【悲報】投資信託保有者の半数が損失を抱えている

つみたて次郎です。

少し古い話題ですが、次のような興味深いニュースがありました。

参考記事「投信で損失、個人の半数 金融庁調査

都銀や地銀29行における2018年3月末時点において、投資信託を保有している顧客の約46%が損失を抱えているというデータが発表されました。

つまり、投資信託保有者の半数が損失を抱えているということになります。

出典「日本経済新聞

成績別では、▲10%~0%のやや損失になっている人が全体の3分の1を占めています。

投資は得することも損することもあるので、一般的にはそれほど驚く結果ではないかと思いますが、私たちインデックス投資家にとってはとても驚異的です。

上記記事にも記載がありますが、ここ数年は日本含め世界中の株式リターンが好調でしたから、ただインデックスファンドを保有しているだけでそこそこのリターンを得ることができました。

いわばボーナスステージのプラスサムゲームであったにもかかわらず、市場平均越えどころか、絶対リターンでもプラスになっていない人が半数もいるのは興味深いです。

ただし上記データは、投信購入時~2018年3月末における評価額の比較がベースになっており、購入時期がいつなのかは不明な点には注意が必要です。(おそらくほとんどはここ数年に購入したものかとは思いますが)

また、あくまで現時点の評価額を参考にしているため、既に利益確定で売却した分などのデータが反映されていない可能性があります。

いくつか疑問点はありますが、結論には影響しない範囲だと思います。

市場平均がプラスであっても勝てない人が多いのは、各種手数料の影響が非常に大きいです。

投資信託は本来、頻繁な売買に向いている金融商品ではありません。

株式やETFのように、リアルタイムの市場価格で機動的に売買することができず、指値や逆指値などのテクニックを活用することができません。

また、最近では売買手数料が無料のノーロード投資信託が知名度を上げていますが、全体を見れば高い手数料を取る商品が多数存在します。

金融機関が顧客に投資信託を乗り換えを勧め、回転売買で手数料を何度も取る悪しきビジネスモデルもまだまだ健在です。

また、売買を繰り返さなくても、保有しているだけで発生する信託報酬が重くのしかかります。

個人的に許容できる信託報酬は、年間1%くらいまでと考えていますが、投資信託の中には年間の信託報酬が3%を超えているような、明らかなボッタくりファンドが多数存在しています。

株式や債券の年間リターンがせいぜい2~8%程度であることを考えれば、3%の信託報酬がリターンの大部分を食いつぶしてしまいます。

これでは投資信託そのものの運用が素晴らしくても、コスト差し引き後で市場平均を超えるのは難しいでしょう。

また、そもそも投資信託の運用自体が市場平均を超えるかどうかも不明です。

投資信託は分散投資を気軽に行える便利な道具ですが、広く分散するにつれ市場平均に近付いていきます。

中には、ほぼインデックスファンドと同じような運用をしておきながら、アクティブファンドとして販売し信託報酬をボッタくる「なんちゃってアクティブファンド」も多数存在します。

裏を返せば、アクティブファンドはインデックスファンドと差別化されてこそ商品価値があるということになりますが、その最も代表的なものが、特定の銘柄群に集中投資するタイプの投資信託(いわゆるテーマ型ファンド)でしょう。

テーマ型ファンド自体は面白い商品ではありますが、必然的に集中投資になりやすいため、ポートフォリオに組み入れる場合は注意が必要です。

また、高コストな商品が非常に多いジャンルでもありますが、最近では、iFreeNEXT、iFreeActiveシリーズといった比較的低コストな商品も出ています。

 

テーマ型ファンドを含め、投資信託ごとの成績はバラバラですが、全投資信託の運用成績自体は、市場平均から大きくずれることはないはずです。(だって平均が市場平均なんだから)

厳密には、市場平均を境に投資信託運用者VSその他運用者(個人投資家含む)というバトルが繰り広げられていますが、仮にも運用のプロですから大差をつけて負けることはないでしょう。(プロだから勝てるとは言ってない)

それにもかかわらず、上記のような悲惨な結果になるのは、やはりコスト面での影響が非常に大きいと思われます。

当然中には、低コストで高リターンな商品や、高コストでもそれをはるかに上回る超高リターンを叩き出す優良な投資信託も多数あります。

しかしそれを事前に見分けることは困難であり、そもそも見分けられるスキルがあるのなら、投資信託ではなく個別株やETFを自分で売買したほうがよいです。

投資信託を選ぶ際には、内容はもちろんですが、それと同じぐらい売買手数料や信託報酬について深く考えていく必要がありますね。

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