楽天VYMが欲しくなるこれだけの理由

シーゲル二郎です。

シーゲル二郎はシーゲル派で高配当信者のつもりなのですが、投資金額が少ない人は自動的にインデックスで運用せざるを得ません。(積立NISAやiDECOなどの非課税口座が最優先のため)

そのため、早く高配当系のスマートベータを少額から運用できる商品や制度を欲しています。

その夢を現時点で実現できそうなのが、「楽天・バンガード・ファンド」になります。

現時点では、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」、「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」、「楽天・新興国株式インデックス・ファンド」の3種類が発表されています。

いずれもバンガードのETFに乗っかるだけという反則技を使用しているので、単純な話ETFの数だけ新商品を投入することができます。

今後のバリエーションという意味では無限大のシリーズです。

そこで、シーゲル二郎が最も欲しがっている「バンガード・米国高配当(VYM)」をカバーした商品が出てほしいなと思っている所存です。(以下:楽天VYM)

VYMは、米国の大型株のうち、配当利回りが市場平均を超えている銘柄を機械的に抽出し、時価総額基準で保有するという正統派の高配当ETFです。

配当利回りは3%弱ほどで、極端に配当利回りが高すぎないのも高得点です。

VYMの場合売買回転率は10%以下になっており、スマートベータとしては驚異的な低回転率です。とはいえ、通常入れ替えを伴う場合、税金や手数料が発生してしまいます。

投資信託の弱点は、基本的に現物株を使ってポートフォリオを構築するため、インデックスの銘柄入れ替えに伴い、必ず税金や手数料のロスが発生してしまう点です。

しかし、海外ETFで代用していれば、そのロスは発生しません。

参考記事「ファンド・オブ・ETF×スマートベータ=最強

また、海外ETFにおける配当金は、通常だと米国で10%と日本で20%の二重課税が行われ、合計約30%が税金として引かれてしまいます。

S&P500の場合、配当利回りは約2%近くあるので、単純に30%引かれたら約1.4%しか再投資に回せないことになります。

しかし、投資信託の場合、米国課税分は仕組み上取り返せないですが、日本で課税される分は課税前に再投資できるので、配当金再投資を前提にするのであれば非常に有利です。

海外ETFの場合、米国課税をどれだけ取り戻せるかによって変わってきますが、仮に税引前配当利回りが2%だった場合、1.4~1.6%しか再投資できません。

しかし投資信託であれば、日本での課税は後回しにできるので、1.8%をしっかり再投資できます。

この差は、配当利回りが高くなるほど有利になるため、高配当系のETFであればメリットがさらに拡大します。

これは、海外ETFをそのまま保有することと、ファンズ・オブ・ETF形式の投資信託の差が小さくなっていくことを意味します。

参考記事「ファンド・オブ・ETF×高配当戦略=最強

VYMの場合、配当利回りは3%くらいあるので、海外ETFの場合のロスは0.6~0.9%、投資信託の場合のロスは0.3%となります。

特に外国税額控除で全く取り返しできなかった場合は0.6%もの差がつくので、よほど楽天がやらかさなければ問題ないでしょう。

既にやらかしてますけどね→楽天VT・楽天VTIが下方乖離

信託報酬を含め、実質的なコストが0.6%以下であれば、長期的に本家VYMを超えることも可能ということになります。

「楽天・バンガード・ファンド」化することによる上乗せ信託報酬は0.1296%であり、それを差し引くと約0.47%です。

つまり、隠れコスト+トラッキングエラーの合計が年間0.47%以下に収まるのであれば、本家VYMより楽天VYMのほうがリターンが良くなるということです。(米国課税が取り戻せない場合)

仮に米国課税分(約0.3%)が全額取り戻せる場合でも、上記の合計を0.17%以下に収めれば楽天VYMの勝利です。

0.17%でも十分現実的な数字だし、為替手数料とか売買手数料も無料なことを考えれば多少オーバーしてもトントンでしょう。

税制の歪みを利用し、海外ETFと投資信託のメリットを両取りすることができます。

ただしこの計算は、楽天VYMが配当金を一切出さないこと、投資家が配当金を即座に再投資する場合を考えた状況なので、普通に配当金をもらいたい人は本家VYM一択です。

シーゲル二郎のように全て再投資して、資産形成を目指す人であれば、楽天VYMは最強の投資信託になりそうです。

もし「市場平均を超えるための高配当戦略」を実行したいのであれば、矛盾する気もしますが配当金を出さない仕組みを作り出すべきであり、その仕組みこそが「ファンド・オブ・ETF」という訳です。

とはいえ、税の繰り延べが可能とはいえ米国で10%課税されるのは防げず、高配当戦略が税制上不利になることは結局変わりません。

高配当戦略が市場平均を超えるかどうかについてはまた別問題ですのでご注意を。

参考記事「高配当戦略は最も無難なバリュー株投資

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高配当戦略(笑)

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