多くの長期投資家が実践している投資方法に、「配当金再投資戦略」があります。

文字通り、受け取った配当金をそのまま投資にあてていくことで、雪だるまのように資産を増やしていく戦略です。

狭義の意味では高配当株の配当金を再投資するみたいな意味で使われますが、S＆P500のようなインデックスへの投資であったり、グロース株でも無配株でなければ配当金は発生します。

また、無分配型のインデックスファンドを保有している人であっても、ファンド内で配当金が再投資されていますので、間接的には配当金再投資戦略を実行しているともいえます。

したがって、ほとんどの長期投資家は大なり小なり配当金再投資戦略を実行しているということになります。

しかし、ポートフォリオの内容によっては、結果的に配当金再投資をしていないことになるケースがあります。

例えば、株式50％：現金50％のポートフォリオを組んでいる人がいたとします。

株式の期待値はプラスですので、変動はありますが長期的には右肩上がりになります。また、基本的には緩やかに上昇→ドカンと急落という動きをしますので、年度別に見ればプラスになる年のほうが多いはずです。

とある年度で株式が上昇した場合、その半分を売却してリバランスする必要があります。

結果として、配当金再投資どころか、一部を売却することとなります。もちろん株が下落した時には配当金及び現金の一部を投下してバランスを取るのですが、これは果たして配当金再投資といえるのでしょうか？

つみたて次郎の感覚では、配当金関係なくリバランスをしているだけとしか思えません。

また、株式100％ポートフォリオを組んでいる人の場合、生活防衛資金を除けば現金を手元に置いておく意味はありません。

ならば、配当金という名の現金が手元に入った瞬間、株式へ再投資するのは当然の行動です。

何が言いたいのかというと、配当金再投資戦略というのは、単純に適切なポートフォリオを維持したことによる結果に過ぎないのではということです。

単純な言葉遊びかもしれませんが、配当金再投資というのは投資行動に伴う結果に過ぎず、目的ではないという点はしっかり考えていかなければなりません。

配当金の使い道を単純化すると、次のようになります。

①再投資する
②そのまま保留する
③投資以外に使う

資産形成期であれば③は極力避けたいですが、①と②は各自の投資方針やポートフォリオによってはどちらも有意義です。

まとめれば、配当金だって大事なリターンの一部なんだから、無駄遣いせずしっかり活用すべきということになります。

配当金再投資はリターンを最大化するための手段に過ぎないため、それが目的にならないように注意しましょう。

ちなみにジェレミー・シーゲル教授は、株式リターンの97％は配当金再投資の効果であることを著書で述べていますが、これはかなり印象操作された説明です。

参考記事…シーゲル氏の「リターンの97％は配当」はデタラメだ！

それを踏まえて、配当金を再投資するというのは重要…というより当然の行動ですので、過信することなく当たり前を積み重ねていきましょう。

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再投資次郎

株式や債券を保有していると、定期的に配当金をもらうことができます。そしてその配当金は、必ず次の株式や債券を買う原資にしなければなりません。

日本では、株の配当金は家賃収入のように考えられているので、配当金は生活費に消えてしまいます。だって、家賃収入をためて別のアパートを建てようとする人はいないでしょう。

シーゲル二郎は、投資信託を経由して米国株に投資をしているので、配当金をもらえる権利がありそうですが、投資信託会社が「勝手に」再投資してしまうので、売らなければ1円も懐に入りません。

職場で投資の話が出て、シーゲル二郎が投資信託を買ってるという話題になりました。「配当金はどのくらい？」と聞かれたので、「配当金が出ないタイプです」というと、「じゃあ値下がりしたら終わりじゃん」というツッコミをいただきました…。

余談ですが、株式でも投資信託でも、投資対象が同じであれば、運用のプロたちがせっせと再投資をしてくれているので、配当金が出ようが出まいがリターンは同じです。(厳密には配当金がもらえないほうが有利です。)

参考記事「投資信託最大のメリット」

また、配当金を再投資するという考え方は、普段の金銭感覚を養う意味でも非常に大事です。

例えば、確定拠出年金で積立をしている人は、所得から掛け金を全額控除できるので、住民税や所得税が安くなります。だからといって、「税金減った分で焼き肉でも食べに行こう」と思ってしまってはダメです。

資産運用をするメリットとしての減税なのですから、得したお金なんてありません。本来であれば減税できた分も投資に回すべきです。

他にも、「ポイント貯まったから自分にご褒美」みたいなこともやめてください。ポイントも使えば現金と同じなんですから、現金だと思って無駄遣いしないようにしましょう。

もちろん、たまには贅沢して散在するもの必要です。ですが、あぶく銭なんてこの世に存在しませんから、しっかり考えてお金を使うようにしてください。

そして、配当金もあぶく銭だと思わず、すぐに次の投資に回してください。もし使ってしまいそうなら、シーゲル二郎のように無分配型の投資信託にしましょう。

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配当金再投資

我々シーゲル派は、配当金はすぐ次の株を買う資金にします。つまり、配当金再投資を実行することは当然です。

なぜ配当金を再投資するかというと、複利の雪だるまで加速的に資産を増やすことができるからです。

配当金としてもらった部分をさらに投資すれば、株数が増えるので、次にもらえる配当金が少し増えます。これを繰り返すことで、遠い将来には多額の配当金をもらえることになります。

雪だるまのように、最初はゆっくりだけど最後のほうは楽に雪(＝配当金)をくっつけることができます。

逆に、借金の怖さを伝えるのに複利計算を使ったります。利息で増えた金額にさらに利息が付くので、返済が遅れるほど最終的に返す金額が増えてしまうからです。そのため、少しずつでも元本を返していくことが大事です。

借金が怖いことなら、配当金再投資は楽しいことです。

しかし、配当金は受け取った時点で利益の確定になるので、株価が下落している局面では投資家の支えになります。

株価が下落しても、配当金は大抵もらいつづけることができますからね。ですが、配当金をもらって一安心していては、長期投資で成功することはできません。

シーゲル二郎は、無分配型投資信託を保有しているので、直接配当金をもらうことはできません。そもそも配当金再投資しないという選択肢がないし、必要もないです。

シーゲル二郎の勤め先で、投資信託の話題になり、配当金について聞かれました。もらえませんと答えると、みんな怪しいものを見る目になっていました（笑）

日本人の投資に対するイメージでは、配当金によるインカムゲインか、売買で得ることができるキャピタルゲインのどちらかしか存在していないような価値観があるように思えます。そのため、シーゲル二郎の投資先も、値上がりに賭けたハイリターン商品であるような間違ったイメージで会社に広まってしまいました（泣）

投資家にとっては、キャピタルゲインもインカムゲインも同じです。シーゲル氏の教えでは、インカムゲインが本命でキャピタルゲインはおまけだよといっていますが、本命もおまけも同じリターンには変わりません。

配当金再投資戦略と、無配当株をバイ&ホールドし続けるのは、本質的には全く同じ行動です。（税金を除けば）

逆に言えば配当金再投資をしないということは、無配当株の一部を売却して利確したと同じです。

これは日常生活で例えると、日用品の買い物で貯まったポイントを、日用品意外の贅沢品に使ってしまうようなものです。日用品を買って得たポイントは日用品に使わなければ、売り手の思うつぼです。

株式を保有していてもらえたポイント（＝配当金）を、投資以外に使用するのは言語道断であり、絶対にしてはいけないことです。

また、投資に使うとしても、「株価が下がったときに再投資しよう」なんて考えは許されません。本当にそう思うなら、株式を全て売却して利確することをオススメします。

ようするに、配当金は思考停止で即再投資がスタンダードです。悩むなら一部売却して利確していいかでたっぷり悩んでください。

配当性向とは、簡単に言えば、利益の何％を配当金として支払ったかを表したものです。

例えば、配当性向100％の企業は、儲けた利益全額を配当金として株主に払ったことになります。逆に、無配当企業はもちろん0％だし、数字は企業によりさまざまです。

連続増配企業の場合、利益が激減したとしても、内部留保を使って増配を維持しようとするので、その場合は配当性向は100％を超えたりします。また、赤字なのに配当を出した場合はマイナスになります。

基本的には、配当性向は低いほうがいいといわれています。当たり前ですが、配当金よりも大きく利益を上げていたほうが安心できるし、今後の増配率も期待できるからです。

逆に配当性向が高いということは、利益の多くを配当金に渡していることなので、余裕がない状態ともいえます。ちょっとした経営不振で減配になりかねません。

しかし、シーゲル二郎は、配当性向がそこそこ高いほうがいいと思っています。なぜなら、配当性向が高いということは、連続増配が難しくなるからです。

当たり前ですが、配当性向が低い企業は、多少利益が減っても増配をすることができます。例えば、配当性向が100％だった企業の利益が半減してしまったら、残りの半分を内部留保から払わなければなりません。いわゆる自腹です。もちろんそれは株主のお金です。

逆に、配当性向が20％の企業が利益半分になっても、まだ配当性向は40％ですから、増配自体は問題なく可能です。

つまり、配当性向が低い企業にとって増配は難なくクリアできる低いハードルなんです。例えば、配当貴族の中にCRバード（BCR）という45年連続増配中の企業がいます。この企業の直近の配当性向は15％を下回っており、非常に低いです。つまり、利益が数分の1になったとしても、利益を全額配当すればタコ足配当せずに達成できてしまうんです。低いハードルを毎年飛び越えている状況です。

逆に、シーゲル派大好きフィリップモリスは、利益のほぼすべてを配当金にあてているし、債務超過のため自腹を切るのも難しいので、減益がそのまま減配になりかねません。ハードルはとても高いです。

連続増配企業が高いリターンをもたらしたのは、ただ配当金を増やしてきたからではありません。連続増配の記録自体はリターンと関係ありません。野球でいうノーヒットノーランみたいなもので、意識しすぎると試合に負けてしまうこともあります。

連続増配そのものが大事なのではなく、連続増配できるように長期間利益を伸ばし続けたかが大事なのです。なので、本当は連続増配企業じゃなくて連続増益企業のほうがいいんです。ですが、企業の業績には波があるので、記録を伸ばし続けるのは非常に難しいし、長期的な目線で企業も運営できなくなってしまいます。だから便宜上利益に連動しやすい配当金に注目しているだけなんです。

配当性向が低い企業は、減益が続いても増配が簡単なので、上記の考えと真っ向から対立する存在です。配当性向が低い企業の連続増配は、何の価値もないといっても過言ではありません。逆に、配当性向が高い企業は、毎年高いハードルを乗り越えている理想的な企業ともいえます。もっとも、つまづいたらそこで貴族から脱落することになりますがね。

ここで配当性向が低い企業の名誉のために行っておきますが、配当が少ない連続増配企業が株主をないがしろにしているわけではありません。上記のCRバードも、利益の多くは自社株買いに使われており、株主意欲は十分あります。ただ、連続増配記録45年に価値がないと言っているだけです。

ジェレミー・シーゲル氏の著書「株式投資の未来」の中でも、配当金と自社株買いは同じような効果があるが、自社株買いは配当金に比べて実行されるか不確実であると述べられています。自社株買いそのものに注目はあっても、継続的に自社株買いしているかどうかに注目されることは少ないです。

あり得ませんが、「自社株買い増額企業」なんて考え世間の判断基準になれば、CRバードのような自社株買いで株主還元する企業も報われるのではないでしょうか。

ようするに自社株買いは配当金に比べてまだ注目度が低いということです。

上記理由から、配当性向はそこそこ高いほうがいいというのが、シーゲル二郎の結論です。ただし、100％を超えないのはもちろん前提です。連続増配にこだわり続けタコ足配当を続ける企業は、ノーヒットノーランにこだわって逆転負けした野球チームのようなものです。

連続増配は株主利益を損ねるのですから、ハードルが超えられないようならとっとと減配してくれたほうがお互いのためです。特にシーゲル二郎の投資している配当貴族指数は、どんなポンコツ銘柄でも増配さえ続けていればそのまま椅子に座り続けることができます。また、等金額インデックスなので、急落中の株にどんどん追加投資していきます。

ポンコツが増配を続けることによる被害が特に大きいので、没落貴族は早めに減配してください。

もっともらしい用語がタイトルになっていますが、シーゲル二郎の造語です。よそで使うと変な顔されるので気を付けてください。

今回は、みんな大好きドルコスト平均法に関係するお話です。何度も説明しますが、同じ金額を継続して投資すると、安い時に多く変えるよという理論です。

そして今回のセルフドルコスト平均法とは、株自身が行う積立投資のことです。ようするに、「配当金再投資」のことです。

米国株の場合、四半期ごとに配当金が出ることが多いので、年に4回受け取ることができます。（体験してみたいな）

そして、配当金はそのまま現金で持っていないですぐ次の株を買う資金にします。また、配当金額は、毎回だいたい同じ金額です。つまり、

配当金再投資≒ドルコスト平均法

だといえるのでしょうか。この現象に、シーゲル二郎は「セルフドルコスト平均法」と名付けたいと思います。

しかし、このセルフドルコスト平均法は、必ず実行できるとは限りません。我々リーマンが行うドルコスト平均法は、会社をクビにならない限り継続して資金を投入できますが、配当金再投資の場合、減配では効果半減だし、無配転落なら一切できなくなります。

そして、減配や無配になるのは、企業ごとの業績悪化、または経済全体の不況の時が多いです。

経済全体の不況の時は、市場全体の株価も下落していることが多いので、優良株でも他につられて割安になることが多いです。つまり、ドルコスト平均法が最大限に生かせる状況です。

絶好のチャンスなのに減配や無配にされたら、大きな機会損失です。つまり、下落相場でも減配や無配にならない企業でないと、セルフドルコスト平均法を続けることはできないということです。

いつもと同じ結論ですが、不況でも配当金をしっかり払える企業が有利ということです。

また、配当金でなくとも、自社株買いや事業買収でもいいです。ようは、ボーナスタイムの時にちゃんとお金を用意できて有効に使える企業であればOKです。

逆に言えば、不況という株安ボーナスタイムでセルフドルコストできないような負け犬企業は、ポートフォリオに必要ないということです。