セルフドルコスト平均法

シーゲル二郎です。

もっともらしい用語がタイトルになっていますが、シーゲル二郎の造語です。よそで使うと変な顔されるので気を付けてください。

今回は、みんな大好きドルコスト平均法に関係するお話です。何度も説明しますが、同じ金額を継続して投資すると、安い時に多く変えるよという理論です。

そして今回のセルフドルコスト平均法とは、株自身が行う積立投資のことです。ようするに、「配当金再投資」のことです。

米国株の場合、四半期ごとに配当金が出ることが多いので、年に4回受け取ることができます。(体験してみたいな)

そして、配当金はそのまま現金で持っていないですぐ次の株を買う資金にします。また、配当金額は、毎回だいたい同じ金額です。つまり、

 

配当金再投資≒ドルコスト平均法

 

だといえるのでしょうか。この現象に、シーゲル二郎は「セルフドルコスト平均法」と名付けたいと思います。

しかし、このセルフドルコスト平均法は、必ず実行できるとは限りません。我々リーマンが行うドルコスト平均法は、会社をクビにならない限り継続して資金を投入できますが、配当金再投資の場合、減配では効果半減だし、無配転落なら一切できなくなります。

そして、減配や無配になるのは、企業ごとの業績悪化、または経済全体の不況の時が多いです。

経済全体の不況の時は、市場全体の株価も下落していることが多いので、優良株でも他につられて割安になることが多いです。つまり、ドルコスト平均法が最大限に生かせる状況です。

絶好のチャンスなのに減配や無配にされたら、大きな機会損失です。つまり、下落相場でも減配や無配にならない企業でないと、セルフドルコスト平均法を続けることはできないということです。

いつもと同じ結論ですが、不況でも配当金をしっかり払える企業が有利ということです。

また、配当金でなくとも、自社株買いや事業買収でもいいです。ようは、ボーナスタイムの時にちゃんとお金を用意できて有効に使える企業であればOKです。

逆に言えば、不況という株安ボーナスタイムでセルフドルコストできないような負け犬企業は、ポートフォリオに必要ないということです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。