iDeCoの受給開始年齢が引き上げられても問題ない理由
つみたて次郎です。
NISA制度と並び優秀な非課税運用制度に、個人型確定拠出年金(iDeCo)があります。
原則として60歳まで引き出しが不可能な代わりに、非課税で投資信託等を運用することができ、掛金を全額所得から控除できるという絶大なメリットがあります。
つみたて次郎も利用開始可能な20歳より満額拠出を行っており、順調に資産額も育っているところです。
メリットだけで見れば最強ともいえる資産運用制度ですが、やはり60歳まで引き出し不可というデメリットが非常に大きく、万人にオススメできる制度ではありません。
20歳から始めた場合、60歳までの40年間資金を拘束されることになります。
また、受給開始年齢は現状60歳ですが、段階的に引き上げられてしまう可能性も十分考えられます。
もし60歳到達と同時に資金を使う前提で拠出している人にとっては最悪のシナリオといえます。
もし受給年齢が引き上げられるとしたら、60歳→65歳→70歳のような刻み方になるのではないかと思います。流石に75歳以上というのは考えたくないですね(笑)
なので本記事では、受給開始年齢が65歳・70歳に引き上げられてしまった場合の問題点について解説していきたいと思います。
目次
受給年齢が引き上げられてしまったら？
iDeCo最大のデメリットである資金拘束期間が延長されることになるため、その影響は絶大です。
具体的には、次のような問題点が発生します。
老後の生活資金に困る
iDeCoは老後に必要な資金を形成する目的が主となっています。
もし60歳で退職する人であれば、iDeCoの引き出しが60歳以降になってしまうのは大きな問題です。
とはいえ、仮に受給年齢が引き下げられるような状況であれば一般的な会社の退職時期も伸びているはずなので、定年まで勤める前提であればあまり問題はなさそうです。
その一方、早期退職やセミリタイアした人にとっては重大な事件です。
iDeCoは公的年金制度の１つですが、国民年金や厚生年金よりも少し早く受け取ることができるという性質から、「年金支給開始までのつなぎ」として活用することができます。
しかしiDeCoの受給開始がその他公的年金と並んでしまえば、その役割は果たせなくなってしまいます。
受給開始前に亡くなるリスク
当然ですが受給開始が遅くなるにつれ、受給開始前に亡くなってしまう確率は高まるので、せっかく頑張って拠出していたのに自分で一切利用できないという悲しいシナリオも考えられます。
その場合は掛金の全額が家族に支給されるので無駄にはなりませんが、つみたて次郎の様に生涯独身を視野に入れている人にとっては悪夢といえる結末でしょう。
受給年齢引き上げに対応するために
受給年齢引き上げはほぼすべてのiDeCo利用者に大きな影響をもたらしますが、全く対策できないという訳ではありません。
老後資金を逆算して考える
iDeCoを利用してもしなくても、老後に一定のお金が必要になるという事実は変わりません。
現状通り受給開始年齢が60歳であれば、60歳以降に必要なお金は全てiDeCoで運用すれば問題ないということになります。(当たり前の話ですが、意外と忘れがちです。)
このような場合は、平均寿命ではなく平均余命で考えるのが適当です。
現在60歳の人の平均余命は男が24年・女が29年となっています。
これはあくまで平均ですから、実際にはさらに長生きする可能性も十分考えられます。
30年近い老後生活を賄うための資金は個人差にもよりますが、何千万円単位になるのである程度まとまった資金を準備しておく必要があります。
当然ながらiDeCo以外の公的年金の受給額なども考慮していく必要があります。
もし受給年齢が65歳になったとしても20〜25年程度・70歳になったとしても15〜20年程度の生活費を捻出しておく必要があるので、受給年齢引き上げのリスクがあったとしてもそれに合わせて拠出額を調整すれば十分対応できるのではないかと思います。
話をまとめれば「老後資金以外をiDeCoで運用しない」と割り切ってしまえば、実質的にiDeCoのデメリットを打ち消すことができます。
さらに現実的に考えていくと「金融資産の大部分をiDeCoに依存しない」という結論が導き出せます。
幸いiDeCoは掛金拠出の額変更や停止は自由に行うことができるため、その調整は容易です。
亡くなった後のことは考えない
iDeCoは長生きリスクに備えるものですが、その分早期で亡くなった場合加入者本人はその恩恵を受けることができません。
しかしこれは、iDeCoに限らず全ての貯金や投資にいえることであり、究極的には自分の人生観と相談するべき問題です。
「宵越しの金は持たない」というのであれば別ですが、現代ではほぼすべての人が将来に備えて貯金や投資をしている時代です。
亡くなる寸前までお金は必要になる以上、保険だと思って割り切るしかないでしょう。
iDeCoを賢く活用しよう
つみたて次郎は利用開始可能な20歳からiDeCoを始めていますが、始める時期が早いほど非課税メリットが大きくなる一方、資金拘束期間も長くなるためシビアな調整が要求されます。
かなり保守的に予想すれば、受給開始年齢が70歳になってしまう可能性は十分考えられるのではないかと思います。(今から何十年も先の話ですからね)
であれば、iDeCoで運用する額は「70歳以降に必要な老後資金」までに抑えておけばほぼ安心であるといえます。
リスク資産で運用する場合はその増減も考慮する必要がありますが、ある程度の資金額になった後は拠出を停止して様子を見ることになりそうですね。
つみたて次郎は月額の拠出上限が23,000円なので、まだまだその領域までには届かなそうですが(泣)
逆に自営業者等の場合は月額の拠出上限が68,000円(年間816,000円)とかなり多く、短期間で十分すぎる資金額を形成してしまう可能性？があります。
資産形成の大部分をiDeCoに依存してしまうと受給開始年齢がズレた時に致命的なダメージを受けてしまうので、iDeCoへの拠出を短期間にしたり、拠出額を減らして他制度(NISAなど)と並行して運用を行っていくことが好ましいですね。
当然ながら受給開始年齢が実現してしまった場合、即座に軌道修正をする必要があるのは言うまでもありません。
いずれにせよ、「iDeCoに頼り過ぎない」という視点が大切ではないかと思います。
どうでもいいあとがき
まずは投資ブロガーとして、本記事のきっかけになったK氏にお礼の言葉を述べよう。
だが残念ながら、その記事はある意味で過激すぎるため直接リンクを張ることは出来ない。
内容自体は面白かっただけに勿体ないな。次はもっと上品なプロレスを心がけるんだな。
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いでこ次郎
“iDeCoの受給開始年齢が引き上げられても問題ない理由” に対して1件のコメントがあります。
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すごく面白いし、参考になります
投資に興味がなかったけれど始めてみようかなと、思いました
そう言っていただけるととても嬉しいです。
当ブログだけでなく様々な場所から情報収集して、納得できる投資法を見つけてください。