積立NISAではETFではなく投資信託を選ぼう

シーゲル二郎です。

まずはお詫びですが、タイトルで吊られた人にはゴメンナサイ。

現在、積立NISAで投資できるETFは存在しません。ですが、条件としては国内ETFならチャンスはある内容で、今後ラインナップが増える可能性は十分あります。

積立NISAで認められるETFの主な条件
・販売手数料1.25%以下
・最低購入単価1,000円以下

 

金額的に海外ETFは無理なので、VTとかVTIはあきらめて素直に楽天を買ってください。

ETFのほうが税コストに優れ、信託報酬も安いので希望する人も多いのではないでしょうか?ですが、積立NISAにおけるETF特有の問題点もあるので、将来のことを考えて説明していきます。

積立NISAについておさらいですが、年間40万円を20年間非課税で運用できる制度です。金融庁が定める基準を満たした投資信託・ETFのみに投資でき、ボッタくり商品を排除しています。

しかし、現時点では投資信託しかなく、ETFは全くありません。

そのため、現時点では積立NISA=投資信託になってしまいますが、今後はETFも選べるようになることが予想できます。

ですが、ETFは基本的に配当金が出るので、積立NISAでは不利です。

なぜなら、積立NISAの枠は毎年40万円と決まっているからです。積立NISAで採用されている投資信託の多くは無分配型で、配当金が出ないものがほとんどです。

そのため、配当金再投資を自分でやる必要がなく、毎年40万円を口座にぶち込むことができます。

ETFの場合、配当金が出ることで問題が生じます。例えば配当利回り2%だとすると、1年目に40万円投資するともらえる配当金は年間8,000円になります。

この8,000を2年目に再投資すると、積立NISAの枠のうち8,000円を消費します。つまり、追加で投資できる資金が392,000円に減ってしまうことになります。

2年目には配当金は16,000円になり、3年目に投資できる金額は384,000円になってしまいます。この調子でだんだん使える枠が減ってしまいます。

10年後には配当金は80,000円まで成長しているので、40万円の枠のうち5分の1を圧迫することになります。

これは増配が全くなかった場合の計算なので、現実的にはさらに枠を圧迫するでしょう。

配当金が出ない投資信託ならば再投資はファンド内で行うので、追加資金の邪魔をしません。

通常のNISA口座でも、この問題を防ぐために配当利回りが低い商品をぶち込むのが定石になっています。(米国株投資家ならVHTとかね)

配当金が自動で再投資されるDRIP(ドリップ)などが導入されない限り、枠が決まっているならば配当金が出ることは大きなデメリットになります。

ETFと投資信託の差は、通常の証券口座よりも小さくなります。細かいコストを気にするよりも、サボらずに投資金額をしっかり用意するほうに力を入れたほうがいいかもしれませんね。

 

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