米国株集中投資派の主張をまとめてみる
つみたて次郎です。
インデックス投資クラスタと米国株投資クラスタは共通点が多く、メンバーもかなり被っている印象があります(おまいう)
様々なスタイルはありますが、株式を中心とした長期分散投資を心掛けている人が多いという点で共通しています。
その中でハッキリ分かれているのが、投資対象のエリアです。
米国株クラスタの場合、当然メインの投資先は米国株ですが、インデックス投資クラスタの場合はそれ以外も欧州株・日本株・新興国株などまんべんなく投資を心掛けている人が多いです。
ここ最近の傾向としては、米国株が好調でしたので、米国株の優位性について語られることが多いですが、典型的なバブル相場になっているという見方もあり、その溝は埋まりません。
つみ次郎は、米株ファンドに集中投資(?)しているので米国株については強気な立場ですが、様々な懸念材料がある点には注意して気持ち(と筋肉)を引き締めていかなければなりません。
国際分散派の主張は、今後も米株が好調とは限らないというリスク分散の観点からの主張が非常に強く、これに対して反論するのは非常に難しいです。
その一方、米国株集中派の主張はどうしても主観的な要素が入ってしまうため、その意味では立場が弱いです(つみ次郎含め)
なので今回は、つみ次郎の個人的な主観多めで、米株派の声をだいべんしたいと思います。
早く主観まみれでヤろうや
①ここ最近のリターンが優秀
米株に強気な人が多い主な理由の1つとして、バックテストの結果が優秀であることが挙げられます。
米国株(VTI)と米国外株(VEU)を比較すると、過去10年で大きな差が開いています。
また、グラフには載っていませんがリーマンショック時の落ち込みも緩やかになっており、攻守ともに素晴らしい実績になっています。
シンプルながら過去儲かった実績があるというのは、これから投資を始めようとする層へのアピールポイントとしても強烈ですね。
もちろん過去の実績が将来を保証するわけではないことや、これまでの上昇により米国株全体が割高になっているというフラグがビンビン♂立っている点は考慮しなければなりませんが、少なくとも米株派の勢力がマシマシになっている大きな理由の1つであることは疑う余地がありません。
②時代を変える企業が多数存在
アマゾン・ドットコム(AMZN)を筆頭に、今後の世界を一変させてしまうような商品・サービスを発明する超成長企業は、アメリカに集中しています。
徹底された資本主義経済、(表向きは)徹底された実力主義な風潮により、世界中から人材・金・ノウハウを集めるパワーを持っています。
米国以外でも、新興国企業(中国等)や日本のソフトバンクなど、急激な成長を遂げている企業は多数存在しますが、世界全体に影響を与えるような巨大多国籍企業は米国に集中しており、株式会社の時価総額上位はまだまだ米国が幅を利かしている状態です。
株式投資≒企業のオーナーになるということですので、今後生き残る強い企業に投資したいというのは自然な考え方です。
そのような視点から見た場合、米国市場はとても魅力的な投資先に見えます。
逆に言えば上記の範囲に該当しない枯れた成熟企業が多い日本株や米国外先進国株に消極的になった結果、米国一国集中という答えにたどり着いたといえるかもしれません。
③株主至上主義が徹底されている
株式会社は名実ともに株主の物ですが、現実的には必ずしもそうとは限りません。
上場している国のルールや意向に左右されたり、創業者らのイザコザに巻き込まれたりして、本来得られるはずだった利益を失うこともあります。
前者については、特に新興国企業では顕著ですし、後者については日本でよく見かける光景です(笑)
そのように考えていったときに、やはり資本主義のルールが徹底している米国企業においては、そのような形で利益を毀損する可能性が低いのではないかと思います。
また、配当や自社株買いといった、直接的な株主還元も積極的な企業が多いです。
配当金に関しては、日本でも積極的に配当金を出す企業が増えていますが、自社株買いについてはまだまだこれからの状態です。
配当金や自社株買いそのものは投資リターンに中立ではありますが、株主のほうをしっかり向いた企業運営をしているという姿勢は感じることができますね。
米国株集中派の主張まとめ
上記の理由3つをまとめてみます。
①ここ最近のリターンが好調
→分かりやすいアピールポイントがある
②時代を変える企業が多数存在
→今後生き残る強い企業を中心に投資できる
③株主至上主義が徹底されている
→株主保護や株主還元がしっかりしている
他にもいろんな理由が考えられそうですが、代表的な所ではこんな感じではないでしょうか。
ちなみにつみ次郎は、上記のうち①②はあまり魅力的には感じていません。
バックテストの結果はあまり重視していませんし、GAFA等のハイテク株は好みではありません(笑)
上記の中では③が非常に魅力的だと考えており、つみ次郎が米国株ファンドに集中投資(?)している最大の理由ともいえます。
稼いだ利益がしっかり株主まで届く可能性が高いこと、高成長ではなく株主還元でリターンを底上げするような地味な企業が多く存在しているのが素晴らしいですね。
ただし、上記含めた米国株の魅力をいくら主張しても米国株という狭いエリアに絞って投資しているという事実に変わりはなく、相対的には地域を限定するというリスクを背負っていることになるので、それなりに茨の道であるということは覚悟しておきたいですね。
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アメリカン次郎
“米国株集中投資派の主張をまとめてみる” に対して1件のコメントがあります。
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私自身は国際分散派ですが、米国株集中投資派の主張で納得出来る点が１つあるとすれば、「現代の（今後もしばらく）主な産業は（ＧＡＦＡに代表される）プラットフォーム事業なので、今後新興国が発展しても、結局その利益は、それらプラットフォームを独占している米国に吸い取られる」という主張です。国の政策で米国プラットフォームを除外している中国なんかは例外ですけど。。。
米国籍企業が株主保護・還元に積極的な理由は何でしょうか？
これは米国の商道徳・ひいては宗教に由来するものと思っていますが。
仮に中印の市場規模が米国並になったらば、株主還元に積極的になると思われますか。
この疑問に対する回答が他の方でも述べているのでしたら、御教示頂けないでしょうか。
＞＞tanner様
新興国の成長を米国が取り込むというのも、よくある主張ですね(すっかり頭から抜けていました)
中国など、閉ざされた市場が独自に発展するのは米株派にとってリスクの１つとなりそうですね。
＞＞パンチ様
おっしゃる通り、商道徳や宗教の影響はかなり大きいと思います。アメリカ自体の成り立ちも関係ありそうですね。
「中印の市場規模が～」については、たぶん書いてないと思うので簡単に考えをお伝えします。
私としては、中印の市場が拡大しても株主還元に積極的になるとは考えていません。
米国は国家と企業のパワーバランスが対等…どころか企業が国家を動かしているような状態に見えますが、中印ではあくまで政府主導の経済成長だと感じます。
特に中国に関しては、政府の権限が強大ですので、企業が主役とは言い難い状況ではないかと思います(あくまで経済成長に株主が乗っかっているだけ)
これらを踏まえると、市場規模が拡大→株主還元の積極化にはつながらないと思いました。
別の角度から見れば、大きい政府or小さい政府によって、企業の影響力も変わり、そのオーナーである株主への態度も変わるといったところでしょうか？
興味深い質問でしたので、もしかしたら別記事でまとめるかもしれません(笑)