)

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