GDP基準 VS 時価総額基準

つみたて次郎です。

インデックスファンドは、基本的に市場全体をカバーすることになるため、浮動株調整後時価総額基準に沿って運用されることがほとんどです。

参考記事「浮動株調整後時価総額基準とは?

単純に株式市場を丸ごと保有して、平均点を得ようとする戦略です。

むしろこれ以外の方法で運用される場合、伝統的インデックス運用の基準から外れるといっても過言ではありません。

そんな浮動株調整後時価総額基準インデックスですが、よく比較になるライバルがいます。

それは、GDP基準です。とある国や地域内で生産された財やサービスの総額を表すGDPを基準として、投資割合を決める方法です。

浮動株調整後時価総額基準と比較した場合の最大の特徴は、新興国株が非常に多くなることです。

浮動株調整後時価総額では新興国株は全体の10%程度ですが、GDP基準では40%近くを占めます。

新興国では、上場していない同族経営企業や国営企業が多く、浮動株比率も低いためこのような結果になっています。

GDP基準に基づき運用される商品は非常に少なく、現在では「世界経済インデックスファンド」、「世界経済インデックス・オープン」くらいしかありません。

ちなみに世界経済インデックスファンド(株式シフト型)は、つみたて次郎が初めて投資した思い入れのある商品だったりします(笑)

ただし、これらの商品も完全に国別のGDP別ではなく、あくまで日本株・先進国株・新興国株という3区分でGDP基準になっているだけという点には注意しましょう。

GDP基準にすることで考えられる大きなメリットは、地域別のバブルに強くなることです。

これは、バブル崩壊前後における日本の名目GDPと日経平均株価の比較チャートです。

現在日本株の時価総額は世界全体の10%もありませんが、バブル経済当初は世界の半分近くを占めていたという逸話もあります。

今振り返れば、ただのバブルであったことが良く分かります。時価総額基準だった場合は、素直に日本株を半分組み込んでいたはずですが、GDP基準であれば、被害は最小限で済んだはずです。

株価は頻繁に変動しますが、GDPはそう簡単に変動しませんので、仮にどこかの地域の株価が不当に上昇しても、GDPに合わせてリバランスされるだけです。

ただし、現在では世界市場の一体化が進んでいますので、あまり過信はできないかもしれません。

また、GDPはあくまで国内総生産であり、海外で生産された財やサービスは含まれません。

したがって、生産拠点を海外で多く持つ国の場合、実力に対してGDPが低く見積もられてしまい、投資比率が減ってしまうという点には注意が必要です。

 

何より最大の違いは、新興国株への組み入れ比率の差です。比較的ハイリスクな新興国株が4割を占めることになるため、瞬間的な下落幅はかなり大きくなる可能性があります。

その一方、世界経済への分散等観点では、GDP基準のほうがしっくりくる人も多いのではないでしょうか?

一旦先入観を捨てて考えてみると、新興国株という括りの中には中国・インド・ブラジル・ロシア・南アフリカといった各地域の主力プレイヤーがひしめいており、かなりの割合を投資してもおかしくありません。

それにもかかわらず、浮動株調整後時価総額基準では、米国だけで半分以上を占めているのに、巨大国家の集合体である新興国をたったの10%ちょいしか保有しないということになります。

これは株式投資を知らない人からすれば、かなり歪だと思うのが自然だと思います。

そこでつみたて次郎は、次のように考えました。

 

時価総額基準 → 株式市場の成長に賭ける

G D P 基 準   → 世界経済の成長に賭ける

 

時価総額基準は忠実に株式市場を追いかけるため、効率市場仮説を信じマーケットの流れに乗るイメージです。

GDP基準は株式市場から離れ実体経済に合わせ、今後活躍する国や地域を決めていくイメージです。

さらに時価総額基準は、ごく一般的に用いられる浮動株調整後、ほぼ用いられない浮動株調整前に分類することができます。

参考記事「浮動株調整後時価総額基準とは?

より厳密なインデックス運用といえるのが浮動株調整後時価総額基準、比較的アクティブな要素を取り入れたのがGDP基準、その間くらいに浮動株調整前時価総額基準があると考えるとちょうどいいかもしれません。

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