GDPと株式リターン

シーゲル二郎です。

GDP(国内総生産)とは、1年間にある国内で生産された財やサービスの合計を指します。

2016年の日本の場合、4兆9386億ドルになっており、米国、中国について世界第3位です。

日本のGDPの中には、外国人が日本国内で生産されたものは含まれますが、日本人が外国で生産されたものは含まれません。

GDPには、物価変動を調整しない名目GDPと、物価変動を調整した実質GDPがあります。インフレ率の高い新興国では名目GDPが著しく成長しますが、インフレの影響を取り除いた実質GDPを見なければ経済成長の正しい状況について知ることはできません。

まずは、名目GDPと株価について考察していきたいと思います。

物価調整をした名目GDPは、株価と高い相関があることで知られています。

日経平均株価の場合、失われた〇〇年によって名目GDPも株価も横ばいになっています。1989年ごろはバブルだったので、株価はとんでもないことになっていました。

バブル当時は、時価総額基準で約半分を日本株が占めていたそうです。現在は10%ほどしかありません。

名目GDPを基準にした投資方法をしていれば、バブルでの被害を最小限に抑えることができました。

しかし、これを海外投資に応用すると、為替リスクを背負うことになり、円ベースでは目減りする可能性があります。

しかし、明らかなバブルを避けることができる方法だと思い、GDPを基準に投資比率を決定する「世界経済インデックスファンド」に投資をしていた時期もありました。

しかし、ジェレミー・シーゲル氏の著書で、株価とリターンは関係ないということについて知り、この考えを改めることになりました。

ジェレミー・シーゲル氏の著書「株式投資第4版」では、実質GDPと株式リターンについて記したグラフがあります。

出典「株式投資第4版」

先進国の株式リターンと実質GDPを表したグラフです。

上に行くほどリターンが良かった国になり、右に行くほど実質GDPの成長率(≒実体経済の成長)が高かったことになります。先進国では日本がトップなのが意外でした。成長率はトップでしたが、株式リターンは低めになっています。

その他の傾向としては、EU諸国が軒並み低リターンになっています。

出典「株式投資第4版」

こちらは新興国バージョンです。こちらのほうが分かりやすいですが、実質GDP成長率が高い国ほどリターンが低い傾向があります。

シーゲル氏は上記のデータから、実質GDPと株式リターンには負の相関があることを発見しました。

言い換えると、「実際の経済成長が高い国ほど株式リターンが低くなりやすい」ということになります。

経済成長が高い国ほど、資本財(工場や設備など)を増やしていかなければならないので、投資家が得る利益が少なくなってしまったと考えられます。

参考記事「資本を食う豚

新興国では比較的わかりやすいですが、先進国だけで見ると結構ばらけているので、他のアノマリーに比べると少し弱めです。

ですが、この理論をもとにすれば、今後の実質GDP成長率が低い企業に投資すればいいということになります。

2050年までにおける国別実質GDP成長率予想

国名 実質GDP成長率
インド 4.90%
南アフリカ共和国 4.20%
中国 3.40%
ブラジル 3.00%
オーストラリア 2.70%
米国 2.40%
英国 2.40%
ロシア 2.10%
フランス 1.90%
イタリア 1.50%
ドイツ 1.50%
日本 1.40%

参考資料「PwC Japan

資料から主要国の実質GDP成長予想率について抜き出してみました。2050年までにおける成長率の予想です。

上位は当然新興国が並んでいます。日本は最下位です(笑)

もし上記のアノマリーを頼りに投資をするなら、

新興国株<米国株<欧州株<日本株

の順番で高リターンになる可能性が高いようですが、皆さんはどこにウェイトを置きますか?

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