【悲報】アマゾンプライムの年会費が3900円→4900円に引き上げ
つみたて次郎です。
みんな大好きアマゾン・ドットコム(AMZN)が各国で提供している「アマゾンプライム」サービスについて、悲しいニュースがありましたので紹介します。
外部リンク…Amazon Prime年会費1000円引き上げ、4900円に (日本経済新聞)
日本国内版のアマゾンプライム会費が、2019年5月17日請求以降次のように引き下げられます。
| 従来 | 今後 | |
| 年払い | 3,900円 | 4,900円 |
| 月払い | 400円 | 500円 |
だいたい25％程度の値上げとなります。
アマゾンプライムが日本に導入されたのは2007年で、それ以来初の値上げです。
実はつみ次郎もアマゾンプライム会員に年払いで加入しているため、年間1,000円ほど出費が増えることになります(泣)
財布の紐がカチカチのつみ次郎にとっては、数少ない課金型娯楽的支出の１つとなっています。
アマゾンプライムのメリット
アマゾンプライム会員になると、非常に多種多様なサービスを利用することができます。
会員特典として特に重宝しているのは次のサービスです。
・2,000円以下の買い物でも送料(400円)がかからない
・お急ぎ便・お届け日時指定便(各500円)が回数制限なく無料
・プライムビデオで映画・ドラマ・アニメ見放題
前者２つについては、ネット通販で買い物する時に非常に心強いです。
「〇〇円以上で送料無料」というフレーズはよく見かけますが、金額に合わせて余計な注文をしてしまいがちなので少額で気軽にポチれるのは無駄遣い防止の意味でもメリットがあります。
また、お届け日時指定便のおかげで宅配時間を指定できるのもありがたいです。
つみ次郎は突然訪問者が来ると震えて眠ってしまうタイプの人間なので、事前に把握できるのは精神衛生上や防犯面でも安心です。
上記の特徴から、必要な分だけを必要なタイミングで受け取ることができるので、ストレスフリーでネット通販を利用することができます。
月に1回以上でも通販オプションを使えば、会費値上げ後で計算しても元が取れますね。
3番目のプライムビデオに関しては、ほぼ完全に娯楽目的ですね(笑)
動画配信サービスだけで考えればNetflixやHuluなどの選択肢もありますが、会費の差を考えればプライムでも十分すぎるラインナップです。
むしろプライムビデオだけのために加入しても元が取れてしまいそうな値段設定です(値上げ後でも)
つみ次郎の使い方でも年会費4,900円のサービスとしては破格ですので、さらに複数のプライムサービスを使い倒しているヘビーユーザーにとっては実質タダみたいなもんでしょう(誇張)
今後の値上げについて
アマゾンプライムは世界各国で提供されていますが、アマゾン本社を構える米国では、日本よりも大分高い値段設定になっています。
米国では2018年に年会費を99ドル→119ドルに引き上げています。
日本円にすると大体11,000円→13,000円くらいになり、日本の3倍近い相場になっています。
流石にサービス水準が3倍違うとは考えにくいので、日本のプライム会員費はかなりお得になっていると推測できます。
アマゾンにとって日本市場は、利益よりも会員数をどんどん増やしていきたいという位置づけなのかもしれません。
逆に言えば、今後会員数が順調に増えていけば段階的に値上げされる可能性はかなり高いといえます。
アマゾンに限らず、採算度外視で囲い込み→競合がいなくなったら値上げというのはビジネスの王道パターンですからね。
米国並みの水準になる日もそう遠くはないかもしれません。恐怖で震えて眠ります(就寝)
とはいえこれは多くの人が予想している展開ですし、日本国内の値段設定が破格の安さですので、多少の値上げでは顧客も離れることはなさそうです(つみ次郎含め)
流石に米国並みの年13,000円になるならちょっと考え者ですが、1,000円ずつ徐々に引き上げられたら辞め時を逃しそうです(笑)
一度体験してしまった便利・娯楽に抗えないのが人間という弱い生き物なのです…(名言風)
私たちはアマゾンという巨大帝国に飼いならされつつある、哀れな茹でガエルなのかもしれません(泣)
アマゾン株と小売業界
消費者側としては歓迎できないニュースですが、アマゾンのオーナーであるAMZN株保有者にとっては悪くないニュースです。
とはいえ、「日本国内のプライム会員費」という収入減はアマゾンにとってさほど大きいともいえなさそうなので、直接業績や株価を左右することはなさそうです。
プライム会員の話から離れますが、アマゾンCEOのジェフ・ベゾス氏が、株主充て書簡にて他社競合小売業に物申すというニュースが先日ありました。
外部リンク…アマゾンＣＥＯ、最低時給引き上げで小売り他社の「挑戦待つ」
小売業のライバルに対し、最低時給で抵抗してみろと挑発した形です。
小売業大手でアマゾンのライバル企業、全然見当もつきませんね(すっとぼけ)
なお上記ニュースには続きがあり、ライバル企業から即反論が飛んでいます。
外部リンク…アマゾンの挑発にウォルマート「自分の税金払え」
つみ次郎が勝手に意訳するとこんな感じです。
アマゾン「うちは最低時給15ドルに引き上げて従業員への還元もしっかりやってるで。悔しかったら16ドルにして抵抗してみろや」
ウォルマート「でも税金払ってないじゃん」
どちらの言い分に正義があるかは分かりませんが、アマゾンVSウォルマートという巨大帝国同士の戦いは小売業界を大きく左右するのは間違いなさそうですね。
当然それは将来の株式リターンにも大きな影響を与えることになります。
アマゾンが競合他社をどんどん潰していくことで、株式市場の法則というのもどんどん変わってしまっている最中なのかもしれません。
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