IT企業が世界を支配する
シーゲル二郎です。
現在、世の中は多国籍企業によって支配されています。その筆頭ともいえるのがGoogleです。
参考記事「多国籍企業が世界を支配する」
検索エンジンを中心とした無料サービスを提供する一方、ユーザーの個人情報を大量に入手しています。同じような組織では、Facebookがあります。
また、ビジネスでは欠かせないWindows・Word・Excelなどを提供するMicrosoftや、ただでさえ薄利多売の小売業に利益度外視戦略で立ち向かうAmazon.comなど、IT企業の急成長が止まりません。
これらの企業は、もう生きていくうえでは欠かせない生活インフラという存在になっています。通常インフラ企業といえばガス・電気など、大きな設備投資が必要な企業が多いです。
ですが、IT企業の多くは、大きな設備投資を必要としていません。むしろ、湧き出る利益を活かし、他業種への参入を強めています。
Appleは、電子決済への参入を進め、Apple Payというサービスを始めました。Amazonは、実店舗型スーパーマーケットであるホールフーズ・マーケットを買収しています。
FacebookはドローンやVRの領域まで踏み込んでいるし、Googleは自動運転技術でリードしています。
ダスキンがミスドを始めたような、異業種の参入が活発になっています。そして、IT企業は常識にとらわれない発想で老舗企業を圧倒し始めています。
特に小売業業界では顕著で、Amazonの見えない力で多くの企業が窮地に立たされています。
これは、IT企業がだんだんコングロマリット化していくことを意味しており、バフェット氏の言葉を借りれば「理解できない企業」に該当するため、難しい投資になります。
Googleのサービスが素晴らしいことは理解できますが、今後やることまで理解することは誰にもできないでしょう。
また、シーゲル派にとっては、既得権益に守らられた古臭い企業が好きですから、新興企業が力をつけていく状況はあまり好ましくないでしょう。
シーゲル派の躍進は、「地味な企業が地味に利益を上げること」が前提であり、「地味な企業が地味に消えていく」ことを望んでいるわけではありません。
その一方、急成長する企業の株価は割高な値段が付くので、長期ではリターンが低くなるというデータもあります。
IT企業の躍進は、技術発展を享受する消費者や、値動きの激しい株をオモチャにできる短期投資家にとっては好ましいことかもしれません。
ですが長期投資家にとっては、ゲームを難しくする新要素ともいえる厄介な存在になるでしょう。
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